2社目:【サービス業】リゾートトラスト(4681)
この記事は、Xの投稿における4枚の画像をChatGPTに文字起こししてもらった記事になります。
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週2-3社、会社四季報に載る「地味スゴ」企業を紹介していきます。
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コロナなんて関係ない!会員制リゾートホテル
概要
リゾートトラスト株式会社は、1973年に設立され、1997年に東証プライム市場に上場しました。本社は愛知県名古屋市に位置し、代表取締役ファウンダーは伊藤興嗣氏です。
同社は、日本国内で高級リゾートホテルの運営を主力事業とし、会員制リゾートホテル業界でトップシェアを誇ります。同社の時価総額は約2400億円に達し、安定した企業基盤を持つ企業です。
株価の推移
リゾートトラストの株価は、長期的に見ると安定した上昇トレンドを描いています。
1994年にはメディカル事業への参入をきっかけに株価が上昇しましたが、その後の調整を経て2006年にはシニアライフ事業の展開によって再び高騰しました。これ以降、株価は4000円を超える高値を記録しました。その後、2014年には1株を2株に分割する株式分割を行いました。
しかし、2020年にはコロナウイルスの影響により、世界的な経済の不透明感が高まり、同社の株価も一時的に下落しました。現在では、2023年以降、徐々に回復基調にあり、安定した成長を見せています。今後は、事業拡大や新規物件の販売によって株価のさらなる上昇が期待されます。
業績
2022年度のリゾートトラストの売上高は157,782百万円で、前年から5.82%減少しましたが、2023年度には169,830百万円と7.64%の成長を遂げました。2024年度の売上高は201,803百万円に達し、18.83%の成長を記録しています。
営業利益も同様に増加傾向にあり、2022年度の8,693百万円から2023年度には12,270百万円へ、さらに2024年度には21,119百万円へと増加しています。このような安定した成長は、ホテル部門やメディカル部門の堅調な業績が大きく寄与していると考えられます。また、2024年度の営業利益率は10.47%を記録しており、効率的な経営が行われていることが窺えます。
自己資本比率も27.61%に達し、健全な財務基盤を維持していることが確認できます。EPS(1株当たり利益)は146.44円で、前年の155.79円から若干の減少が見られますが、引き続き高水準を保っています。
事業構成比
リゾートトラストの事業構成を見ると、会員権事業が全体の29%、ホテル・レストラン等が47%、メディカル事業が23%を占めています。特に、ホテル・レストラン部門が全体の約半分を占めており、同社の主要な収益源となっています。また、メディカル事業も安定的に成長しており、今後の収益拡大が期待されます。
投資するには
株主構成と優待
リゾートトラストの主要株主には、日本マスター信託口(14.3%)、株式会社宝塚コーポレーション(12.3%)、日本カストディ信託口(5.6%)などが名を連ねており、同社の経営基盤を支えています。
また、個人投資家に対する株主優待制度も充実しており、100株以上の保有者には30%割引券が、1000株以上の保有者には50%割引券が提供されるなど、株主に対する還元策を講じています。
配当と利回り
リゾートトラストは、株主への還元を重視しており、配当も安定して増加傾向にあります。2010年度の配当金は35円でしたが、2025年度には54円に増加する見込みです。また、配当利回りは3.8%と高水準であり、株主に対する還元意識が高いことが分かります。
今後の展望
リゾートトラストは、ホテル部門において稼働率の上昇や客室単価の向上が見込まれ、さらなる収益拡大が期待されています。また、メディカル部門も堅調に増加しており、今後の成長が期待されます。さらに、会員権販売では新規物件の投入が寄与しており、好調な販売が続いています。
今後の新物件展開としては、好調な会員権販売を受け、八ヶ岳や関西地域での販売が予定されており、建築コストを抑えながら新タイプでの展開を検討しています。2024年度には貸し出し平均5.3%を維持しつつ、処遇改善を継続する予定です。
結論
リゾートトラスト株式会社は、高級リゾートホテル業界で確固たる地位を築き安定した成長を続ける企業です。今後も、メディカル部門の成長や新規物件の展開を通じて、さらなる収益拡大が期待されます。同社は、株主還元にも積極的であり、長期的な投資先として注目に値する企業と言えるでしょう。
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一言
2社目、「リゾートトラスト」を見てみました。
会員制ホテルという存在を知らなかったので、色々調べたらかなりおもしろいなと感じました。ビジネスモデルは、以下の記事が大変参考になります。
こういう形で、リゾートホテルに3事業を加えた4事業で、すでに会員の人に向けたビジネスを展開し、売上・利益ともに向上させるというモデルのようです。
このように会員数も右肩上がりで、会員の高齢化を見据えた「メディカル事業」「シニアライフ事業」を2000年初頭に開始していることが、成長のエンジンになっているようです。
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