【経験者が語る!!】葬儀の事前相談は、絶対やっておいた方がよい。
こんにちは、燦《さん》ホールディングスnote編集部の祖父江です。
今回は、自身の実体験を交えて、
葬儀の事前相談は、絶対やっておいた方がよい。
理由についてお話ししたいと思います。
【事前知識】8割以上の方は、病院や介護施設など自宅外で亡くなられている
まず知っておきたいこととして、亡くなられる方の場所について。
厚生労働省による"死亡場所の統計データ"によると「自宅外」が8割以上を占めており、特に「病院」や「診療所」で亡くなられる割合が全体の7割となっています。
病院 68.3%
診療所 1.6%
介護医療院 / 介護老人保健施設 4.0%
老人ホーム 9.2%
自宅 15.7%
その他 1.9%
※参考URL：https://www.mhlw.go.jp/toukei/youran/indexyk_1_2.html
上記は令和2年度のデータとなります。
以上のデータから「病院や診療所で亡くなられる方」の割合が、日本国内では圧倒的に多いということがおわかりいただけたかと思います。
病院内で亡くなると「直ちに」退院しなければならない!!
病院で亡くなられる場合の前後は、主に以下のような流れとなります。
（※事故で急に搬送されるような場合を除く）
①病院で危篤状態となる。
↓
②近親者は、昼夜を問わず病院へ呼び出される。
↓
③最期を迎えたら、医師により死亡宣告が行われる。
↓
④遺族側は"遺体の搬送"を葬儀社に手配する。
同時に病院側では"死亡診断書の作成"と"エンゼルケア"が開始される。
↓
⑤死亡診断書を受け取り、葬儀社のお迎えとともに病院を後にする。
さて皆さん、この③→④への猶予時間はどのくらいあると思うでしょうか？
知らない方は驚かれるかと思いますが、ほとんどの病院で「ほぼゼロ」です。
（※ 実際に私の父親が亡くなったときには、わずか5分程度でした）
つまり、葬儀社への搬送依頼（どの業者に依頼するか？、どこへ搬送するか？）を即断即決で行わなければならないのですが、大事な方が亡くなられた直後の心理状態でこの決断決定を行うことは、精神的に非常に負担がかかることは、想像に難しくありません。
しかしながら、葬儀社を事前に決めているご遺族は半数にも満たない…
一方、当社が実施した「ライフエンディングに関する意識調査」の結果では、実に半数以上である55％の方が「故人が亡くなった後に葬儀社を探している」と回答しております。
※参考URL：https://www.san-hd.co.jp/files/news/other/20220908.pdf
つまり、半数以上のご遺族は、大切な方がお亡くなりになられてから
「慌ててスマホを取り出し、近隣の葬儀社を検索」
「病院から紹介された葬儀社に、とりあえず搬送を依頼」
という行動を起こしているのではないか？と想像します。
このことから、葬儀の「相談・検討」を事前に行っていない限り、後々思い返して納得のいく葬儀社選びをすることは、非常に難しいことであることがおわかりいただけたかと思います。
だからこそ、近々ご遺族になられる可能性のある方々にとって、葬儀の事前相談を行うことは、ものすごく重要なイベントでありタスクである、と考えています。
実際に私は、父親の亡くなる２か月ほど前から、自宅の近隣にある3か所の葬儀社に連絡をして事前相談を行い、心の中で依頼先を決めておいたことにより、いざというときにも慌てずに対応することができました。
一連の葬儀イベントの中で、本当にこれだけは「事前に行動を起こしておいてよかった」と思える内容でした。
葬儀の事前相談は、もはや「本人に失礼」「縁起が悪い」ことではありません
まだ頑張って生き続けているのに、葬儀の相談をするのは「本人に申し訳が立たない」や「縁起が悪い」と思われる方もいらっしゃるかもしれません。しかし「終活」という言葉が流行語となった2012年以降、その意識は徐々に薄れてきており、現在では、事前相談を受けるということが一般化しつつあります。
なので、心の余裕がまだあるうちに「どこで、どのような形で送り出してあげたいか？」を近親者のあいだで話し合ったうえ、できれば複数の会社に”葬儀の事前相談”を行われることを、私は強くお勧めいたします。
もちろん、燦ホールディングスグループの各社（公益社、タルイ、葬仙）でも随時事前相談をお受けしております。上記各社へご相談を行いたい方がいらっしゃいましたら、ぜひご遠慮なくお問い合わせください。