Employee Purchase Programで Apple 製品を割引価格で購入する

2020/10/16 追記
「現時点で新規の参加を受け付けているのか、受け付けている場合の条件などは不明」と記載しましたが、新規での申し込みはかなりハードルが高いようです。一定の従業員を抱える大規模な組織で、Apple と取引の多い企業に声がかかるようですので、中小企業、スタートアップでの参加は難しいものと思われます。

EPP とは

　Apple には アップル優待販売プログラム販売 / Employee Purchase Program（EPP）と呼ばれるプログラムが存在し、参加している企業の従業員（正社員・契約社員）は Apple 製品を割引価格で購入することができます。

Shopping Agreement - Apple（日本）

上記の URL とは別に、参加企業独自の URL を発行してもらい、その URL を経由して購入した Apple 製品には割引が適用されます。オンラインストアの他、Apple 銀座、Apple 渋谷などの直営店でも、身分確認の上で割引を受けることができます。

モザイクの部分には所属する法人名が表示されます。構成は通常の Apple オンラインストアと全く同じです。

これは、通常のビジネス向けストアでの業務用デバイスの購入と違い、従業員とその家族の個人の個人使用目的のデバイスを購入することができる、福利厚生の一環として利用できるものです。

どうしたら参加できるの？

　現時点で新規の参加を受け付けているのか、受け付けている場合の条件などは不明です。一方、すでに所属している会社、またはその親会社、グループ会社などが参加しており、利用ができる可能性もあります。

勤務先の福利厚生サイトなどでこのプログラムが展開されていない場合、情報システム部門や総務部門など、PC やスマートフォンの購買を担当している部署へ問い合わせてみるとよいでしょう。

購入の条件は？

雇用形態としては正社員・契約社員が指定されており、派遣社員、業務委託社員や、アルバイトなどのパートタイム労働者は利用できません。

また、1年間（1/1 - 12/31）での各デバイスの購入台数には上限があります。これは法人としてではなく、個人単位のものです。明細は販売条件に記載されていますが、家族を含めても個人利用でこの上限を超過することは少ないかと思います。

このプログラムを通して購入した製品は、購入年月日より1年間は利益を上乗せした転売を行うことができません。つまり、転売目的で割引価格が適用された製品を購入することはできません。

当然ですが参加企業の従業員であることが条件なので、購入時には身分確認が行われます。職務先を証明する証明書の送付が必要な場合があり、販売対象者でないことが判明した場合は発注・発送後であっても無条件でキャンセルされます。

どれぐらい安くなるの？

販売条件にも記載のある通り、価格・割引率は予告なく変更される可能性があります。2020年6月時点では Mac 6%、iPad、iPhone、Apple Watch、Apple TV、その他アクセサリ 2%、AirPods  10% の割引が適用されていました。

Mac の標準モデルについては、家電量販店でポイント還元を受けたほうがお得かもしれません。しかし、CTO（カスタマイズ）モデルは、家電量販店でもポイント還元の対象外となることが多いため、メモリの拡張や、US キーボードへの変更を検討している場合は、お得に購入できます。

iPad や iPhone などは割引率は低いですが、家電量販店でもポイント還元が全くないか、1% などほぼ付かないことが多いため、こちらもお得に購入することができます。

例として MacBook Pro 16インチを CTO でフルスペック購入する場合、定価 618,800円 から 581,672円 となるため、37,128円の割引が適用されます。

おわりに

劇的に安くなるわけではないですが、値引きされることの少ない Apple 製品を安く購入できる貴重なプログラムです。自分の勤務先で利用ができるか、一度確認してみてはいかがでしょうか。