砂漠雑感＃０６４　核武装を急げ

日本は、戦後レジームからの脱却の1丁目1番地として、核武装を決断するべきだ。日本の技術をもってすれば、物理的には数か月以内にも可能なはずだ。障害は多いが、決断あるのみである。そもそも、ロシア、チャイナ、北朝鮮の核保有3か国に囲まれた状況下で、丸腰状態を放置してきたということが異常ではないか。米国の核の傘が有効だというのは完全な幻想であり、米国依存の「奴隷の平和」が米国従属の戦後体制を形成し、その無防備の精神的、社会的脆弱性が媚中政治家を数多く生み出してしまったのではないか。
10月1日の虎ノ門ニュースに登場した伊藤貫先生の話は非常に示唆に富んでいた。ワシントンに住み、アメリカ政治の心臓部にも詳しい方の話は説得力があった。武田邦彦先生も登場。
番組の要点は下記の通り。
１．米国トランプ大統領は、2016年の就任後、日本に対し（安倍総理に対して）、「独立」を促していた。回数にして10回以上、核兵器の保有を薦めた。
２．高市女史の考えは不明だが、その路線で突き進む可能性がある。（番組では舞い上がる、と表現）石破総理が自主防衛を肯定することはありえない。しかし、トランプ大統領と対立するCIA、ジャパンハンドラーズは絶対反対である。日本が独立してしまうからだ。従って、アメリカ民主党政権にとっては、高市政権は受け入れられない。（トランプ大統領は歓迎だろう）
３．中国共産党にとっては、日本を強くする高市政権に反対。何としても阻止したい。（この意味でも、日本を強くすることに反対する親中派は国賊と云える）中国共産党は、公明党に圧力をかけ、「高市総裁」の場合は、自民党への選挙協力を拒否するという恫喝をかけた。岸田前総理をはじめ、従米親中の政治家は、究極の選択として、石破総裁を選んだ。米国にとっては、神輿は軽いほど良い。本来、頭の悪い小泉がベストだった。外務省、防衛省の幹部は、米国にしがみつくことしか考えていないが、既にこの戦略は破綻している。
４．ウクライナ戦争で明らかになったのは、これからは戦術核の時代だということ。戦術核が、核恫喝に極めて有効。米国のシンクタンクRAND研究所は、ロシアが戦術核を使う可能性があり、追い詰めてはいけないと主張。
チャイナ、北朝鮮は、戦術核を増産している。フォーリンアフェーズ（23年11月）掲載の論文によれば、戦術核を保有する国と、米国は戦えない。東アジアでの奮闘に、米国の通常戦力はもはや役に立たない。戦略核とは、大都市を破壊する核兵器で、戦術核とは、戦略核の１／30～50。ピンポイントで破壊。広島、長崎の原爆よりもはるかに小さい。数千人レベルを殺害。使いやすい核兵器。人間が素手で運べるバックパッカー核兵器というのもある。
５．結論として、既に核の傘は無くなっている。自衛隊幹部曰く、GDP2％防衛費は意味なし。高価なものを買わされるだけ。チャイナ、北朝鮮、ロシアは、戦術核を増産。今の日本の防衛予算では、自主防衛能力の強化には何の役にも立たない。しかし、自衛官は主張できない。国会で政治家に議論してもらうしかない。反論すればクビ。

ポスト石破としての「高市政権」に、核武装の決断を強く要請したい。
日本は、昭和20年8月12日の時点で、米国に次ぐ核保有国になっていたということを再確認すると共に、先人らの偉業を顕彰したい。その工業インフラが北朝鮮によって継承され、現在、我々の脅威になっている、というのは皮肉な話である。