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【『Schoo for Business』活用のヒント】 KDDI株式会社様:DXに特化した社内大学「KDDI DX University」

こんにちは!
株式会社Schoo(スクー)カスタマーサクセスの高田千尋と申します。

このnoteでは、法人向けオンライン研修プラン『Schoo for Business』(以下「Schoo」)を効果的に活用いただくための方法や具体的な事例をご紹介します。

今回は、KDDI株式会社様の「DX」に特化した社内大学「KDDI DX University」(以下、KDU)の事例をご紹介します。

【KDUの目的】DXによる事業創造を担う人財を増やす

5Gによる通信事業の深化と、通信を核とした注力領域の事業を進化させること、グループの企業価値の最大化を図ることを目的としたサテライトグロース戦略を掲げているKDDI株式会社様は、社内外でDXを推進する人財を拡大するため、2020年度よりDX人財育成機関であるKDUを設立されました。

データをベースにビジネスデザインを行い、さまざまな関係者を巻き込んだ上で、新たな事業開発や社内改革を推進していく能力を持った人財を増やすことが目的です。

【KDUの概要】人事制度と連動した実践重視のプログラム

KDUは一般的な研修とは異なり、人財マネジメントサイクル「4Dサイクル」※の考え方を基に設計されています。そのため受講生の皆さんには、会社がDX人財を必要とする背景、求めるDX人財定義、スキルを具体的に提示した上で研修を受けていただいています。大学のように知識やスキルを体系立てて学べるのが大きな特徴です。

※Define(定義・評価)Discover(選抜・採用)Develop(育成)Deploy(配置・活用)

■育成職種

DX人財として、5つの職種を定義されています。

(1)ビジネスディベロップメント
(2)コンサルタント&プロダクトマネージャー
(3)テクノロジスト
(4)データサイエンティスト
(5)エクスペリエンスアーキテクト

■研修体系/カリキュラム

研修は大きく3段階に分かれています。
基礎的な内容を「DX基礎研修」「コアスキル集中研修」で、より専門的な内容を「専門スキル研修」で学び、現場で生かせるスキルの習得を目指します。

尚、基礎研修では事前テストの結果を踏まえ、e-ラーニングを受講した後にワークショップスタイルで演習を行うなど、オンラインとオフラインを併用したハイブリッド型でプログラムを柔軟に設計されています。

【Schoo導入の決め手】手軽な受講、費用感がポイント

堅苦しくなく学べる仕立てや、ほとんどの授業が60分と隙間時間で学べることから、社員の皆様が楽しく気軽に受講できることが大きな決め手となりました。
授業内容のわかりやすさから、受講生ご自身で「Schooを契約したい」という嬉しいお声もいただいています。

また、お手頃な費用感で必要なカリキュラムをカバーできることも、研修設計の上で重要なポイントでした。

【Schooの活用方法と工夫】

KDU研修プログラムでは、全ての職種で必要なスキルを基礎研修で学び、その後職種別に分かれワークショップを交えた実践的な研修を行います。
Schooはテクノロジストのコアスキル集中研修、専門スキル研修、エクスペリエンスアーキテクトの専門スキル研修で活用いただいています。

一例として、テクノロジストのコアスキル集中研修では「SQL概論」を採用いただいています。データベースの特性を理解した上で、演習を通じてSQL文の書き方を学べるコースです。

受講者の方からは「​​ハンズオン形式で非常に分かりやすかった」と感想をいただいています。

【今後に向けて】DX業界の進化に応じた最新コンテンツを提供し続ける

このような先進的な取り組みをされているKDDI株式会社様ですが、今後も時代の流れに応じて最新の知識、スキルを提供していきたいとのことです。

DX業界は今後もどんどん進化していきますので、研修内容も受講生のフィードバックや他社先進事例を基にブラッシュアップを続けていきたいとお話しいただきました。


いかがでしたでしょうか?

DX人材育成に向けた研修プログラムを検討されている企業様の参考になれば幸いです。

■『Schoo for Business』について

▼オンライン学習サービス調査で4部門1位を獲得

▼経済産業省後援「HRテクノロジー大賞」で「ラーニングサービス部門 優秀賞」を受賞

▼詳しくはこちらのサービスサイトをご参照ください。

■株式会社Schooについて

「今学びたい学習コンテンツに出会える」をコアバリューとし、社会人向け学習動画を約7,500本提供。ビジネスマナーやスキル、営業・プログラミング・デザインの実務スキルについてオンライン動画にて持続的な学習環境を提供することで導入企業は累計2,900社を突破。学習動画を元にした研修カリキュラムの提供やレポート提出、利用者の学習時間・学習傾向から興味のある分野を分析可能。オンライン集合学習機能も搭載。自発型学習による社員一人ひとりの潜在した可能性との出逢い、成長の機会の提供に役立てられている。


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