未来世界!?商用利用本格化で知っておきべきドローンの基礎 3選
こんにちは、shuntaroです！
2022年12月に改正航空法が施行され、有人地域での目視外飛行、要は操縦者の視界内にドローンが存在しない状態で操縦することが解禁されました。
一方で、同時期に那覇空港にドローンのような飛行体が確認され、航空機の離着陸が阻害されたという出来事が発生しました。
まさ、2022年12月はドローン活用の良し悪しが共に注目されました月でした。
そこで今回は、「ドローン」について以下3点をご説明します！
1.今更だけどドローンって？
1.1 ドローンの定義は？
ドローンは、航空法の中で定義が明記されています。要約すると上記の３点がドローンの定義です。
1.2 ドローンの名前の由来は？
ここでは有力な説を２つご紹介します。
1つ目は、ドローンが飛行する際の音が雄のハチの羽音に似ているため、雄の鉢を示す英単語、のドローンに由来するという説です。
2つ目は、第二次世界大戦中にイギリス軍が利用した訓練用標的飛行機がクイーンビー、つまり女王蜂と呼ばれており、現在のドローンが当時の無人飛行機に似ていることから、女王蜂に対して雄蜂を示すドローンの名前が付けられたという説です。
2.商用利用本格化して大丈夫？
2.1 ドローン利用における心配事
物理的接触
有人地帯でドローンが飛行すると聞くと、落ちてこないか、ぶつからないのか、と気になる方も多いかと思います。国交省は、物理的接触による事故を回避すべく、有人地帯であっても、飛行を許可しない空域を定義しています。
特にレベル4により解禁される人がいる地域での飛行に関して、大都市圏を中心に人口が集中している地域での飛行は禁止されています。
電波やセキュリティ
ドローンが飛行する上で、電波塔や電線付近に近づくのは厳禁です。電波干渉や電波障害による通信の不具合でドローンが操縦不可能になるためです。
また、ドローンも通信を行うIT機器であるため、サイバー攻撃の対象になります。ドローンジャックと言われ、実際に海外ではドローンジャックされた事件も発生しています。
法令違反
ドローン活用において考慮すべき法律は多岐に渡ります。さらに地域によっては、条例による制約もあるため、ご利用の際は十分にご注意する必要があります。
2.2 国による対策
国は無用な事件/事故を避けるため、「ドローンの機体認証」、「操縦ライセンス制度」、「運行ルール」を定めて、安心安全にドローン活用できる環境整備を急いでいます。
また、更なるドローン利用の活性化を見据えて、官民共同でさらなる環境整備の予定も年単位で策定をしています。
3.ドローン関連ビジネス加速？
3.1 今後のビジネス動向予測
ドローン活用のレベル４が解禁したことでドローンの活用範囲が大きくなります。それにより、ドローンにまつわるビジネスも拡大が予測されています。特に関連サービスが大幅成長が見込まれています。
3.2 注目される関連ビジネス
ドローン関連サービスは大きく６つの領域が想定されています。その中でも特に下段左の「保守点検」は特に成長する領域と見込まれています。
また、下段真ん中の「測量/調査」領域ではドローンで撮影した写真を基に、地形を3D化→土量を予測→工事区分け→工事計画策定、今まで人海戦術で検討したことを機械化/自動化する取り組みに発展させているケースも出てきています。
ドローン活用が更に進むと、より作業の効率化や生産性向上につながることが大いに期待されます！
ドローンのレベル4解禁は、空のビジネス活性化に加え、幅広い分野の技術革新の基礎になる可能性を秘めています。
ドローンが飛び交う風景は、映画やアニメで表現されていたような空を自由に使う世界に更に近づきそうです。ドローン活用活性化は目を離せません！
旬な言葉は最新の時流が反映された見過ごせない重要単語です！
本記事にて、皆様の理解、そして行動のお役に立てていました幸いです。
以上、Shuntaroでした！
この記事が気に入ったらサポートをしてみませんか？