見出し画像

【投資ノウハウ】2022年は相場が軟化!? 下落場面をチャンスにする方法とは

 2022年もまもなく2カ月が過ぎようとしています。2月22日時点での米国主要株価指数の年初来騰落率をみると、ダウ平均株価が8.17%下落、S&P500は10.25%下落、ナスダック総合株価指数は15.48%下落となっており、ナスダック総合株価指数に続き、S&P500も1月に付けた史上最高値から10%を超える下落となり、いわゆる「調整局面」に入りました。この背景の一つには、ウクライナ情勢の緊迫化が挙げられます。

 しかし、中長期的な要因としては、米国の中央銀行にあたる米連邦準備制度理事会(FRB)が、コロナ禍の中、景気を支えるために市中に大量に供給したお金を、まもなく引き上げると予想されていることが考えられます。いわゆる、「量的引き締め(Quantitative Tightening=QT)」です。現在、米国の消費者物価指数は、7.5%と40年ぶりの高水準に位置し、米国民は物価高に苦しみ始めています

 市場では、FRBが3月16日に開催される米連邦公開市場委員会(FOMC)で2018年12月以来の利上げを実施し、5月のFOMCではQTを開始するとの見方が広がっています。利上げ、QTともに株式市場にとっては、弱材料とされるものです。このため3月16日のFOMCに向けて相場が軟化する可能性があります。

 ただ、相場ですので、上げたり下げたりすること自体は、当たり前と言えば当たり前です。2021年は、S&P500、ナスダック総合株価指数ともに年間で20%以上も上昇しています。
 今回は、株式投資をする上で避けて通れない、相場の下落場面について考えていきましょう。

CFDを売ってみる

 株式相場の下落場面で有効な対処方法の一つと考えられるのがCFDのショート(売り)です。
 通常、現物株は、株価が下がりそうだからといって売建することはできません。しかし、CFDならば売建することが可能です。

 例えば、これからFOMCに向けて米国株が下落すると思えば、「米国500」というE-miniS&P500の株価指数先物の市場価格に連動したCFDをショートする(売る)ことにより、相場の下落を利益に変えることができます。また、日本株の方が下落すると予想すれば、「日本225」という日経225先物の株価指数先物の市場価格に連動するCFDを売ることを考えてもいいでしょう。

 これらの使い方としては、今後、相場が下がるとの予想のもとに売建をするのはもちろんですが、それ以外にも、すでに株や投資信託などを買っている場合、下落リスクのヘッジとして利用することも可能です。

 例えば、いま保有している銘柄自体は業績が好調で、株価も上昇しているとします。もしくは購入している投資信託の評価益が出ているとします。しかし、ウクライナ問題のような、相場全体の下落要因となる材料から、保有する銘柄も軟化してしまうケースがあります。このような時に、「米国500」や「日本225」などをショートしておけば、お持ちの銘柄や投資信託の下落の一部、またそれ以上をCFDのショートで補うことができます

<関連記事>

個別銘柄にも対応

 また、日本株CFDを使えば、個別銘柄にも対応できます
 例えば、いま日本郵船(9101)の株を持っているとします。過去1年間で200%以上(3倍以上)も上昇した優良銘柄です。そして次の決算も好決算が予想されるとします。しかし、いざ決算が出てしまうと、買い材料が出尽くしてしまい株価が下落するということはよくあります。こういったケースでは、日本株CFDで日本郵船を一時的に売っておけば、株価下落時の評価損をヘッジすることが出来ます

 なお、CFDの場合、制度信用取引の信用期日のような期限がありません。このため、中長期的な相場の下落を予想している場合も利用できます。

積極派はレバレッジETFも

 より積極的に株価の下落を利益に変えたいという方には、レバレッジ・インバース型ETFという商品があります。これは指数の日次の値動きの2倍や3倍の値動きを目指して設計されているETFです。「日経平均ダブルインバースETF(1357)」や「Direxion S&P 500 ベア3倍(SPXS)」がこれに当たります。
「日経平均ダブルインバースETF」は、日経平均が1日で1%下落すれば、その倍である約2%の値動きがあります。「Direxion S&P500ベア3倍」はS&P500の下落率の3倍の値動きを目指した商品です。その分、利益も大きいですが、予想が外れた時の損失も大きくなるので注意は必要です。このため基本的には短期取引に向いている商品であり、上手く活用すれば、大きな利益を得られます。

 なお、レバレッジETFは、あくまで日次に対し、2倍や3倍になるように設計されており、2日以上の運用期間でみた場合には、2倍や3倍にならないケースがあります。

レバレッジ型・インバース型ETFのリスクはこちら

まとめ

 今回は、株価下落場面にどのような商品が有効か簡単に説明しました。
 相場は、上昇、もちあい、下落の3つで構成されます。下落は、次の上昇のために必要な局面であり、必ず訪れます。下落場面を上手く乗り切り、チャンスに変えることは、投資をしていく上で重要なポイントです。下落場面が来る前に、下落場面でどう振る舞うかシミュレーションしておくと良いでしょう。

記事作成:2022年2月24日

 本資料のご利用にあたり、お客様にご確認いただきたい事項を、以下に記載いたしました。
ライター:佐藤 隆司(プロフィールはこちら

1,000円から投資ができる【PayPay証券アプリ】はこちら
1,000円から投資ができる【PayPay証券アプリ】はこちら
PayPay証券で投資信託始めよう
PayPay証券で投資信託始めよう
PayPay証券のTwitter(ツイッター)はこちら
PayPay証券のTwitter(ツイッター)はこちら

《ライターによる宣言》
私、佐藤隆司は本調査資料に表明された見解が、対象企業と証券に対する私個人の見解を正確に反映していることをここに表明します。
また、私は本調査資料で特定の見解を表明することに対する直接的または間接的な報酬は、過去、現在共に得ておらず、将来においても得ないことを証明します。

《利益相反に関する開示事項》
●エイチスクエア株式会社は、PayPay証券株式会社との契約に基づき、PayPay証券株式会社への資料提供を一定期間、継続的に行うことに対し包括的な対価をPayPay証券株式会社から得ておりますが、本資料に対して個別に対価を得ているものではありません。
また、銘柄選定もエイチスクエア株式会社独自の判断で行っており、PayPay証券株式会社を含む第三者からの銘柄の指定は一切受けておりません。
●執筆担当者、エイチスクエア株式会社と本資料の対象企業との間には、重大な利益相反の関係はありません。

金融商品取引法に基づく表示事項
●本資料をお客様にご提供する金融商品取引業者名等
商号等:PayPay証券株式会社 金融商品取引業者 関東財務局長(金商)第2883号
加入協会:日本証券業協会
指定紛争解決機関:特定非営利活動法人証券・金融商品あっせん相談センター

●リスク・手数料相当額等について
証券取引は、株価(価格)の変動等、為替相場の変動等、または発行者等の信用状況の悪化や、その国の政治的・経済的・社会的な環境の変化のために元本損失が生じることがあります。
お取引にあたっては、「契約締結前交付書面」等を必ずご覧いただき、「リスク・手数料相当額等(https://www.paypay-sec.co.jp/service/cost/cost.html)」について内容を十分ご理解のうえ、ご自身の判断と責任によりお取引ください。

免責事項等
●本資料は、投資判断の参考となる情報の提供を目的とし、投資勧誘を目的としたものではありません。投資の最終決定はお客様ご自身の判断で行ってください。
●本資料は、信頼できると考えられる情報源に基づいて作成されたものですが、基にした情報や見解の正確性、完全性、適時性などを保証するものではありません。本資料に記載された内容は、資料作成日におけるものであり、予告なく変更する場合があります。
●本資料に基づき行った投資の結果、何らかの損害が発生した場合でも、理由の如何を問わず、PayPay証券株式会社及びエイチスクエア株式会社は一切の責任を負いません。
●電子的または機械的な方法、目的の如何を問わず、無断で本資料の一部または全部の複製、転載、転送等は行わないでください。

PayPay証券株式会社
https://www.paypay-sec.co.jp/
金融商品取引業者 関東財務局長(金商)第2883号