会議やミーティングで反対意見を制して主導権を握れる！？『スティンザーの3原則』
■日本企業では社内会議やミーティングが多く時間も長い
日本人・日本企業はよく「働きすぎ」と言われます。
最近では、『働き方改革』や『ワークライフバランス』の観点から、業務の生産性を上げて労働時間を減らそうとする動きがありますが、まだまだ実現性に乏しい企業が多いのが実状と言えます。
「働きすぎ」の原因はさまざまあると考えられますが、挙げられるのが「社内会議の多さ」「ミーティング時間の長さ」です。
◆社内会議・ミーティングに費やす時間はどれくらい？
株式会社パーソル総合研究所と立教大学の中原 淳 教授が、長時間労働について大規模な調査を行っています。
役職別の年間の社内会議・ミーティングの時間を推計した結果は以下の通りです。
この調査によると、「メンバー層」で週に3.1時間、「係長級」で週に6.0時間、「部長級」で週に8.6時間になりました。
これを年間に換算すると、メンバー層で154.1時間、係長級で301.2時間、部長級で434.5時間となり、社内等級が上がるにつれて会議時間が増えることがわかります。
さらに、企業の従業員規模が多くなるほど、会議時間は飛躍的に伸びてしまうようです。
注意点としては、あくまで「社内」の会議・ミーティングの時間であって、クライアントやパートナー企業といった社外関係者との時間は含まれていないという点です。
つまり、社内の会議・ミーティングだけで、年間で150時間～400時間以上も費やしていることになり、その中に「ムダ」と感じる会議やミーティングがあるのも納得です。
◆「ムダ」になっている会議・ミーティング時間をオカネに換算すると・・・
会議の参加者の意見を調査した結果によると、メンバー層で23.3％、上司層で27.5％の割合の人々が、会議に「ムダ」があると感じています。
そのムダに感じている会議時間をオカネに換算すると、1,500人規模の企業だと年間で約2億円、10,000人規模の企業の場合だと年間で約15億もの規模になります。
■会議が「ムダ」になってしまう理由と弊害
会議やミーティングが「ムダ」になりやすい理由はさまざまあると思いますが、大きいのは「会議・ミーティングで何も決まらない」ということではないでしょうか。
例を挙げると、会議・ミーティングが「情報共有の場」に留まっていたり、「会議を実施すること」自体が目的になっていて、儀式化しているケースが想定されます。
また、組織内・参加者内で同調バイアスが強いことで、例えばその会議・ミーティング自体がムダだと思っていても、批判されることを恐れて言い出すことができず、惰性で会議・ミーティングが開催され続けるということも。
さらに、意見交換や議論・言い争いが起こるものの、提示されるトピックに批判するだけで『代案なき批判』に足を引っ張られて、建設的な議論ができずに物事が決まらないことも。
◆何も決まらない会議・ミーティングの弊害
例えば、「この会議・ミーティングで意思決定されないと顧客への提案・費用の稟議申請に間に合わない」場合、意見交換や議論に終始して物事が決まらない会議をしている余裕はありません。
そのため、自分自身が会議の主導権を握って、合意を得られるように話を進めたいところです。
■会議やミーティングで『主導権』を握るためには！？
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BtoBマーケターより。
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