オリンピックのリスク：本当にそんな危険なところに行かせるの？？
近年の中国で起こった出来事から想定する、最悪の事態
中止の話が一切聞こえてこないので、開催してしまうと思うのですが、今回のオリンピック、本当に開催してしまうのでしょうか？ 情報規制により、ほとんど正確な情報が伝わってこない中国ですが、そんな情報統制の中でも漏れ伝わってしまっている現状を考えると、こんな危険な国に選手を送り込むの？と、心配です。
もちろん、心配しているようなことは、”絶対起こること”ではなく、”起こりうる最悪な状況”についてです。とは言え、リスクマネジメントの基本は、”最悪な状況を想定して備える”。今回、ピックアップしたリスクは、中国で起きた（ている）最近の出来事から、”万が一のこと”として想定できることです。
・・・なんて話をしても、夫は「はいはい、陰謀論」という反応。ですが、これは私の単なる妄想ではないのだな（他にも危惧している人・団体・組織がいる）と、思える報道もありましたので、今回、思い切って書いてみようと思います。
そして、日本政府に申し上げたいのは、”海外にいる法人の保護”名目で、緊急予算を確保したのだとすれば、お金を使うべきところはニューヨークではなく、北京に派遣される日本人選手団であるべきです。本当に参加させるのならば。
最新テクノロジーにまつわるリスク
オンラインビデオでは安心できない安否確認
中共のVIP（元副首相）による性的虐待をSNSで暴露した、中国の女子テニスのトッププレーヤー、彭帥選手の安否についての問題に、世界中の批判が集まりました。批判対策として、中共側が彭帥選手の元気な姿を写したビデオを公開しましたが、それで思い出したのが、昨年、アメリカで起きた、DV事件です。
Zoom法廷の審理中、被害者と同じ家にいた加害者、検事により捕らえた。
上記画像の”Watch on YouTube”の横にモザイクが入った枠がDV被害者、その隣が加害者です。本来、接近が禁止されていたはずの加害者がなぜか被害者と同じ建物（被害者の自宅）にいて、そこからZoomを使った審理に、別のディバイスから参加していました。被害者のわずかな異変に気がついた検事（黄緑色の枠で囲まれた女性）が冷静な指示出しをして、被害者の無事が確保されたという事件でした。
パンデミックから2年が経ち、オンライン上でのコミュニケーションに、社会全体が慣れてきたとはいえ、オンラインゆえの”アナ”が存在します。こういった”アナ”は、悪意がある人の方が目的があるだけに見つけやすいものです。オンライン上のコミュニケーションで、安否確認が取れたからと言って、それが実際の安否の状態を示しているとは断言できません。
また、この事件が未遂に終わったのは、加害者が1人だったからです。これが万が一、組織的に行われていたら・・・。さらに、その場所が自分たちの力が及ばない異国の地であったならば・・・・。
”上層部”の気に入らない行動をとった市民が拘束されるかもしれない国。そんなところに、選手団を送り込もうとしているという認識は、JOCにも日本政府にも持つべきだと思います。
日本人にはわかりにくい、SNS上の検閲
さらに、怖いのが、”何を気に入らない”とするのか、一般の日本人には難しいところです。例えば、人気キャラクターのくまのプーさん、これは中国国内のグレイト・ファイヤーウォール内ではブロックされているワードの１つです。しかも、”一番の権力者”と強い関係のあるワードなので、”ヤバい”ランクとしてはかなり上位にあるそう。
読売新聞（1月10日）によると、会場に設置された専用のWi-Fiに接続すれば、中国で規制されているTwitterやLINE等のSNSに接続することが可能と言うことですが、接続できることと、検閲は別の話。
冬のオリンピック、そして、プーさんと言えば、羽生結弦選手。羽生選手は中国でも超人気のスケーターです。感染対策を理由に、ぬいぐるみ等の投げ込みは行われていないようなのですが、SNS上でこのキャラクターが登場するような投稿は出てくるようにも思えますが、中共がどのような対応を取るのかは、わからないところです。
世界中で報道の自由を促進する独立した非営利団体、ジャーナリスト保護委員会（CPJ）の、セーフティ・アドバイザリー は1月11日、2022年北京オリンピック冬季競技大会の取材について、下記のような勧告を行っています。
デジタル・セキュリティ
中国とIOCは閉ざされたループの内での、自由でオープンなインターネットを約束していますが、実際には制約が設けられていることがあり得ます。中国のインターネットは政府によって厳しく管理されており、サービスやウェブサイトが頻繁にブロックされることがあります。中国は技術的に非正規のVPNを禁止していますが、人々は検閲を回避するためにVPNを使用しています。
北京に旅行する場合、あなたのデバイスとオンライン活動は監視されることを想定してください。渡航前にアカウントやデバイスを準備すればするほど、データの安全性は高まります。
データ・アカウント
（前略）
中国当局はソーシャルメディアを監視し、中国に批判的であると解釈される可能性のあるコメントや活動に対して不快感を示すことがあります。
専用アプリのダウンロード
テレ朝の昨年10月26日付け報道によると、同月25日に発表されたプレーブックでは、参加選手や関係者は事前に専用アプリ（「My 2022」）をダウンロードしたうえで、中国入国前14日間の体調や行動履歴を報告する必要があるとしているそうです。
これは本件に限らないことですが、ダウンロードしたアプリが、スマホにあるどのような情報にアクセスするのかについては、とっても怖いことです。人脈と連絡先に始まり、スケジュール・・・行動履歴の報告の仕方が自動（GPS利用）なのか、手動なのかはわかりませんが、この辺りも技術上はアプリが勝手にアクセスすることが可能ですし、”感染対策”と言われてしまえば、拒否しにくくなります。ダウンロード時のアプリが問題なかったとしても、アプリは製作者側が”アップデート”ができてしまう点にも留意が必要です。
前出のCPJセーフティ・アドバイザリー でも次のように、注意喚起しています。
COVID-19アプリとQRコード
（前略）
アプリは中国旅行専用に選んだ端末にのみインストールし、個人用や仕事用の携帯電話にはインストールしないでください。
アプリをインストールしたら、出発の準備が整うまで、端末の使用や携帯を避けてください。
スマホ・パソコンの持ち込み
そもそも私がオリンピックに参加する立場だったら、絶対に自分のスマホ、パソコンを中国には持ち込みません。オリンピック専用のスマホ、データを全て消した古いパソコンを中国で購入したSIMカードを使用し、捨てて帰ります。
夫に陰謀論者扱いされたのは、私の上記の発言です。でも、このような考え方が陰謀論ではないと、少なくともいくつかのオリンピック委員会は考えているようです。
【北京五輪】スマホ、ＰＣの持ち込みは危険？ 複数ＮＯＣが中国政府の “監視” を警戒
オランダ・オリンピック委員会は、中国のスパイ活動の懸念があるとして、選手らに携帯電話やパソコンなどの電子機器を持ち込まないよう求めている。オランダ紙「フォルクスクラント」が伝えたもので、個人情報を保護するため、未使用の機器を準備するという。
また、ベルギー公共放送「ＶＲＴ」によると、ベルギーオリンピック委員会（ＢＯＩＣ）は選手個人のスマートフォンなどは自宅に残すことを推奨しているという。ＢＯＩＣ関係者は「われわれはリスク分析を行い、外務省と北京のベルギー大使館と協議した結果、結論は注意が必要だということ。アスリートにはリスクを認識してほしい」とコメント。同局は「オランダのオリンピックチームも同様のアドバイスを受けている」とも報じた。
これだけはない。英国オリンピック委員会（ＢＯＡ）も中国政府のスパイを恐れ、大会中に選手、スタッフに電話を提供する予定。英高級紙「ガーディアン」によれば、ＢＯＡ広報担当者は「個人的なデバイスを持っていくかどうか、自分で選択できるように実践的なアドバイスを行った」。持ち込みを禁止しているわけではないものの、将来的に活動を追跡する目的でスパイウェアをインストールする可能性があることを警戒しているという。
前出のCPJも、デジタルセキュリティのトップヒントとして、次のようなアドバイスを行っています。
デバイスを家に置いていく。古い携帯電話やノートパソコンを拭くか、旅行用に新しいものを購入する。
制限のある場合は、中国のジャーナリストにどのアプリやVPNが使えるか聞いておく。
出張用に新しいEメールを作成する。
ホテルの部屋は監視されていることを想定しておく。
デバイスは手元に置き、放置しないようにする。
帰国後、すべてのデバイスをワイプする。
ハイテクを使った古典芸
東京オリンピックでも、厳重な感染対策を行うと言いつつ、大量の避妊具が準備（配布）されたことが非難されましたが、今回のオリンピックではどうなるのでしょうか？欧米的な感覚では、男女がいれば必ず”コト”が起こるのだから（止められないのだから）、”対策”を配布してあげるべきということのようです。私が参加した国際交流プログラムでも、そのような考え方を持った国からの参加者の部屋の前には、”ご自由にどうぞ”と書かれた箱が置かれており、避妊具が無料配布されていました。とはいえ、今回の開催国がどういうところなのか？については、一度考えた方が良さそうです。
何を？をひとことで言うならば、ハニトラです。
出張先のホテルで、美女が突然やってきた・・・という話は何度か聞いたことがあります。美女を派遣しなくても、勝手に”コト”が行われるのであれば、あとはそれを録画するだけです。仮に、それが不貞行為ではなかったとしても、そういう動画を抑えられるというのは、リスクでしかないことです。
先ほど、ご紹介した、CPJも、デジタルセキュリティのトップヒントの中でも、”ホテルの部屋は監視されていることを想定しておく”としっかりあります。
感染防止の意味もありますし、今回のオリンピックでは・・・。
世界のトップアスリートのDNAを収集する検査
DNAは中国に限らず、世界中の政府、企業がほしがっている、ビジネスや医療、軍事・・・と、さまざまな分野で必要とされている儲かる情報です。そのDNA情報を最も効率的に収集できるのが、コロナ検査です。
■【アメリカのコロナ事情Vol.7】ミスインフォデミック（２）PCRの闇① ■【アメリカのコロナ事情Vol.8】ミスインフォデミック（3）PCRの闇②
これもまた、陰謀論っぽいお話ですが、実際に起こっている話です。
最近では、インターセクトが昨年末、”中国少数民族のDNAを基にした論文が雑誌に掲載され、撤回されるーーヒューマン・ジェネティクス社による撤回には、人権侵害に加担する研究を暴露しようとする科学者の努力が反映された”と、報じています。
（前略）
この論文の30人の共著者のうち、少なくとも9人は中国の警察や警察学校に所属しており、他の数人は中国の大学の法医学部門に所属しています。研究者はサンプルやデータの収集と引き換えに、共同執筆者の枠を与えられるケースが多いようです。サンプルの少なくとも一部は、警察によって収集された可能性が高いとモロー博士は述べています。中国全土の警察を監督する公安省は、人権活動家の反対を押し切って、全国規模のDNAデータベースを構築している。
（中略）
Y染色体ハプロタイプリファレンスデータベース（YHRD）と呼ばれるこのデータベースは、特定のDNAサンプルに関する詳細情報を求める世界中の警察によってしばしば利用されている。最近、このデータベースには、迫害されているロマ民族のDNAや、倫理学者たちがインフォームドコンセントなしに収集したと推定するウイグル人や中国人のDNAが含まれていたとのことです。
生物兵器としては、この集めたDNA情報から、特定の民族だけに攻撃力のあるウイルスの開発が進められていると言われています。このような開発を行うには、民族ごとのデータが必要となりますが、自国にいない民族のDNAデータを採取するというのは、どこの国にとっても困難なことです。そのような中、世界中から”さまざまな民族”が一堂に会し、感染対策の名目で、検査を行えるというのは、DNA収集の絶好のチャンスと言えないでしょうか。
一方、中国では”子どもの早期教育”を目的としたDNA検査も人気です。この分野は”占いレベル”と言われているものですが、一人っ子政策が終了してもなお、1人の子どもを大切（優秀）に育てたいという傾向は残っているようで、中国では大ブームに。アエラの2019年7月の記事（中国で子ども向けDNA検査が過熱 その信頼性と問題点に迫る）によると、 2020年には約5千億円の市場規模になると見られていました。
中国のDNA検査は、遺伝病の検査やがん治療などの目的で医療機関が行うものだったが、この3年ほどで、医療行為として行わない「消費者向け」検査が流行している。DNA検査の市場規模は今後5年ほど年3割以上の速度で拡大し、2020年には300億元（約5千億円）を突破するとの予測もある。
このDNA検査に”オリンピック選手の分析”も加えることができれば、人気はさらに高まるでしょう。
さらに、怖いのは、中国では、ゲノム編集ベビーもすでに誕生していることです。
中国「世界初のゲノム編集赤ちゃん」 双子の誕生と、別の女性の妊娠を確認
2019年1月の記事で、当局はこの研究を禁止したと言っていますが、どうでしょうか？
戦場で負傷しても痛みも恐怖も感じない”スーパー・ソルジャー”を開発しようとしている時代です。性別や薬物検査に影響を与えない”スーパー・アスリート”を開発しようとする動きは絶対にないとは断言できません。
災害にまつわるリスク
新型コロナ
中国国内の新型コロナの感染状況というのは、実はパンデミック開始以降、正しい情報が一切ないまま、今に至ります。”ゼロ・コロナ”というのは、適切な対策により、コロナ感染者が1人もいなくなることではなく、感染者を1人残らずいない状態にすることです。日本やアメリカに住んでいると理解し難いことですが、人命よりも何よりも、政策目標の達成が優先される社会であることを理解しなければなりません。
WHOが機能していた、2003年SARSの時ですら、WHOの調査団が北京にいる間、SARS患者をバスに閉じ込め、街中を走らせることで、”患者ゼロ”を演出しようとした国家です。現在の中国は、あの頃よりも一層、情報統制が強まっている状態です。
実際、パンデミック当初、実情を世界に伝えようとする多くの市民記者が逮捕されてしまったと言われています。正しい状況を知るために、”携帯電話の解約件数”や、”火葬場の稼働状況”等、本当の死者数を知る手がかりを模索する多くのジャーナリストがいました。それくらい本当のことがわからない状況にあります。
そのような中、オリンピック開催を目の前にして、北京市に隣接した天津市でのオミクロン感染拡大について、世界中で報じられています。北京との行き来を止めさせる事実上のロックダウンを行ったため、北京には影響がないとされています。・・・本当でしょうか？コロナ情報についてかなり強力な情報統制を行う中、わざわざこのような情報を流したということは、”隠しきれない状況”になっているのではと邪推してしまいます。万が一、漏れ伝わった時のために、「対策はできています」という先手を打ったのではないか？っと。
もし、オリンピック会場でも、オミクロン感染が広がってしまったら？
これは何もオミクロンが怖いと言っているわけではありません。ゼロ・コロナのメンツにかけて、どんな対策が取られるのか？そして、感染した選手が適切な治療を受けることができるのか？が怖いのです。
”どんな対策か？”については、すでにドイツの選手が到着直後の体験談語っているようです。
まもなく北京オリンピック──間違ってコロナ陽性とされたドイツ選手の中国恐怖体験
その他の感染症
中国で流行している感染症は、コロナだけではありません。ここ半年間に記憶のあるものだけでも、流行性出血熱と炭疽症の２つがあります。北京ではないから、大丈夫？と言い切れないのが、オリンピック開催直前にある春節（旧正月、今年は1月31日〜2月6日）。中国人が世界的に大移動する時期ですが、最も人が移動するのが中国国内です。人が移動すれば、ウイルスも移動します。
中国・西安で「流行性出血熱」が感染拡大中か 人民解放軍の病院が閉鎖されたとの報道も
「威陽日報」は12月21日、西安の閉鎖区画に野菜や果物が配られると報じた（微博より）普段は韓国の芸能情報を報じる「WoW！Korea」が12月19日、中国の西安市でウイルス性の「流行性出血熱」が感染拡大の傾向にあると報じた。 記事は「『流行性出血熱』の感染が相次ぐ…死亡率0・4％=中国」というタイトルだ。
現在、中国では相次ぎ複数の省で致死性の高い炭疽症による患者が確認されています。今月、中国では10年ぶりに炭疽症の感染により、死者が発生しました。この情報は公式報告の数字に基づいています。感染による死者は、山東省で報告されました。また同省で4700人以上が、濃厚接触者と判断されました。接触者は隔離され、予防治療を受けています。
建物の倒壊
”建物の倒壊”と聞くと、日本人であれば「地震？」と思うと思います。しかし、中国は違います。地面が揺れなくても、建物が揺れることがあるのです。中国の突然揺れた超高層ビル、調査実施 ネット上では懸念の声（2021年5月）
建築基準が緩く、近年都市化が急速に進む中国では、急造された建物も多く、ビルの倒壊は珍しくない。
建築基準の不備は、昨年に南部で新型コロナウイルス感染が疑われる人の隔離施設として使われていたホテルが倒壊した事故のように、地方公務員の汚職と結び付けられることも多い。
記憶が正しければ、この超高層ビルは、設計図なしで作られたことが調査により発覚していたと思います。設計図なしで建設されたのだとすれば、逆にすごい気もしますが。
1年間に起こった倒壊事故について、ざっと検索しただけでも、下記の通りです。これは地震が関係ないもので、地震や水害による建物崩壊は、別です。
中国・重慶でビル崩壊、16人死亡 ガス漏れか（時事通信、2022年1月8日）
中国湖北省で橋桁落下 高速道路、3人死亡（共同通信、2021年12月18日）
6階建てマンションの一部が倒壊し4人死亡 中国(ANN、2021年11月23日)
中国江蘇省でホテル倒壊、17人が死亡（BBC、2021年7月14日）
7階建てマンションが倒壊し5人死亡 中国・湖南省（テレ朝ニュース、2021年6月21日）
中国の「ガラス橋」が崩壊、男性が高さ100mで立ち往生（2021年5月11日、GIGAZINE）
選手が滞在する施設は、本当に大丈夫なのでしょうか？
パンデミック開始直後の2020年3月には、隔離施設も崩壊しています。
そして、万が一、崩壊した場合のリスクが大きすぎると、懸念されているのが、三峡ダムです。
中国三峡ダムが崩壊すれば原発９基に被害の可能性…放射能流出の時は韓国にも被害
韓国メディアの記事ばかりが検索に引っ掛かったのですが、日本のメディアは報じてないのでしょうか？三峡ダムは威厳がかかったプロジェクトですので、このダムにまつわる情報もかなり統制されているようで、実情は全くわかりません。ただし、ここ数年間、大雨被害にあうたびに、ダムを優先させて、周辺の都市を沈める（予告なしに放流）という対応をとっているのは確かのようです。
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今回リスクとしてあげたことは、陰謀論みたいなことです。でも、その陰謀論みたいなことが現実的に起こっているのが今の中国であり、アメリカです。こんなに危険まみれなところに、本当に国の宝ともいうべきオリンピック 選手を派遣するのでしょうか？きっと派遣することをやめることはないのでしょうから、せめて他の国のオリンピック委員会と同じような、危険から選手を守る対応をしてほしいものです。
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