日経Think! 出生率とジェンダー平等
「子どもを持つか、持てるか、は私的な問題だ。歴史が示唆するように、出生率を政策課題として議論するとき、私たちは政治の力をひとの身体に及ばせる。このデリケートな点は、気にとめておきたい。」
という大前提が、私個人にはあるのですが、その上で、いくつか出生率関連の記事に #Think ! しました。
このテーマでぜひ読んでおきたい経済学展望論文は
Doepke, M, A Hannusch, F Kindermann and M Tertilt (2022), “The Economics of Fertility: A New Era”, CEPR Discussion Paper 17212.
こちら、VoXEUでコンパクトにまとめられています。
https://voxeu.org/article/new-era-economics-fertility#:~:text=As%20fertility%20rates%20have%20declined,working%2C%20more%20babies%20are%20born.
Think! はしませんでしたが、ストックホルム大学のリビア・オラー(Livia Olah)准教授のインタビューも大変示唆深かったです。
オラー准教授はこのテーマで有名な方ですが、2018年にスウェーデンの大手新聞ダーゲンス・ニーヘーテル(Dagens Nyheter)にて、日本の低出生率とジェンダー平等についても議論していました(以下、無料公開部分だけ引用。[]内はDeepLによる翻訳。)。
もちろん他の東アジア諸国も、日本と同じような(そして今では日本より低い)出生率に直面しています(日本は今でも「出生率が低い国」の代名詞になっているようで、海外に住む一日本人としては「と、統計を見よ…」と思うこともあります)。
私の周りでは、韓国メディアから「なぜスウェーデンは出生率が(比較的)高いのか」というテーマで取材を受けている同僚もおりまして(※ジェンダー平等だけでなくて、移民政策も重要な視点)、なにかと出生率が話題に出る今日この頃です。