“本来の問い” は何か？ 〔気になる記事（日本経済新聞）〕
以前、「パソナ社本社機能の淡路島移転」の記事を紹介しましたが、やはり反響は大きくその後も様々な切り口からの記事・コメントが出されましたね。
最近（9/18）の日経新聞にもこんな記事が掲載されていました。
・パソナ本社機能移転、働き方のニューノーマルになるか
グロービス経営大学院教授が「HRテック」で解説
→ https://www.nikkei.com/article/DGXMZO63943840X10C20A9X12000/
この「HRテック」ですが、別のサイトの解説（ https://www.sbbit.jp/article/cont1/34497 ）によると、
・HRテックとは、HR（Human Resource：人財）× テクノロジー（Technology）の造語
・採用やタレント・マネジメント、リーダー育成、評価、勤怠などの幅広い人事関連業務において、ビッグデータ解析や人工知能（AI）、クラウドなどの最先端テクノロジーを活用し、人事課題の最適解を導くソリューションやサービスのこと
とありますが、正直、何のことかよく分かりません・・・。
この記事のようなノリの解説は、いろいろな意味で勉強になります。
「なるほど」と素直に理解できる内容もあれば、
「それはピント外れでしょ」と首を傾げるコメントもあります。
たとえば、
地方でのテレワークで業務パフォーマンスを出せるとなれば、本社機能の一部移転は理にかなうようになってきます。
と書かれていますが、そうでしょうか？
私が考える “本来の問い” は、むしろ、
「在宅勤務ができるのに、なぜ、社員に転居までさせて本社機能を移転させるのか」
だと思います。
その「なぜ、なぜ」を深掘りしてみると、今回のパソナの取り組みの意味・目的がより明確になるでしょう。
私自身は「本社機能の地方配置」を否定するものではありませんし、本社機能に限らず「企業が有する様々な機能の地方分散配置は望ましい」と考えています。
そういった意味では、
・BCPの観点だとすると、
（OH組織ではなく）「実業組織」を地方移転させるべき
・地方創生の観点だとすると、
社員の転居ではなく、移転先での雇用を優先するべき
だと思います。
もちろん、企業ですから、
・南部代表の経営理念達成の観点から、
転居を伴う本社移転を実施
もありです。
ちなみに、この記事の意図は（記事の）最後の数行にあるのでしょうか？
→「HRテック」についてもっと知りたい方はこちら
https://hodai.globis.co.jp/courses/89150bc6（グロービス学び放題のサイトに飛びます）
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