岩田太郎

在米ジャーナリスト。『週刊エコノミスト』などの紙媒体や、『ビジネス＋IT』『ドットワー…

岩田太郎

在米ジャーナリスト。『週刊エコノミスト』などの紙媒体や、『ビジネス＋IT』『ドットワールド』などに寄稿する。マクロ経済、企業分析、IT企業、金融政策、小売などの分野が得意。連絡はページ最下部にある「クリエイターへのお問い合わせ」ボタンからどうぞ。

  • 在米ジャーナリスト岩田太郎の未来透視 ～巻き戻しの世紀～

    • 在米ジャーナリスト岩田太郎の未来透視 ～巻き戻しの世紀～

「株が4倍になるチャンスなんだよ…！」天才・アルトマンを死守した「OpenAI社員の思惑」と「生成AIバブルの兆候」

マネー現代への寄稿の後編です。 OpenAIのカリスマ的なトップ、サム・アルトマン氏（38）が最高経営責任者（CEO）を解任され、再び復帰した事件は、いったい世界に何を投げかけたのでしょうか。 前編『「カリスマ追放」を知ったキーマンたちは「大損するのはオレだ」と気づいた…「OpenAIの乱」を彩った「カネと権力」の物語』では、OpenAIの複雑な権力構造を解説しました。 世界の生成AIの趨勢を左右する今回の大騒動で、アルトマンの解任を許さなかったのは彼の価値を知り尽くす

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    • 「カリスマ追放」を知ったキーマン（従業員）たちは「大損するのはオレだ」と気づいた…「OpenAIの乱」を彩った「カネと権力」の物語

      マネー現代への寄稿の前編です。 アメリカのAIベンチャー企業で起きた「大騒乱」は、結局なんだったのでしょうか。 カリスマ的な最高経営責任者（CEO）が、その職を解任されマイクロソフトが参戦するとわずか4日で返り咲きました。「OpenAIの乱」は、時間の経過とともに「事変の本質」が明らかとなりつつあります。 サム・アルトマン氏（38）のCEO返り咲きを読み解くキーワードは、「OpenAIが従業員に与えていた自社株」です。 会社の最も重要な資産である優れたAIエンジニアた

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      • ウーバーCEOらが驚きの行動、“現場を知る”ため変装まで？ 米国で広がる「ボス潜入」

        ビジネス＋ITに寄稿しました。 アップルやウーバー、スターバックスなど米国の名だたる企業のCEOが、現場の仕事をより深く理解して経営に役立てるための驚きの行動をとっています。 日本企業ではあまり聞かれなくなった話なのですが、中には、CEOが一般従業員に「変装」して働いたりしているというのです。 米CBSの人気リアリティー番組『アンダーカバー・ボス 社長潜入調査』（日本版は『覆面リサーチ ボス潜入』）さながらです。 本物のアンダーカバー・ボスは現場に「降臨」して何を得て

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        • スマホの負け組“マイクロソフト”、「10年越しの完成形」爆誕、敗者復活となるか？

          ビジネス＋ITへの寄稿です。 米マイクロソフトが中国レノボ傘下のモトローラと提携し、「ポケットで持ち歩けるパソコン」と銘打ったスマホを誕生させました。 ThinkPhoneと名付けられた、一見何の変哲もないスマホなのですが、USBタイプCケーブルでモニターに接続すると「Windows 365 クラウド PC」に早変わり！ スマホ全盛の時代の中でマイクロソフトはスマホ事業で失敗を繰り返してきたわけですが、今回のThinkPhoneは一体何がどう違うのでしょうか。 想定さ

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          中国の自動車輸出「日本超え」の舞台裏、その行く末は「日本の黄金時代」と同じのワケ

          未来の製造業を定義するメディアSeizo Trendへの寄稿です。 ついに中国が自動車輸出台数で日本を追い抜き、世界一の国に躍り出ました。 欧州・東南アジアでは中国製EVが市場を席巻し始めており、日本の自動車関係者からは危機感の声が聞かれます。 実は中国製EVの内訳をみると、その40％を占めるのが米テスラであり、およそ10％が欧州メーカーのブランドです。 ですが、データを基に動向を読み解いていくと、EVにおける中国と欧米との関係性の変化が見てとれます。 これにより、

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          ネットフリックスまた値上げ…「解約」続出の超リスク、動画サブスク競争の勝敗の行方

          ビジネス＋ITへの寄稿です。 米国でのテレビ利用目的において、地上波やケーブルテレビから動画ストリーミングへの移行が大きく進んでいます。 日本でもテレビ放送を受信するためのチューナーを搭載していないチューナーレステレビが大きな話題を呼ぶなど、テレビ離れは世界で顕著です。 ところが、動画ストリーミングの相次ぐ値上げで、動画サブスクの中での競争が激化し始めました。 これにより動画サブスクでの勝ち組と負け組が鮮明になりそうな一方、ストリーミング以外のあるコンテンツも台頭して

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          中国製EV「コスパと黒衣」の米市場戦略に勝算は？

          新潮Foresightへの寄稿です。 中国製のEVが世界を席巻しています。 中国海関総署（税関）の通関統計によれば、2023年上半期の中国の自動車輸出台数は234万1000台と、日本自動車工業会が発表した日本の輸出台数の202万3000台を抜き去り、世界最大の自動車輸出国に躍り出ました。 この期間においてEVは中国の自動車輸出数量の3分の1に過ぎなかったのですが、金額ベースでは52％と、EV輸出で儲ける構造が明確になっています。 こうした状況の下、トランプ前政権時代に

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          GAFAMのヤバすぎる「エンジニア報酬額」、最高はメタ、最低は？ 5つの職位で徹底比較

          FinTech Journalへの寄稿です！ GAFAMがエンジニアに支払う報酬額の最新データが、米Webサイトの分析から明らかになりました。 日本のITエンジニアの22％が500～600万円である一方、米国全体の平均でも1,000万円を超え、GAFAMにいたっては軒並み2,000万円超えです。 これに加え、昨今のAIブームにより、AI人材には「AIプレミアム」と呼ばれる報酬への上積みがなされ、大きな話題を呼んでいます。 本稿ではGAFAMの報酬動向をデータからひも解

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          GAFAMのヤバすぎる「エンジニア報酬額」、最高はメタ、最低は？ 5つの職位で徹底比較

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          モンゴルを舞台に激化する大国間の駆け引きと資源競争 中ロを横目に急接近する米モそれぞれの思惑とは

          現地から見た「世界の姿」を知るニュースサイトのドットワールドへの寄稿です。 日本ではこの夏、モンゴルに隣接する架空の「バルカ共和国」の鉱物資源をめぐる争いを描いた日曜劇場の人気ドラマ『VIVANT』が放映され、ロケ地モンゴルの人気が高まっていますが、ここ米国でも、最近、モンゴルへの関心が高まってきました。 ドラマの筋書きよろしく、普及の進む電気自動車（EV）に使われる希土類元素（レアアース）とバッテリー用の鉱物の産出国であるモンゴルに接近したいという米国の切羽詰まった事情

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          スタバやマックが挑む「新・顧客体験（CX）」、注目すべき「スキャンレスペイ」とは

          金融の未来を見通す情報メディア、FinTech Journalに寄稿しました。 米国で、支払い方法と商品受け取りにおける新たな顧客体験（CX）の仕組みが大きな注目を集めています。 それが、スターバックスやマクドナルドなどが実証実験を行う「スキャンレスペイ」です。 日本のモバイル注文に近い仕組みですが、わざわざお店でスマホを開いて注文番号を提示するなどの必要がなく、商品受け取りはただ来店するのみ。 煩雑さを最低限のレベルに抑えるとともに、顧客のプライバシーにまつわる心理

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          アメリカが「EVシフト」を変更か…トランプも便乗！「大規模ストライキ」のウラで始まった、まさかのガソリン車「大復活運動」

          マネー現代への寄稿の後編です。 アメリカの賃上げストライキが大変なことになっています。リーマンショック以降、低賃金に甘んじてきた労働者たちが昨今急激に進んだインフレについに立ち上がり、アメリカを代表する自動車メーカーに大幅賃上げを要求しているのです。 前編『トランプがまさかの「棚ぼた」…！「ストライキ発動」でアメリカ「EVシフト」に異変アリ！全米自動車労組が目論む「真の目的」、そのヤバすぎる中身』で紹介したように現在、バイデン大統領とトランプ前大統領が、中西部ミシガン州を

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          トランプがまさかの「棚ぼた」…！「ストライキ発動」でアメリカ「EVシフト」に異変アリ！全米自動車労組が目論む「真の目的」、そのヤバすぎる中身

          マネー現代への寄稿の前編です。 全米自動車労組（UAW）が大幅な賃上げと、電気自動車（EV）シフトの中でも雇用を維持することを求め、米ゼネラル・モーターズ（GM）や米フォード・モーター、米クライスラーの親会社である欧州自動車メーカー・ステランティスのいわゆる「デトロイトスリー（ビッグスリー）」に対するストライキを拡大させています。 大幅な賃上げとは、実に46%アップという日本人にとっては耳を疑いたくなるような要求なのです。ストは9月15日に始まったが、最初の10日間だけで

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          本塁打王「大谷翔平」が負うハンデとは、“ハンパない”貢献度でも過小評価されるワケ

          ビジネス＋ITに寄稿しました。 MLB（米メジャーリーグ）でホームラン王となったロサンゼルス・エンゼルスの大谷 翔平選手。現在はケガによって早期の二刀流復帰が待たれるところですが、次の注目焦点は大谷選手の移籍事情でしょう。 熾烈な争奪戦が予想されますが、大谷獲得を狙う各球団の思惑に、大谷選手がもたらす経済効果も盛り込まれていることは明白です。 だからこそ負傷前に「10年契約で総額5億ドル（約740億円）」とも報道されたわけですが、では実際のところ球団はどう評価するのか、

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          日本酒に“酔いしれる”米国民、ブーム爆発の裏で実は「日本政府も立役者」のワケ

          ビジネス＋ITに寄稿しました。 米国では、すしや和食とともに、日本酒への人気が爆発的に高まっています。 日本から米国への輸出量はこの10年で急激に伸長。それだけでなく、25日から米国産の獺祭が発売開始になるなど米国内での酒造りも活気を見せており、本格的な日本酒ブームが到来したと言えましょう。 このブームの背景を探ると、実は日本政府による“ある戦略”の成果が垣間見えます。本稿では、米国における日本酒ブームの裏側に迫りました。ご一読ください。 ヤフコメです。

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          《vs.アマゾン》カーン米FTC委員長、深謀遠慮の「連戦連敗」だが薄れる勝算

          本日、米連邦取引委員会（FTC）と17の州が、反トラスト法（独占禁止法）に基づきアマゾン・ドット・コムを提訴しました。同社がオンラインのマーケットプレイスを独占することで消費者の益を損ねているほか、販売業者に過度の手数料を課していると主張しています。 しかし、アマゾンは意に介していません。なぜでしょうか。 まず、34歳のリナ・カーンFTC委員長は、この訴訟を通して反トラスト法の法理論自体をアップデートしようとしています。狙いは提訴を通じた新立法の枠組み作りで、現行の反トラ

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          「投資家」「富裕層」「FRB」の三重苦…！アメリカ庶民の家をどんどん狭くする「強欲資本主義」のヤバすぎる事情

          マネー現代への寄稿の後編です。 アメリカの住宅が、日本でかつて揶揄されたように“ウサギ小屋”のように狭くなっています。 前編『アメリカ庶民が「インフレ・カネ持ちの爆買い・利上げ」でメッタ打ちのサンドバッグ状態…！アメリカの家がどんどん狭くなる「哀しき住宅事情」』で紹介したように、米国勢調査局が発表した2023年4～6月期の最新統計によれば、アメリカの新築住宅における平均床面積が2015年の約234㎡から203㎡に縮んでしまったのです。 それだけではありません。一般的な住

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