フィンランド研修視察報告　2017

-福岡県介護福祉士会研修事業に参加して-

2017.9.24-29


＜研修の目的＞

1. 今回の研修の目的は、フィンランドが1990年代から実施している「保健医療福祉共通基礎資格」である「ラヒホイタヤ」（ Lähihoitaja）＊の制度の学習とこれを実施する職業訓練学校の視察および高齢者施設の見学であった。今回の感想はこの「ラヒホイタヤ」を中心に書いてみたい。

2. フィンランドに研修を設定した背景としては、厚生労働省が2017年２月7日、医療・福祉系の専門職を養成するプロセスで共通の基礎課程を創設する構想について、2021年度の実現を目指す方針を示したことにある。既存の制度・分野にこだわらずにサービスを提供する「地域共生社会」に向けた工程表に「共通の基礎資格」の導入を盛り込んだことにある。

3. 今回の視察は、この制度導入に対する先進国であるフィンランドへの視察と日本の導入の意味とプロセスの検証という位置付けである。

4. 日本政府の言う「共通の基礎課程」とは、上の図表のように、複数の資格を取りやすくするための仕組みである。1つ目の道のりで修了していれば、2つ目以降はその分の時間を短縮でき、多様化・複雑化している現場のニーズに対応できるようにすることや、限られた人材により幅広く活躍してもらうことなどをねらいとしている。

5. この背景には、政府の推計では、医療福祉の就業者数が、2014年には、747万人であったものが、2030年には、962万人になると予想され、これに対応するには、就業していない潜在有資格者の活用も不可欠であるとの判断があるからである。実際、看護師、准看護師の３割、介護福祉士の4割、保育師の6割が資格を持つのに就業していない潜在資格者であると言われている。「共通の基礎資格」は、資格の再取得と再就労を促進する効果が狙いにあると思われる。

6. 厚生労働省は「共通の基礎資格」の導入については、「各資格の専門性の確保に配慮しつつ、養成課程のあり方を『縦割り』から『丸ごと』へ見直す」と強調。共通の基礎課程をめぐる具体的な議論を来年度から初め、2021年度を目処に導入する計画を明記している。対象となる資格としては、介護福祉士や社会福祉士、保育士、看護師、理学療法士などを想定していると言われている。実際にどんな組み合わせを認めるかといった詳細は、これから協議して固めていくとしている。

7. 厚生労働省は、これに伴う、共通の基礎課程を設けるまでの「当面の措置」も提示した。介護福祉士や社会福祉士といった福祉系の資格を持つ人が保育士に挑戦するケースについて、カリキュラムや試験科目の一部を免除するとしている。「今年度中に運用改善を検討する」と説明。現在は保育士の学校を出た人が介護福祉士を目指す場合に、養成課程の一部を省略できるようになっている。

8. 介護福祉士会としては、新しい研修制度導入にあたって厚生労働省の述べる「各資格の専門性の確保」という点がどう担保されるかを先進国の経験から学びたいというのが今回のフィンランド訪問の趣旨である。

＊「ラヒホイタヤ」という言葉の意味

「ラヒホイタヤ」（ Lähihoitaja）は、フィンランド語で「 lahi」＝「身近な」で、 「hoitaja」＝「世話をする人」を意味する。lähihoitoとは、英語near care （日常ケア）に相当する。

「Lähihoitaja」は、英語訳の直訳では「Licensed pratical nurse」となり、日本語では「准看護師」に相当する。ただし、 「Lähihoitaja」は名称独占資格であるので、「準看護師」は業務独占資格であり、これと異なるため、「基礎看護師」と訳する場合がある。

＜「ラヒホイタヤ」とはなにか＞

1. 「ラヒホイタヤ」とは、1993年にフィンランドにおいて、保健医療分野と福祉（社会サービス）分野の10の資格＊を統合した資格制度である。フィンランドでは、中学校（義務教育）終了後（フィンランドでは16歳）、中等教育（高校レベル）に進学するものは、普通学校か職業訓練学校に進学する。「ラヒホイタヤ」は、この職業訓練学校に相当する。義務教育終了後の進学というコースであるが、この制度を利用して、社会人の資格取得も可能である。

＊10の資格

保険医療分野―①基礎看護師（名称独占資格）、②精神障害領域助手、③歯科領域諸助手、④小児領域助手、⑤リハビリ領域助手、足ケア士、救急領域助手、

福祉分野―知的障害領域ワーカー、ホームヘルパー、保育助手

＜研修内容＞

2. 研修は9月25日8時から。場所は、ヘルシンキから20キロほどのところにあるエスポ市（人口25万。フィンランド２番目の都市）にある「OMNIA」という職業訓練学校で行われた。写真１

研修をしていただいたのは、Sirje Hassinenさん（「OMNIA」の国際化部門チーフ）。写真2日本に「ラフィホイタヤ」の制度を伝えるために、プロジェクト 「花子ネットワーク」を立ち上げ、日本に6回行ったとのこと。

1. フィンランドの教育システムとしては、6歳児教育（就学前教育）、

7―16歳 義務教育。この9年間が義務教育 （ベイシック）。16歳 で、高校の普通科に行くか、専門に進むか決めるとのこと。義務教育での就職は無理。普通科は44％ 残りは職業専門学校である。 逆転している。普通科はステータスではなく、職業専門学校から普通科への進学も可能。フレキシブルな制度となっており、卒業しているけど、戻ってくる人もいる。この制度は、ヨーロッパでも普通ではない。

2. 「ラヒホイタヤ」は、義務教育ののち、3年間の180単位 （クレジット）を取得することで認定される資格。そのうち30単位は実習でとる。基本は学習指導要領を国が定め、現場の裁量で教えている。2014年段階では、フィンランド全国77校の「ラヒホイタヤ」には、36,040名が所属しており、そのうち女性にはが30,710名である。内、義務教育終了者が16,895名（47％）で、社会人が19,185名（53％）である。専攻分野としては、「看護およびケア分野」が最大であり、これに続いて「高齢者介護」「児童および敎育分野」がつづく。就業状況としては、2013年段階で、146,572名が働いており、過半数が社会福祉分野、医療分野は四分の一弱である。

3. 「ラヒホイタヤ」の教育内容の概要は以下の点にある（「ウイキペディア」からの引用）。特に下線部分にあるように、専門課程においては、介護・看護領域では、専門的で、実践的で、標準化された教育内容を「自立支援的介護手法」という「成果」（OUT COME）における目標を持って指導しているのが極めて特徴的である。

一般教養

1年度および2年度で取得。30単位。普通高校卒業以上ならば一般教養は申請により履修免除。

履修内容は国語、外国語、数学、物理、化学、社会、起業支援、労働生活、体育、保健、芸術、文化。

起業教育は選択科目で、財務計画の作成実務、税制に関する知識で将来、独立するための基礎を学ぶ。ラヒホイタヤとして働いていた人が自営業主として自治体の生活支援サービスのアウトソーシング先の受け皿となる事が奨励されている。

共通職業教育

1年度および2年度で取得。50単位。うち実習は15単位以上。

1. 発達の支援と指導

2. 看護と介護

3. リハビリテーション支援

2年間に渡って行われる教育は極めて広範囲で、投薬、注射、衛生領域、放射線、アルコール関係の勉強も含まれるが、例えば 2. の看護と介護における家事サービスの学習では、掃除、選択、食事、衛生管理等について学ぶ。3年度例えば高齢者ケアの専門過程で家事援助に関する内容では、栄養学や糖尿病の人への特別な食事への対応を学ぶというように体系的学習が行われる。これにより、フィンランドの「オムツ交換も看護もできる」ケアワーカーの強みの基礎学習が行われる。

専門分野

3年度で履修する。40単位。うち実習は14単位以上。[専門科目の選択肢は多く、9つのコースから1つを選び、そのコースを開設している公立の応用科学大学に通う。専門分野は以下である。

- 救急ケア

- リハビリテーション

- 児童・青少年向けケア教育

- 精神保健および薬物依存への福祉対応

- 看護および介護

- 口腔・歯科衛生

- 障害者ケア

- 高齢者ケア

- 顧客サービス・情報管理

選択した専門領域では座学と同時に現場での実習に重点が置かれ、学生は2～3種類の領域の現場実習を行わなければならない。学習及び実習で一定のレベルに達した者だけが資格取得のための技能披露テストを受けることができる。査定は現場担当者と訓練校の教師が行う。ラヒホイタヤの資格にはかなり高度な能力が要請されるため、他の専門課程の職場に移ることも可能である。資格取得の費用は無料である。フィンランドでは政府の融資で建てられた学生専用住宅があり、値頃な住宅が無いために教育を諦めるといった事は起こらないようになっている。

以下に、幾つかの専門課程における目標を『フィンランドの高齢者ケア』pp.182-184 より一部を引用する。

- 救急医療ケア専門課程を終了したものは救急患者の看護、救急搬送車の運転およびラヒホイタヤの責任分野の枠内にて発生する問題の解決が行える技能を有しなければならない。彼はまた夜間外来部門などにおいて救急医療の応用的な職務につくこともできなければならない。

- 幼児・児童ケア教育専門課程を終了したものは病院や自宅での健康な新生児ケアの技能を持たなければならない。また日常保育や家族委託保育などでの保育業務ができ、かつ早期教育の場においても作業グループの一員として作業できなければならない。

- 精神衛生、依存性中毒ケア専門課程を終了したものは自立支援的介護手法を使って、精神衛生ケアや、心理療法ケアの多職種協同作業環境において精神障害者のケアプロセスを計画、実行、評価できなければならない。加えて彼はアルコール中毒や麻薬患者のケアを患者、家族、その他の専門家と協同して計画、実行、評価できなければならない。

- 看護や介護ケア専門課程を終了したものは自立支援的介護手法を使って、ヘルスセンターや病院で患者／顧客の看護を、また在宅サービス、在宅看護、サービスハウスやナージンクホームでの介護を計画、実行、評価できなければならない。医薬品を取り扱い、その影響を病院内介護や在宅介護の作業環境の中でフォローできなければならない。加えて彼は在宅介護作業環境の中で調理を行い、家庭内の衛生や快適性の維持を行えることが必要である。

- 高齢者ケア専門課程を終了したものは終高齢者自宅にて在宅サービスで、施設ケアで、組織の提供ケアで、高齢者用住宅単位内にて介護し、支援し、リハビリにおいては自立支援的介護手法を使って介助することができなければならない。」

1. フィンランドには、国家試験が医師も含めてなく、全て卒業資格。「ラヒホイタヤ」の研修内容は、月に2、3回授業をうけて、残りは現場での実習。20日が現場、2日が講義。指導員がつく。指導員は、オムニヤが育成。弟子とマスターのような関係にある。フィンランドは、「学歴社会」ではなく、「資格社会」であり、「ラヒホイタヤ」の成人の割合が35％であることに見られるように、「生涯教育」型の実践的な職業訓練教育システムであると思った。実際に、求人率は高いので、ケア関係の就職率は100％であると言われていた。就職先の多くは高齢者介護施設を運営する自治体の正規雇用職員である。これを支えるのは、労働者の権利として「無給」であるが、最大の「3年」の原職復帰の休業が保障されていることである。

2. 「ラヒホイタヤ」で教える教員の養成システムについては、専門過程の終わりに教育学の資格を取ることことが義務付けられている。

3. EUには、「EU資格フレームワーク」（ 「EQF」 ）という仕組みがあり、国境を越えて労働者や学習者の移動を促進し、生涯学習を促進するために、国の資格をヨーロッパ全土で見やすくする「翻訳装置」として機能している。「 EQF」は、異なる国の国家資格制度を共通の欧州基準枠組みに関連付けることを目指している。各国の 個人や雇用者は、EQFを使用して、異なる国や異なる教育訓練システムの資格レベルをよりよく理解し、比較し、国籍が異なり、異なる教育制度で資格取得した労働者の雇用の参考にすることできる。 2012年以降、ヨーロッパで発行された新しい資格はすべて、適切な「EQF」レベルへの参照ができるようになっている。

4. 日本でも、フィリピンの看護師資格、インドネシアの看護師資格、ベトナムの看護師資格の方が、EPA協定で日本の介護福祉士資格を取得することを日本の就労の条件としたが、前提となる各国の看護師資格のスタンダード・フレームワークがないため、前提での資格評価に大きなバラツキがあり、これは現在に続いている。看護師、介護福祉士など専門性の高い有資格者の日本での就労を促すにもこの制度は必要だと思った。ちなみに、フィンランドでは、この制度に従って、「EQF6」＝「 NURSE」として位置付けている。（ちなみに、「EQF7」は DOCTOR、EQF8は Ph.Dr）

5. 「ラヒホイタヤ」を取り巻く新しい状況としては、難民、移民が増えたことである。実際には、履修者の24％が移民、難民となっている。移民は、義務教育を受けていないので、義務教育のコースもアレンジしている。私が立ち話した学生もコートジボアールから２ヶ月前に来たと言っていた。

6. フィンランドでは、外国人の介護士、看護師が増えている。就労においては、資格以前に、高齢者は英語が話せない方も多いので、フィンランド語が最低必要である（フィンランド語は世界でも有数な難しい言語である）。

7. 「ラヒホイタヤ」での教育費は全て無料（GDPの税収比率は43.9％）。「OMNIA」では、カフェでの朝食も無料であった。フィンランドの大学は全て国立で、就学前教育（6歳）から大学院教育まで教育費（学費、給食費、文房具、5キロ以上の遠方からの交通費）は原則すべて無料の福祉国家である。高等教育機関（大学および高等教育機関とその課程）への進学率は、87％で世界第二位である。教育を人財育成と考えれば、国家が国民の総意で教育という人材育成に投資しているのが最大の特徴であると思った。

8. フィンランドは、人口約550万人。人口とGDP規模は日本の北海道と同じである。世界経済フォーラムが毎年の発表する国際経済競争力の順位では、2001年から2004年まで4年連続して１位を獲得した。現在では、付加価値ベースでは71.2%をサービス業が占めている。2014年には、OECDから「世界で最も競争的であり、かつ市民は人生に満足している国一つである」と報告されている。

9. フィンランドは女性の社会進出は世界最高レベルで、比率的にも40％を超えている。特に弁護士、医師は女性の割合が多い。国会議員は定数の三分の一以上に当たる76名が女性である。この男女共同参画の前提として、フルタイムで女性が働ける条件として（フィンランドの合計特殊出生率は1.8％。日本は1.44％[2016]）、フィンランドには「ネウボラ」（「neubora」）という妊娠、出産、子育ての包括的支援システムが各自治体にある。ネウボラには担当者がおり、妊娠期から小学校に上がるまで、同じ担当者が相談にのる体制になっている。最近では、親の精神的支援、父親の育児推進が重要な役割となっている。つまり、フィンランドでは、高齢者介護も、子育てに支援も「包括的な」＝「インクルーシブ」な支援、つまり、支援が必要な人に的確に支援する体制になっていることが、女性の社会進出の根拠となっている。

10. 「ラヒホイタヤ」で資格取得した労働者の平均的賃金は約2500ユーロ（33万円。ちなみにデンマークの介護職は41万）。消費税24％（食品でも12％）、所得税20％の高い税率を考えれば、単身での所得としては、不十分であると「OMNIA」の人も言っていた。つまり、男女の就労と家計所得を前提としているのである。

11. 感想

「ラヒホイタヤ」は、「介護と看護の統合」資格である。「基礎看護師」と「ホームヘルパー」資格が統合されることで、例えば、皮下注射と在宅サービスを同じ人物が提供することができる。「喀痰吸引・経管栄養」研修受講の介護職員、新しい履修コースの「介護福祉士」の「一歩先を行く」資格制度である。フィンランドでは、この導入により全体的として人件費の節約につながり、介護職員の専門性の向上と労働条件の向上に繋がったと言われている。公務労働者、フルタイム、教育レベルの高さ、などフィンランド特有の条件を背景としての制度設計であると言える。

　一方で、日本では2015年に厚生労働省の「まち・ひと・しごと創生政策推進本部」から高齢者と児童の福祉サービスの統合した専門資格の創設が謳われた。これは、「介護福祉士養成施設卒業生に対する介護福祉士試験の義務づけ」、「介護福祉士の国家試験受験において、3年の実務経験に加えて実務者研修修了の義務づけ」「介護福祉士の国家試験の内容・水準についての見直し、改正カリキュラム対応の国家試験の2022年

実施」という制度設計の変更が計画され、その実施が未了の過程の提案であった。

フィンランドにおける「ラヒホイタヤ」の創設の過程は、90年代のソ連崩壊とこれに経済的に依存してきたフィンランドの大不況の時期に検討された。その原動力となった地方分権として強力な権限をもつ地方自治体の役割は大きい。さらに、フィンランドという国には「労働者・使用者・国」が政治経済分野において協調し制度設計、政策実施を行なっている国家形態（「ネオ・コーポラティズ」）をその特長にもち「ラヒホイタヤ」の策定においてもその特徴は現れた。「『現場』の提言を受けて、政府に原案を作成し、その後関係団体に対して意見照会をする流れの中で、職能の権限に関わる最大の利害団体であった「基礎看護師協会」の参画も得て、利害調整をまとめた」「その提案をした『現場』が自治体組織であった」（「ラヒホイタヤの創設経緯等の日本への示唆」154頁　小野太一　『社会保障研究 vol1 No1』）

　「施設ケアから在宅ケアへ」「サービスの質の向上」「効率性の確保」という社会保障制度の改善目標は同一でも、自治体組織自体がケアワーカーの雇用者であり、職業資格教育制度の提供者であるフィンランドと日本の事情はあまりにも異なる。また、フィンランドの国が行なっている「ラヒホイタヤ」の教育の質に関わる政策的関与は「高齢者保険

医療福祉サービスの全体像の変化予測」→「その未来像からサービス局面ごとに求められる職業能力・技術の職種横断的整理」→「職種ごとの分担と連携を前提に教育の具体的な改革内容の方向性の提案」がなされており、「サービスの局面ごとに顧客である高齢者を中心に据えて必要なサービスの全体像が提起」されている（引用は同上）。これによる職能ごとの敎育内容のどこが改善すべきかが特定されている。事実、私たちが訪れた「OMNIA」でも2018年には国が発する学習指導要領が改定

されると言われていた。学生には自分の職業的役割を自覚する契機を与え、敎育には職業教育の意義と方向性を常に検証するということが行われているのだ。

我が国において、介護保険制度の見直し、教育資格制度の見直しにおいて、このような当事者的視点を踏まえた改革案、必要なサービスの量と質を見通した職業資格制度の改革として「ラヒホイタヤ」の導入検討がなされたとはとても言えない。「制度の移殖」は、国家や社会、政治の「土壌」があまりに異なる環境では、不可能ではないだろうか。フィンランドの「人間的で生きることを中心とした社会」の一端にふれてそのような思いを強くした。