ZOZO、博報堂、大手によるD2C支援事業が広がる、ほか

先週は大手によるD2C支援事業発表が相次いだ。

ZOZOはインフルエンサーによるD2Cブランド立ち上げにフォーカスし、選抜した10-20名からブランド立ち上げを狙うという。

ZOZOは、アパレルD2Cブランドのプラットフォーム事業「YOUR BRAND PROJECT Powered by ZOZO」をスタートした。ファッションブランドを立ち上げたいと考える個人に対して、資金や商品企画、生産、販売、物流、カスタマーサポートといった面から全面的にバックアップする。（WWD Japan）

また、博報堂はフラクタと協業する形で、D2Cブランドの立ち上げに関する一気通貫のサービスの提供や既に立ち上げたブランドのコンサルティングを担うという。

博報堂は企業が自社製品をネット通販で消費者に直接販売する「D2C（ダイレクト・ツー・コンシューマー）」ブランドの立ち上げなどを支援するサービスを始める。博報堂グループの企業と連携し、商品企画から店舗運営まで支援。大手企業向けを中心に年10億円程度の売上高を目指す。（日本経済新聞）

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これからの店舗体験はどうなっていくか？（Harvard Business Review）

ハーバードビジネスレビューによるこれからの店舗体験に関する寄稿記事。ポイントは(1)"舞台"としての店舗とそれを実現する非接触リテール、(2)デジタル体験による新たな刺激 (3) 逃避する場所としての店舗設計。

「(1))"舞台"としての店舗とそれを実現する非接触リテール」とは、感染リスクによる接触を恐れる顧客に対応する形で、店舗はより「静かなフロントサイド」と「めまぐるしいバックヤード」のコントラストが大きくなるということで、商品を持ち運んでレジに行くのではなく、商品を選択すると自動的にバックヤードで梱包が完成している、といった購買体験が、（既にラグジュアリーブランドでは行われているが）より一般的になるだろうとのこと。

「(2)デジタル体験による新たな刺激」「 (3)逃避する場所としての店舗設計」は、人と人の繋がりがより希薄になる中で、小売店舗としてはより先鋭的な体験を、デジタルデバイスや、芸術的な意匠・ギミックを店舗に配置することで人の記憶に残ることを意図した設計になっていくと予想している。

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