「投資家」「富裕層」「FRB」の三重苦…！アメリカ庶民の家をどんどん狭くする「強欲資本主義」のヤバすぎる事情

マネー現代への寄稿の後編です。

アメリカの住宅が、日本でかつて揶揄されたように“ウサギ小屋”のように狭くなっています。

前編『アメリカ庶民が「インフレ・カネ持ちの爆買い・利上げ」でメッタ打ちのサンドバッグ状態…！アメリカの家がどんどん狭くなる「哀しき住宅事情」』で紹介したように、米国勢調査局が発表した2023年4～6月期の最新統計によれば、アメリカの新築住宅における平均床面積が2015年の約234㎡から203㎡に縮んでしまったのです。

それだけではありません。一般的な住宅に手が届かないひとたちのために、一軒家の裏庭に一人暮らし向けの小さな賃貸住宅を建てたり、都会のワンルームマンションに人気になっているのです。

その背景にあるのは、もちろん資材価格の高騰ですが、さらに投資家、リッチ層の爆買いに加えてFRBの利上げが大きく絡んでいます。

米国の住宅面積縮小を報じたニュースサイトの米インサイダーによれば、直接的な要因として挙げられるのは、建築業者が上昇する新築コストを下げるため、主にバスルームの数や予備のベッドルームを削減しているからです。

だが、問題の根はさらに深いものがあります。考察しましたので、ご一読ください。

「投資家」「富裕層」「FRB」の三重苦…！アメリカ庶民の家をどんどん狭くする「強欲資本主義」のヤバすぎる事情（岩田 太郎） @moneygendai