学級担任制から教科担任制への変化による発達凸凹への影響

学級担任制と教科担任制のメリット・デメリット

小学校の学習システムは学級担任の先生が全ての教科について指導する学級担任制です。(専科科目除く)

最大のメリットは担任と生徒との接触時間が長いという点です。
その分、担任が生徒の特性を把握しやすく、保護者が発達検査の結果を共有し、要望を伝えれば、うまくサポートしてくれます。
逆にデメリットは、中々オールマイティな先生はいないので、各科目ごとの専門性が低くなる傾向があります。

一方、中学校の学習システムは、先生ごとに担当科目をもち、複数のクラスに対して指導する教科担任制です。

この仕組みだと各科目ごとの専門性が高くなると言うメリットがあります。
ただし、学級担任制と比べると各教科担任と生徒との接触時間が大幅に減るというデメリットがあります。

具体的な接触時間の違い

では学級担任制と教科担任制とではどのくらい接触時間が変わるのでしょうか？

小学6年生と中学1年生の標準授業時間は共に1年間で1015時間であり、学級担任制だとほぼ全ての時間を学級担任が関わります。
一方、教科担任制になると、特別活動や総合の授業も併せて担当する学級担任でさえ165〜260時間（16.2%〜25.6％）しか関わりません。

これだけ接触時間が減ると、各教師の生徒への理解度は極端に低下すると言わざるを得ません。

小学校高学年から教科担任制が導入

2022年4月から小学校高学年で教科担任制が一部導入されました。

この目的は、「中学になると学校も友達も変化し、さらに学習システムの変化が加わることにより環境に適応できなくなる」という、いわゆる中1ギャップの緩和です。
小学校の高学年から教科担任制を導入する場合、学習システムの変化だけすむので、中1ギャップのリスクを抑えることができます。
また、授業の専門性が上がるので、全体的な学力向上も期待できるシステムです。

しかしながら、発達凸凹(発達障害・グレーゾーン)・ギフテッドのお子さんにとっては、前述の通り、各教師の生徒への理解度が極端に低下するという大きなデメリットがあります。

まとめ

もちろん、学級担任制であったとしても、学校の支援だけでは不十分なお子さんが多いです。
学校のシステムだけでは取り残されてしまうお子さんに対して、私たちは発達特性に合わせたアコモデーションによる発達支援を行っています。
お困りの方はお気軽にご相談ください。