米国不動産テック事情、AI活用の「理想的なサービス」が大失敗に終わったワケ

FinTech Journalへの寄稿です。

2020年2月以降、全米各地で新型コロナウイルス流行に対応するための都市封鎖（ロックダウン）が断続的に実施される中、対面中心であった米国の住宅取引は、急速にオンライン化が進みました。

パンデミック前から、物件閲覧ポータルのジロー（Zillow）やレッドフィン（Redfin）の業績は伸びており、内見を依頼する前にこれらのWebサイトで、MLSデータや、住宅の写真・動画を確かめることは当たり前となっていたのです。これは、ジローやレッドフィンが、地元に来ている買い手しか見られなかった物件を、テクノロジーにより全米・全世界で遠隔バーチャル内見ができるようにしたからでした。

さらに、大手金融機関と提携して住宅ローンの借り入れ手続きをオンライン化するブレンド（Blend）、登記やエスクローのデジタル化を手掛けるドーマ（Doma）、火災や洪水などのリスクや居住者のニーズに合わせてAIが最適な保険商品を割引価格で提案するヒッポ（Hippo）、賃貸住宅経営の自動化テクノロジーのスマートレント（SmartRent）なども、コロナ禍前から顧客層を拡大させていました。

こうした中、不動産テック（住宅テック）において成功した手法と失敗したやり方が明らかになってきました。どのようなテクノロジーがどのような理由で成功し、また、どのサービスがどのような原因で失敗に終わったのでしょうか。分析しました。ご一読ください。

https://www.sbbit.jp/article/fj/74705

米国不動産テック事情、AI活用の「理想的なサービス」が大失敗に終わったワケ