アメリカ最強の秘密　石油兌換紙幣（ペトロダラー）

アメリカが世界最強の国でい続けた理由はいくつかあるが、そのうち最大の理由の一つが「ペトロダラー」だと思う。
1971年8月15日、ニクソン大統領は世界に衝撃を与える発表を行った。ドル札を銀行に持ってくれば金（ゴールド）と交換しますよ、という制度（金兌換）をやめた、ニクソンショック。

これでアメリカのドル札はただの紙切れになるはずだった。お金の値打ちを裏付けるゴールドとの交換をやめてしまったのだから。
しかしこのとき、ニクソンの腹心、キッシンジャーは巧みな手を打っていた。世界中どこに行っても石油はドルでないと買えないという仕組みが、いつの間にかできていた。

円を持っていっても、中東の国はアメリカじゃないはずなのに、ドルでしか石油を売ってもらえなくなっていた。もはや世界は石油なしには動かなくなっていた。日本のような国は、ドル札を手に入れないと石油が買えない。ドルを手に入れるにはどうしたら良いか。アメリカにテレビや自動車を輸出。

アメリカにテレビや自動車を売り、手に入れたドルで石油を買う。中東の国は石油を売って手に入れたドルをアメリカ国債の購入などにあてて資産形成。
この構造の中だと、アメリカはドル札を印刷するだけで世界中からドル札求めて商品を輸出してくれる。しかもそのドル札は再びアメリカに戻ってくる。

アメリカはドル札を印刷するだけで世界中から商品を手に入れられるという特権的地位を確保した。ではなぜ、中東などアメリカ以外の産油国はなぜ石油をドルでしか売らなかったのか？
中東に強大なアメリカ軍を配備し、中東のリーダーたちが失脚しないように見守っていたから。

「石油はドルでしか買えない」、いわば石油兌換紙幣（ペトロダラー）としての仕組みをドルに作ったことで、アメリカはドルを発行するだけで世界中から商品を買い漁ることができ、日本のような国はアメリカという上客がどんどん商品を買ってくれて、そのお金で石油を買うことができる。

中東（特にサウジアラビア）は、石油をドルでしか売らないという約束さえ果たせば、自国の権力をアメリカが守ってくれ、世界中が石油を買いに来て、世界最速の国であるアメリカ国債や株を購入して資産形成できた。アメリカ、日本のような工業国、中東の国々がウィン・ウィン・ウィン。

しかしこの石油兌換紙幣の仕組みが壊れ始めた。きっかけはイラクのフセイン大統領。アメリカ一極支配が面白くないフセイン大統領は、当時成長著しかったヨーロッパの共通通貨、ユーロでも石油を売ることに決めた。これでは「石油はドルでしか買えない」という世界の経済システムが壊れてしまう。

まもなくイラク戦争が始まり、フセイン大統領は死んだ。これで石油兌換紙幣の仕組みは維持されるかと思いきや、クウェートやベネズエラなど、ドル以外のお金でも石油をかうことができるようになった。アメリカを世界最強にする力でもあった石油兌換紙幣の仕組みは、もはや維持しきれなくなった。

地球温暖化対策で石油消費を落とせば、石油兌換紙幣の仕組みを維持することにあまり意味がなくなってしまう。石油をほしがる国が減れば、ドルの地位も低下する恐れがある。太陽電池など自然エネルギーが普及すれば、石油兌換紙幣の仕組みがあっても意味がなくなるかもしれない。

「石油は買わずにはいられない」という構造と、「石油はドルでしか買えない」という仕組みが、アメリカなしに世界経済は成立し得ないという構造を作り出していたのに、石油はドル以外でも買え、石油以外のエネルギーが台頭すれば、この構造がもはや保てなくなる。

日本は間違いなくこうしたアメリカによる支配構造の中に組み込まれてきた。しかし石油兌換紙幣の仕組みが事実上機能しなくなり始めた今、世界の経済システムはどうやって保てばよいのか？そこはまだはっきりしていない。

それに、アメリカが世界最強であるもう一つの理由、圧倒的な食料輸出国であることも、果たして維持できるかどうか。石油など化石燃料が安かったおかけで、化石燃料のエネルギーで安く大量に化学肥料を製造できた。この化学肥料のおかけで大量に食料を輸出することがこれまでできていた。

しかし、石油など化石燃料が高騰すれば、そのエネルギーで製造する化学肥料の価格も高騰する。あまりに高くなれば、これまでのように大量に食料を生産することは難しくなる。大量に安く食料を輸出することで世界の胃袋を握る、という戦略も維持が困難になっていく。

日本はこの戦略に組み込まれてきた国だが、果たしてアメリカはこれまで通り大量の食料を作り続け、輸出し続けてくれるのか？しかも石油兌換紙幣の構造が壊れると、アメリカはこれまでのようにドル札を印刷するだけで商品を買える、という構造でなくなっている。気前の良さを失いつつある。

アメリカの戦略が大幅に修正される中、果たして日本はこれまで通り大量のエネルギー、食料、化学肥料を輸入できるのか。これが難しくなれば、日本は食料を思うように生産できず、手に入れることもできないかもしれない。日本の食料安全保障を大幅に見直す必要があるかもしれない。