在宅勤務の現実的議論 〔気になる記事（ハーバード・ビジネス・レビュー）〕
「在宅勤務」の功罪については以前も投稿しましたが、また関係の記事を２つ紹介します。
・マネジャーは在宅勤務者への期待値を下げよう
→ https://www.dhbr.net/articles/-/6890
・会社組織をダメにする｢中途半端なテレワーク｣
→ https://toyokeizai.net/articles/-/360778
前者はアメリカでの例です。
新型コロナウイルス感染症がトリガーとなった現状をベースにした内容です。
「在宅勤務にはさまざまなストレスが伴う。それはパートナーや子どもと同居しながら働いている人だけではなく、同居人がいない人でも同様だ。環境変化そのものが負担となり、精神的にも肉体的にも疲労が蓄積され、生産性が低下したケースは多い。」とのリードで始まり、在宅勤務に伴う社員やそのケアをするマネジャーのストレスを取り上げた記事です。
後者は日本の例です。
緊急事態宣言解除以降、在宅勤務から通常勤務（出社）にもどった状況やそもそも地方においては在宅勤務への移行も進んでいなかった状況をふまえ、その在宅勤務（テレワーク）の定着に向けた現実的な課題を指摘しています。
私は従来より「出社型と在宅型のハイブリッド形態」を志向すべきとの考えですが、それは後者の記事で指摘している「中途半端なテレワーク｣に陥るリスクがあります。「原則在宅勤務」＆「ジョブ型雇用」というのはすっきりしたモデルではありますが、これも “手段” の追求に傾き過ぎていると思います。
ここでも「何のために在宅勤務を導入するのか」という“目的”に立ち戻らなくてはなりません。
ということで、こんな記事がありました。
・ウィズコロナの働き方の新常識、出社率５割のカギは自律
→ https://www.nikkei.com/article/DGXMZO61415990Q0A710C2X11000/
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