複業紹介「カーツメディアワークス フェロー」＆書籍紹介
（株）秤 代表の小川と申します。セールスプロモーション業界で4年、電通グループなどの広告会社の営業、プランナーとして10年強。データ分析を軸にしたコンサルティング支援で4年強。マーケティング戦略から戦術まで幅広く関わってきました。2018年11月にはデジタルPRに強みを持つPRエージェンシーの（株）カーツメディアワークスの立場で「Excelでできるデータドリブン・マーケティング」という書籍も出版しました。
「TVCMやインターネット広告などのマーケティング施策が、それぞれ売上をどれだけ増やしているか？」効果を定量化し、予算配分の最適化試算まで行うマーケティング・ミックス・モデリング（MMM)という分析を学べる書籍です。マーケターや、マーケティング組織に統計や因果推論の知識をインストールして意思決定を確かなものにすることがビジョンでありミッションです。ストアカでマーケティング分析の研修も提供しています。
今は独立し、自らの法人（株）秤の代表という立場と、業務委託でパナソニック（株）の全社横断のデジタルマーケティング部署のD-Locator’s HUBのアドバイザリーメンバーなど、10足前後のわらじで活動している「複業マーケター」です。このnoteは、弊社の設立1周年を機に、業務委託での複業先にまつわる内容を紹介する企画の一環です。年末年始の読書ニーズを踏まえ、ビジネス、マーケティングに役立つオススメ書籍とともに、複業それぞれの内容を紹介するものです。
【更新情報2024年5月26日】
「その決定に根拠はありますか？」
確率思考でビジネスの成果を確実化するエビデンス・ベースド・マーケティング
戦略を導く為の「エビデンスの作り方」をテーマに、これまで体系化してきたノウハウを紹介したマーケティング・インテリジェンスの書籍を出版致しました。5問の調査でTVCM（施策）→コンビニで商品を見た（要因）→売上がいくら増えたか？→年間16.67億円（効果）の様に経路ごとに構造的に効果を把握する国際特許（PCT）を出願した分析法など、確率モデルや因果推論をプロジェクトで実際に活用している方法を特典の動画講義も活用して実装レベルの知識まで提供しています。
複業紹介「(株）カーツメディアワークス フェロー」
（株）カーツメディアワークスはソーシャルメディアマーケティングなど、デジタルコミュニケーションに強いPRエージェンシーです。同社では、代表の村上氏の2010年の著書「 図解でわかる Googleマーケティング」をはじめとして多くの書籍を出版しています。（※拙書「Excelでできるデータドリブン・マーケティング」も紹介頂いています）
また、同社が「インフォグラフィック」を日本持ち込んだといっても過言ではなく、インフォグラミーというシェアサイトを運営したり、文京学院と共同開発した「外国人向け地震防災マニュアル」がグッドデザイン賞2017に選ばれたり、写真はお見せできないのですが、高校の教科書に載ったインフォグラフィックもあります。
そのインフォグラフィックから派生したサービスとして、Tableauを使ったデータビジュアライズのツール構築サービスがあります。大手企業を中心に社外秘のデータを扱うインフラとして使われるものが多く、出せない事例が大半ですが、出せるものでは2014年2月〜2017年3月まで3年に渡って2ヶ月に1本ペースでデータビジュアライゼーションコンテンツ制作をサポートしていた「（旧）日経ビッグデータ」（現）日経クロストレンドのデータビジュアライズコンテンツや、前述の書籍紹介にも掲載されていたデータプレゼンテーションの教科書 (日経BPムック)という書籍などがあります。
そうした取り組みを牽引してきたのが同社取締役クリエイティブディレクターの前島氏です。インフォグラフィックの創成期から200本以上のインフォグラフィックを手掛け、そのノウハウを活かして、データビジュアライズツールを数10本は作ってきた方です。せっかく作ったダッシュボードも使いにくさや、分かりにくさが起因して実際の業務に活用されないといったご相談が多いと聞きます。ビジュアライズツール（ダッシュボード）についてのデザインの観点が取りれられていないことに課題をもち、そうした課題を解決している「データビジュアライズのUXデザイナー」と言うべき方です。また、かつてTableauには、日本固有のユーザー認定プログラム「Jedi（ジェダイ）」というものがあったそうです。
※現在は改称されています
カーツメディアワークスの社員だったときに、思いつきとノリで書いたnoteですが、より詳しくはこちらをご覧ください。
これまでご紹介した内容の一部は上記noteの内容を参照し再構成させていただいたものです。
私は同社のフェローとして活動しています。本来のフェローは、コンサルティング会社や総研などで特定の会社を卒業してからも研究員や顧問に近い方で関わる方の呼称として使われています。私の同社での扱いについては、元お笑い芸人の代表の村上氏が勝手にライティングしているという噂のメンバー紹介を見るとバレてしまうかもしれません笑
パブリック・リレーションズの本来の位置づけと昨今のPRのトレンド
PRエージェンシーのPRはパブリックリレーションズです。パブリック・リレーションズとは、企業がすべての利害関係者（ステークホルダー）との良好な関係を作っていくための包括的なコミュニケーション環境を整える戦略から戦術までの全ての活動です。PR会社が支援すべきはそうしたパートナーシップであり、スコープとして重きを締めるものが「メディア・リレーション」という位置づけが本来だと思いますが、
日本は商品やサービスをとにかく「PR」してほしい。自己PRのPRのような意味、アピールと同義語のような形で、予算はないけどメディアに働きかけて、なんとかしてほしいといった依頼が未だ多い気がします。PR会社に期待されるスコープとして、商品やサービスを世の中にPR（≒アピール）するための支援を相談されることが多い現実があります。
その現実を前提としたときに、ここ10年で様子が大きく変わってきました。デジタルチャネル、特にSNSの影響です。SNSが発展することによって、旧来のマスメディアのうち、TVの深夜番組や雑誌を凌駕する影響力をもつインフルエンサーの存在が無視できないものとなり、企業とのステークホルダーの関係づくりを考える上でSNSに対する対策が無視できないものとなり、大きなシェアを締めています。旧来からあったPRエージェンシーに求められる役割にSNSマーケティングエージェンシーとの役割がセットになってきました。
書籍紹介「SNSマーケティング100の法則」
PRエージェンシーにとってSNS対策が必須のものとなる以前から、同社にはSNSマーケティングや運用支援の選任のチームがいました。コンテンツマーケティングとしてのSNS活用に詳しいメンバーが多く、そうしたメンバーによる執筆チームによって書かれた書籍「SNSマーケティング100の法則」を紹介します。
前述の前島氏もインフォグラフィック担当として入っています
私はSNS活用のマーケティングも、ついついデータ分析コンサルティングに思考が偏りがちですが、この書籍は、網羅的に実際のSNS運用実務に役立つ知識が詰まっています。元同じ会社で働いていたメンバーが書いてますが、読むと、え、そんな施策あったの？「早く言ってよー（San SanのCM風）」な知識がてんこもりです。それだけSNSマーケティングにおいて気をつけたり配慮すべきポイントが多岐にわたるのです。徹底的に実行支援をしてきたメンバーの執筆による安心感があるので、ぜひ1冊SNS運用の手引きとして持っていただくことをおすすめします。
以下は告知情報となります。適宜更新予定です。本noteのキービジュアルやインタラクティブ動画のバナー画像も季節に応じて変更する可能性があります。
インタラクティブ動画「複業マーケター『秤貴史』」
2020年は特別な年になってしまいましたが、2021年、前進するのみです。私は2019年12月に会社を登記してしばらくはサラリーマンしながらの経営をしていましたが夏に会社を辞めて独立しました。セルフブランディングも含めてSNS（主にnote＋Twitter）を活用して発信し、多くの企業を支援する機会をいただきました。会社の登記1周年を機に、「マーケティング」「セルフブランディング」「働き方」をテーマに合計6万文字のnoteを執筆しました。12個のnoteを360度動画で再現されたカフェの中から探す技術や、
私と怪しいキャラの映像がリアルタイムにスイッチングする技術、人物のトリミングはAIツールを使用、アクションカメラInsta360のAI編集（自撮り棒を消す、分身の術）など、最新の映像テクノロジーを盛り込んだインタラクティブ動画をエバンジェリスト兼データアナリストの役割を担う、インタラクティブ動画プラットフォームMIL社の協力のもと作りました。登場するキャラクターが渋谷のカフェでテスト販売中のチョコレートドリンクマシンで作る「チョコティー」を飲みに行くまでのシーンをVJ気分で切り替えて楽しんで頂けるものです。お時間のある際にご覧になっていただけますと幸いです。
【更新情報2024年5月26日】
「その決定に根拠はありますか？」
確率思考でビジネスの成果を確実化するエビデンス・ベースド・マーケティング
戦略を導く為の「エビデンスの作り方」をテーマに、これまで体系化してきたノウハウを紹介したマーケティング・インテリジェンスの書籍を出版致しました。5問の調査でTVCM（施策）→コンビニで商品を見た（要因）→売上がいくら増えたか？→年間16.67億円（効果）の様に経路ごとに構造的に効果を把握する国際特許（PCT）を出願した分析法など、確率モデルや因果推論をプロジェクトで実際に活用している方法を特典の動画講義も活用して実装レベルの知識まで提供しています。