ステークホルダー資本主義とグレートリセットの恐るべき正体
グローバリゼーションに取り込まれた社会変革運動
グレートリセットとは
『グレートリセット』は、グローバリズムの理念に基づいて推進される構想です。グローバリズムとは、国家間の障壁を撤廃を目指し、世界を一つの市場として統合していく考え方です。グレートリセットは、脱炭素社会を合言葉に社会システムや経済システムなどを世界同一のプラットフォーム化することで、グローバリズムをさらに加速させようとするものです。
新しい社会構造のフレームワーク
グローバルで統一したプラットフォームへ移行には、社会構造のフレームワークが必要です。
その重要な要素となるのが、2015年に国連で採択されたSDGsと、2006年の国連責任投資原則の提唱により普及と進化を加速させたESG投資です。
SDGs ：社会が取り組むべき社会的課題を示す。
ESG投資：SDGsに貢献する企業への投資を促進する。
ステークホルダー資本主義：SDGsとESG投資の実現に向けた経営理念を提供する。
これらの要素は、互いに補完し合い、社会的な課題解決の実現に向けて相乗効果を生み出すことができます。
社会構造のフレームワーク・・法に頼らない社会問題解決
具体的には、環境問題・人権問題などの社会的義務を果たした企業は社会的評価が上がるとされ、果たさない企業・個人に対して、金融機関による融資規制や取引停止、投資撤退、製品・サービスの購入拒否などの措置が考えられます。
特に金融機関による融資規制や取引停止は、企業や個人の行動に与える影響が大きく、社会構造のフレームワークが持つ強制力が重要な手段となります。
従来の社会問題解決には、法律による規制が主な手段でした。しかし、法律は常に変化する社会情勢に対応できず、柔軟性に欠けるという問題がありました。
グローバリストによる社会のコントロール
しかし、社会構造のフレームワークの持つ強制力こそが、グローバリストが、社会をコントロールし、政治や経済の支配が可能であるとする側面を見逃してはなりません。
グローバリストの社会変革を阻む文化や伝統的価値観
文化や伝統的価値観は、人々のアイデンティティや社会の秩序を支える役割を果たします。そのため、これらの価値観を変えることは、人々の抵抗に遭う可能性があります。
グローバリストにとって、文化や伝統的価値観が、社会変革を阻む要因であると考え、SDGsなどの国際的な枠組みを通じて、これらの価値観を変革しようとしています。
世界を覆う社会変革の波
資本主義の社会的課題を解決するためには、社会主義的な視点が必要です。ESG投資やSDGsに、社会変革運動で重視された社会課題が含まれるに至った背景を理解することが必要です。
フランクフルト学派批判理論は、マルクス主義の唯物史観に基づく分析を批判的に継承しつつ、フロイトの精神分析による「無意識」の影響を考慮した社会変革理論です。
現代の社会変革運動について
現代社会における労働者階級は、資本主義体制に組み込まれ、体制批判的な意識を失いつつあり、学生、知識人、女性、マイノリティなど、様々な社会階層が社会変革の主体となり得るとして社会主義という言葉を使わず、人権や環境問題などに注目して独自のアプローチを取り組みました。その結果、現代社会における様々な社会運動に大きな影響を与えました。
フェミニズム運動、反差別運動、環境運動、LGBTQ擁護運動、学生運動などは、フランクフルト学派の批判理論から影響を受けた社会変革運動です。
グローバリゼーションに取り込まれた社会変革運動の社会課題
社会変革を遂げるためには、文化や伝統的価値観が障害となることは、社会変革運動もグローバリズムも同様です。
近年では、社会変革運動の課題がグローバリゼーションの一環として取り込まれ、SDGsやESG投資の目標に反映されるようになりました。
この結果、国連加盟国が取り組むべき課題や目標として明確に定義されるようになり、近年では、これらの目標達成に向けた取り組みが、国際社会全体で加速しています。
「SDGsは海外では重視されていなようだ」「SDGsのバッチが・・・」等いろいろな見方をされておりますが、どの国でも政策に反映せざるを得ない状況となっており、目標達成への歯車は回り続けています。
『グレートリセット』によるグローバリズムの理念に基づく構想実現のためのレールが既に敷かれていることに気付かなくてはならないであろう。
ESG投資やSDGsを利用した潜在意識への定着
環境問題、人権問題、ジェンダー平等・・社会的課題化
ESG投資とSDGsは、社会変革と企業の社会的責任を促進するための重要な枠組みです。
これらの枠組みは、企業や投資家に対して、気候変動を含む環境問題、人権問題、ジェンダー平等など、様々な社会変革運動で重視される課題への積極的な取り組みを促します。
これにより、社会的な課題に対する取り組みが強化され、企業や投資家は社会的責任を負うこととなりました。
これらの取り組みは、企業のイメージ向上だけでなく、再生可能エネルギービジネスやファンド運用ビジネスなどの市場拡大にもつながります。SDGsはビジネスに浸透し、利益をもたらす側面も存在します。
社会的課題の潜在意識への定着
さらに、社会へ浸透させるために、気候変動などを含む環境問題、人権問題、ジェンダー平等などの社会的な課題をわかりやすくキーワード化し、教育制度やマスメディアを通じて繰り返し発信することで、人々の意識だけでなく無意識に根を張る観念として潜在意識への定着が図られました。
人間の行動の動機となる「潜在意識」の影響
潜在意識に定着した社会的課題は、思考や行動に大きな影響を与えます。
例えば、実現のハードルが高い「カーボンニュートラル」という一見正論のように見える社会課題に対して、「炭素排出削減」「気候変動」「環境を守る」といったさまざまなイメージを無意識に結びつけ、「正しい選択であろう」という判断を促します。
同調圧力社会の形成
気候変動のような問題になると、人々は不安や恐怖を感じやすく、潜在意識に支配されやすい状態になり、社会全体が異なる意見を排除し、同調圧力によって意見が統一されるようになります。
SDGsの社会的課題を潜在意識に定着させることは、人々の意識や行動を変えることから重要な戦略とされています。
株主資本主義脱却のカウントダウン開始
世界経済フォーラムが提唱するグレートリセットは、脱炭素社会を合言葉に、環境や社会の持続可能性を重視しながら、社会全体で炭素排出の規制を行い、再生可能エネルギーの普及や生産・消費の効率化と経済成長などの改革を提案しています。
ESG投資やSDGsの目標によって社会的課題の解決を強調し、社会構造のフレームワークに積極的に取り入れたことや、「株式資本主義の脱却」「生産や消費を規制」「資源循環型社会」「所有より共有を重視するシェアリングエコノミーへの移行」といった考え方は、まさに社会変革理論の影響を受けていると言えます。
このような考え方に、国際的なエリートがグローバリズムに沿って左翼リベラル的な価値観を押し付けてる。これはもう社会主義みたいなものだという批判がされております。
グレートリセット実現の鍵
世界経済フォーラムが提唱するステークホルダー資本主義への移行は、「グレートリセット」の実現への鍵とされています。
ステークホルダー資本主義とは？
従来の株主利益最大化主義からの脱却を目指すのは、株主のみならず顧客、従業員、行政、地域社会、環境など、あらゆるステークホルダーに長期的かつ継続的に利益を還元することを理念とするとされております。
気候変動への対応や再生可能エネルギーインフラの整備には、大規模な投資と長期的な収益が必要です。そのため、経営戦略や成果、社会的課題の解決に焦点を当てた長期的な視野が求められます。ESG投資は、ステークホルダー資本主義を支える重要な金融システムとなります。
ステークホルダー資本主義・・・ESG指標の開示義務
ステークホルダー資本主義では、財務諸表に加えESG（環境、社会、ガバナンス）指標を重視させることにより、企業活動に制限を加え、社会的課題を重視する社会を可能にすることができます。
グレートリセットへの期待・・薔薇色のストーリー
グレートリセットにより新たな産業が育成され、雇用の創出が期待できるとされます。更に貧富の格差が縮小され、全ての人々が豊かな生活を享受できる社会が築かれるという期待ができると喧伝されております。
カウントダウンは始まった。
2030年のCO₂削減目標未達成を契機に、危機感が高まり社会全体が急速な変化を迎える可能性があります。
社会変革運動で重視する社会的課題を取り込んだステークホルダー資本主義への移行という新たな航海に乗り出し、果たして人類は、どんな未来へとたどり着けるのでしょうか？
ステークホルダー資本主義の課題
地獄への道は善意で舗装されている
世界経済フォーラムが提案する「貧富の格差を縮小し、全ての人々が豊かな生活を享受できる社会」は、実現可能性や誠実さについて疑問符が付けられています。
世界の上位1%の超富裕層の資産は2021年、世界全体の個人資産の37.8%を占めているという現状を踏まえて、この主張を「地獄への道は善意で舗装されている」と表現し、「正義の味方の振りをした偽善的な行動」だとする批判も噴出しております。
貧富の格差を縮小させるためには、莫大な富を持つエリート達の存在をどうするのかが、重要な問題ではないのか？
グレートリセットによるグローバリストの権力掌握
社会的課題の曖昧さ
ステークホルダー資本主義やESG投資における環境保護や人権などの社会的課題は、曖昧な部分が多く、一部の世論によって形成される側面を持ち合わせています。
肉食制限の社会的課題
例えば、過度な環境保護によって肉食を制限することが社会的課題となり、食文化を破壊することさえ容易に想像できます。
法規制によらない規制と社会主義化を促進する社会構造
ステークホルダー資本主義、SDGs、ESG投資による社会構造のフレームワークによる、法規制に頼らず金融機関による融資規制や取引停止などの強力な措置を持つ仕組みは、グローバリストにとって、社会をコントロールする強力な手段となり得ます。
グローバリストは、ESG課題を定義し、金融機関を通じて企業に圧力をかけることで、社会全体の方向性を意図的に調整することが可能となります。
また、社会的課題の解決を重視する社会構造では、環境問題や人権問題に対する社会運動が自然発生的に活発化し、世論がさらに増幅されます。その結果、社会主義的な要素が取り入れられ、社会主義的な社会を促進する可能性は高いであろう。
世界統一政府実現のストーリー
世界統一を実現するための手段・・・計画経済や新しい民主主義
グローバリストにとって、世界統一政府の実現は長年の念願です。
社会革命は危機的状況を契機として実現した例も多く、気候危機による終末論は、まさに社会変革の起爆剤として新たな社会革命の契機として捉えられるであろう。
気候危機による終末論をクローズアップさせることで、世界統一政府がどのように実現されるのか、そのストーリーを考察します。
環境問題と人権問題：世論の増幅と計画経済への移行
環境問題や人権問題は、センセーショナルな情報が多く、人々の不安や恐怖を煽りやすい傾向があります。
環境保護に対する社会運動の活発化とマスコミによる訴求効果により、環境規制の強化や炭素排出制限など、計画経済的な要素が導入される可能性があります。
新しい民主主義：利害関係者による意思決定
グローバリストは意図的に計画経済を維持するためには、専門的な知識を持つ利害関係者による意思決定が必要であるとして、利害関係者が大衆に代わって意思決定を行う「新しい民主主義」への移行を促すことが考えられます。
世界統一政府：格差是正と人権の名の下に
グローバリストは、計画経済と新しい民主主義を導入することで、世界統一政府を実現しようとするでしょう。その目的は、「世界の人々の格差や不平等を是正し、社会的正義と人権の観点から」と称されます。国境による規制や関税などの障壁をなくし、グローバリストにとって理想的な利益を最大化することが可能となります。
気候危機による終末論：恐怖による支配
法規制によらない規制と社会主義化を促進する社会構造は、グローバリスト
の野望を実現させるための装置であり、国家間の多様性の喪失、個人の自由や文化の制限、独裁体制の出現、権力の集中、官僚主義の肥大化などの重大な懸念点があることに気付かなくてはならないであろう。
資本主義を終焉させてよいのか？
資本主義と民主主義は、補完するために相互に作用し、資本主義の欠点を補うために民主主義が発達し、資本主義社会で生まれる格差に民主主義が緩衝材としての役割があったのである。
気候変動に対する不安を与え続け、グローバリストに都合の良い社会体制と社会構造にすることは、まさしく「自らが世紀末の世界を創り出し救世主となり君臨する」と言って過言ではないであろう。
実現不可能であると思われるカーボンニュートラルを目標に掲げ、資本主義を批判し、「ステークホルダー資本主義」へ移行させることが人類の幸せに繋がるのか問い直すべきであろう。
「社会的課題の解決」で社会を拘束する社会主義的な世界を想像して頂ければと思います。
グレートリセットによる経済成長を考察する
AIやデジタルの世界はグレートリセットとは関係なく技術は今後もめまぐるしく進捗するであろう。
グレートリセットによる新たな産業や雇用の創出に期待できるのか？
実際には、エネルギー集約型産業の衰退やエネルギー集約型産業の海外移転が進行する可能性が高く、その結果、国内産業の空洞化が進み、雇用喪失や経済成長の停滞につながる恐れがあります。
さらに、エネルギー集約型産業に代わる裾野の広い産業の創出が可能かどうかも疑問視されています。
ステークホルダー資本主義では、環境規制の強化のための厳しい生産現場の炭素排出制限等による計画経済的要素が介入する可能性も否定できません。
ステークホルダー資本主義においては、再生可能エネルギーへの重点が置かれ、再生可能エネルギーインフラやバックアップ電源に莫大な投資を行う必要があります。
再生可能エネルギーを重視する経済では、エネルギー価格高騰がインフレを招き、電気代やガス代だけでなく、製品やサービスの価格上昇につながります。さらに、環境保護による農業への規制強化は食料価格の上昇を招きます。
これらの問題は、永続的に一般民衆に我慢を強いるだけでなく、社会全体の持続可能性を脅かす深刻な課題と言えます。
従業員への分配率について、従業員もステークホルダーに含まれ、利益還元の仕組みは提唱されておるが、ほとんどは収益力のある大企業でしか成立しないであろう。
また、世界経済フォーラムが提唱するベーシックインカムは、経済困窮者の増加を予期して提唱しているのであろうが、財源確保やインセンティブの問題など、多くの課題があります。
現時点のEUから読み解く現実
進歩的な環境政策を推進してきたドイツの現状
ドイツはEUの中でも進歩的な環境政策を推進してきた国の一つです。これは、緑の党が政権参画する以前から環境活動家と協力し、政策提言や抗議活動を行ってきた歴史的背景があります。
しかし、近年におけるエネルギー価格の高騰は、ドイツ経済に大きな打撃を与えています。エネルギー集約型産業の国外移転や経済界の不満、低所得者層や高齢者層は、エネルギー貧困に陥るリスクが高まっています。
もともと経済格差が大きかった東ドイツでは、エネルギー価格の高騰によって生活困窮が深刻化し、右翼政党であるAfDの支持率が上昇しています。
反移民・反グリーンを掲げる政党に対する圧力
反移民・反グリーンを掲げる「ドイツのための選択肢（AfD）」の支持者に対して、さまざまな圧力が顕在化するようになり、政治思想に基づく差別と表現の自由など、ドイツにおける政治状況を巡っての問題点として捉えることができます。
EUの経済競争におけるSDGsの役割
EUは、GAFAの巨大な経済力と影響力に懸念を抱き、欧州企業がSDGsやESG投資に沿った事業活動を推進し、世界各国に同様の規制を導入させ、環境技術分野でのリーダーシップ確立、GAFAとの競争力を強化することを目的としています。
EV自動車や太陽光パネルなど中国が世界市場を制覇
EUは、これらの目標を達成するために得意とするルール作りを活用していますが、その一方で、中国を利する状況を招き、EV自動車や太陽光パネルなどの重要産業が中国に世界市場を制覇されてしまうという、まさに策士策に溺れるといった側面がみられます
グレート・リセットの失敗の可能性は？
グレート・リセットを目指した政策がことごとく裏目に出て、EUが衰退し、中国が世界の支配的地位を占める可能性も考えられます。
グリーン・バブルの崩壊の可能性は？
EUの環境政策は、国民生活に過度な負担を与えており、国民の不満は右翼政党の支持拡大につながっていることから、グレート・リセットが失敗し、グリーン・バブルが崩壊する可能性も否定できません。
利権のため演出される食糧危機
政府、ステークホルダー資本主義と、ESG融資による農業への厳しい締め付けは、食糧危機は利権のため演出され「人口肉」「遺伝子組み換え食」「昆虫食」など管理された食料供給に繋がることになりるのではないか、「食の楽しみ」まで奪われてしまうのではないかと危惧する人々がおります。
トランプ氏大統領再選が自由経済を守る最後の砦になるのか？
ESG投資やSDGsの目標による社会的課題を「社会正義」として掲げられることにより、反論が許されない雰囲気が醸成されておりますが、世界経済フォーラムの計画に対して、賢明な人々が反旗を翻し、反対する勢力も広がりつつあります。今後「洗脳から覚醒した人々により」世界的な反対運動が展開される可能性は否定できないと思われます。
また、アメリカの大統領選でトランプ氏が再選された場合、パリ協定離脱の可能性が高まり、エネルギー政策は真っ向から対立することになります。また反ESG運動も加速するであろう。
反ESG運動・・・・まるで「社会主義」と反発 自由を脅かす存在
環境問題に関する社会運動・・気候変動を利用して活発化
現在の環境問題に関する社会運動などに目を向けてみたいと思います。
環境問題と共産主義の親和性は非常に高く、一部の左翼団体は気候変動を利用して資本主義経済の崩壊や経済成長への反対を訴える運動を活発化させています。
さらに、エコファシズムと呼ばれる傾向も顕在化しています。これは、環境主義を理由に人間以外の生物や自然の保護を重視する一方で、ファシズム的な全体主義や権威主義、人権抑圧などを正当化する思想や傾向を指します。
また市民運動から生まれたとされる「気候正義（気候賠償）」運動は、気候変動への対策とその影響において、公平性と人権の観点を重視する運動です。
この運動は、気候変動が地球全体に影響を与える問題である一方で、その影響や負担が格差や不平等を生み出していることを指摘し、社会的正義と人権の観点から問題解決を求める運動が進展しています。
気候賠償とは
「この洪水は温暖化のせい」「この干ばつはそうでない」と個別に明確にすることは難しく、はっきりとした因果関係が認められないのにもかかわらず、開発途上国の国々があたかも温暖化による被害者であるとして、先進国が地球環境を破壊し繁栄したことにより経済発展国へ損害を与えているとして賠償を認めさせました。
まさしくSDGsの目標を実現させたことになるのであろう。
2030年から年間少なくとも1兆3000億ドル（約148兆円）の支援を先進国に要求することでほぼ一致
社会正義を掲げる人々や資本主義からの脱却を目指す中核的グループが主導する社会変革運動は、ますますエスカレートした要求を掲げ、SDGsの目標を利用した批判活動も一層活発化することでしょう。
フランクフルト学派批判理論について論じております。
世界は知らぬ間に、この批判理論で覆われて共産化しつつあります。
なぜポリコレの嵐が吹きまくるのかも説明してます。
ここで論じた部分が重なりますが、是非ご一読を！
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