米国コロナファシズムVSテキサスの医師（８）医学と公衆衛生の歴史上、最大の不正行為

すべてのことがワクチンに通じている 

”このパンデミック対策（政策）は、医学と公衆衛生の歴史上、最大の不正行為となる可能性があります”。We The People のサイトに投稿されていたマカロー博士の動画の紹介文は・・・。

ピーター・マカロー博士は、もはやあなたにワクチン接種をお勧めしていません！

（これまでのあらすじ）テキサスの大病院の１つで、コロナ治療の最前線で闘い、既存薬を使った、早期在宅治療マニュアルを作り、広く公開しようとFacebookに投稿したところ、”誤った医療情報”扱いになってしまった（詳細は下記の５）。　アメリカのコロナ対策には、パンデミックを制御するために必要な４つの柱のうち１つ（＝早期治療）が欠けているということで、コロナを収束させるための公衆衛生政策を、議会等で提言していたところ、陰謀論者的な扱いになり、キャリアの面では”契約の分離（おそらく解雇的なもの）”されたり、さまざまな形での脅迫を受けるようになった（詳細は下記の６）。　　　　　　　　　　　　　　　　　　４つの柱の１つというほど、ワクチン接種を始めてから数ヶ月後のマカロー博士は、ワクチンの中止を求めるまでに至った。自らの患者がワクチン接種後に異変があり、原因を探る中で、ワクチンが危険だと判断した。彼は、政府のデータ・安全性監視委員会や臨床審査委員会での経験もあり、このワクチンは2月には中止すべきものだったと語った（詳細は下記７）。

米国コロナファシズムVSテキサス医師（5）85％の死亡は早期治療で助けられた米国コロナファシズムVSテキサス医師（6）コロナを収束させる公衆衛生政策　　米国コロナファシズムVSテキサス医師（７）推進派の医師が、中止を求めた理由

5月の動画の中で、マカロー博士はワクチンについてもう一歩突っ込んだ話もしていました。

「このパンデミックは、ワクチンから始まりました。すべてのことがワクチンに通じているのです」。

目の前に患者がいれば、即効薬がなくとも、「既存の薬で症状が改善できないか？」「Aの薬がダメなら、Bを試してみよう」それが通常の治療プロセスであると、マカロー博士は言います。患者サイドとしても、確かに、患者としては「決まった薬がないから何もできません」と言われるよりも、自らが持つ知識や経験、さらには関連する研究棟から、なんとか治療してくれようとする医師の方を信頼すると、結果がどうあれ、そのような医師に診てほしいと思います。

テキサスでは今年9月、コロナ患者家族がイベルメクチンの投与をめぐる裁判を起こしたケースがありました。「助けられる可能性があるのに、この男が死ぬのを黙って見過ごすわけにはいかない」と、処方する命令が出たにもかかわらず、医師は頑なに処方を拒否。裁判所が次のアクションを起こそうとしていた時に、患者は亡くなってしまいました。ちなみに、訴えられたメモリアル・ハーマン病院は、大病院グループの１つで、最新の治療が受けられるはずの病院でした（このケースも深い闇がありますので別途ご紹介します）。

なぜ、こんな理解不可能なことが起こっているのか？

この理解不可能なことの原因を辿っていくと、マカロー博士の”すべてのことがワクチンに通じる”となるのです。世界各地で効果が認められているイベルメクチンはアメリカでは、コロナ治療には危険な薬とされて、イベルメクチンの効果を謳う論文が全て否定されています。マカロー博士によると、早期治療により、85％のコロナ死は防げたはずですので、コロナは怖い病気ではなくなります。同様に陰謀論扱いされている既存薬、ヒドロキシクロロキンを推奨する、ステラ・イマニュエル博士によると、この薬によって、昨年9月までにはコロナは収束するはずでした。そうすると・・・ワクチン、いらなかった？という話になってしまいます。

私は医学の知識がないため、マカロー博士とは異なる道、文系目線で”何か変なことが起こっているな”と思ったわけなのですが、やはり原因として考えられたのがワクチンでした。

（個人的な妄想）大型特許切れが続き、ファイザー社はかなり苦戦していたようですが、ワクチンバブルにより、2021年度には久々の2位を奪還するもようです。モデルナに至っては、2020年7月2日付ウォールストリートジャーナルで、パンデミック以前の評価は「成功するかどうか分からない新しい手法（mRNA）で医薬品開発に取り組んでいる」「投資家らは、まだ1つも医薬品を生産していないモデルナにほとんど関心を示していなかった」と酷評を受けています。（パンデミック前に交わされた、ワクチン開発契約が存在した？）ファイザー社、モデルナ社のCEOがワクチン開発後、自社株売却によって大儲けしたことが広く報じられました。個人的には、この売却のタイミングで、ウォーレン・バフェット氏の会社が短期間でこれらの株の売却をしたという報道が気になっていました。これは彼の投資セオリーと大きく異なります。ここが山場だと思う理由があったのでしょうか？バフェット氏は今6月23日、「ビル・アンド・メリンダ・ゲイツ財団」の理事を辞任したと発表しています（この財団の名前を出すと一気に陰謀色が強まるので嫌なのですが、事実ですので・・・著名投資家のバフェット氏、ビル・ゲイツ氏の財団の理事を辞任）。同財団がワクチンに巨額投資していたのは広く知られたことです。バフェット氏の会社が短期売りする理由になるような情報があったのでしょうか？そして、そのビル・ゲイツ氏と、ジョージ・ソロス氏がＵＫのコロナ検査会社を買収したタイミングで（Bill Gates and George Soros join buyout of UK Covid testing company）CDCが新しいコロナ検査のガイドラインを出しました。内容は機能をアップデートした検査機器を正式な検査にするというものですが、これは各検査会社が1年前には開発済みだったもので、なぜ今頃になって？という疑問がありました。                                                                                                    ・・・ねえ、わざとでしょ？と言いたくなるようなストーリー展開です。このストーリーに、ファウチ博士と武漢研究所の繋がりのことや、コロナウイルスの研究所流出説をひた隠しにしようとする、ファウチ博士と黒い科学者たち、そして、これまた「わざと？」と思えるほどの、CDCのマスク・ポリシーのドタバタ劇が合体します。

「ワクチンを接種するという命題、あるいは圧力、強制、強要を受け、人によってはそれが命取りになるような状況は苦しいものです。私のキャリアの中でも、このような状況は見たことがありません」（マカロー博士、7月のインタビュー）。

ワクチン接種義務化がなぜ問題か？

5月の動画では、マカロー博士は、ワクチンの義務化に反対であることも語っていました。

「ワクチンを打っていなければ、教育を受ける機会や仕事を奪われるというのはおかしなことです。さらにそのような情報が”記録（Mark）”されるのが問題です」。

前者では、テキサスであった大型解雇の１つに、ヒューストン・メソジスト病院のワクチン拒否の職員１５３人を解雇・退職処分があります。最近、話題になったのは、サウスウエスト航空。「連邦職員に使わせない」というバイデン政権からのワクチン義務化圧力と、「テキサスではいかなる義務化も認めない」というアボット知事のエグゼクティブ・オーダーに挟まれ、かなり追い込まれた様子のCEOは、一度は「連邦政府に従う」としていたものの、10月21日時点では、”ワクチン義務化に対し、サウスウエスト航空CEO：「我々は誰も解雇するつもりはない」"という記事が上がっていました。このCEOの決断の前には、ワクチン義務化への反対を唱えるパイロットのスピーチ（YouTubeでは検閲対象になっているようです）が話題になっていましたので、その影響もあったのかもしれません。

さらに、ここで忘れていけないのは、このワクチンは、他の予防接種と異なり、治験中のものであるという点です。治験中にも関わらず、FDAの正式承認が下りてしまいましたが、医師目線からすると、やはり下記のような懸念点があるようです。

マカロー博士による、”研究中のCOVID-19ワクチンへの支援や義務化を取りやめるべき9つの理由”　

CDCとFDAによって運営されている新型コロナの公的予防接種プログラムは臨床研究であり、いかなる状況においても、自由な参加の選択に対して圧力、強制、報復の脅しを受けることはありません。

マカロー博士が反対派に転じたのには、ワクチンの有害事象報告で、あまりにも多くの入院や死亡報告があったからです。そして、口頭で反対するだけでなく、”科学論文”として、その根拠を公開していました。

ところが、このマカロー博士らが執筆した、査読済みだった心筋炎についての有害事象についての論文が”一時的な削除”という状態になっています。

パンデミック当初から、ワクチンに反対していたノーベル賞受賞科学者であるロバート・W・マローン博士は、この医学誌の対応に対し、下記のような投稿を行っています。

@RWMaloneMD
より多くの検閲/キャンセル文化。著者はこの”一時的な削除”措置について通知を受けていません。 このようなことは、私の科学者としての全キャリアの中で一度も見たことがありません。

「科学がー！」「ファクトがー！」と言っている、ファウチ博士をはじめ、CDC、FDA、バイデン政権、ビッグテック、そこに医学誌や医師らは、マカロー博士の論文に対して、論文によって反対を唱えるのではなく、論文の存在を消すことで対処しています。

安全性への不安が募る中、効果はどうか？といえば、CDCの長官、ロッシェル・ワレンスキー氏自身が8月のCNNのインタビューで、「（コロナワクチンは）重症化や死亡に関しては、デルタ株に対しても効果が継続していますが、感染を防ぐことはもうできません」と発言しています。そうすると、ワクチンを打っているから、レストランに入店したり、国内イベントに参加したりしても安全・・・というわけではありませんので、ワクチンを打っていない人のみを集めても、感染の可能性がなくなるわけではありません。

こうなってくると、他の目的があるのではないのか？と考えるのが自然ではないでしょうか。

義務化による”記録”とは？ーー中国を例に考察

先ほどの、5月のインタビュー動画での発言、「ワクチンを打っていなければ、教育を受ける機会や仕事を奪われるというのはおかしなことです。さらにそのような情報が”記録（Mark）”されるのが問題です」の後者についてです。

マカロー博士が言う、情報が記録されることが問題とはどう言うことでしょうか？これ以上の説明がなかったので、ここからは推測になります。

政府（ファウチ博士）のやりたいことは、リベラル州でいち早く導入される傾向にあります。カリフォルニアや、ニューヨークのワクチン接種義務化が良い例です。ニューヨークでは今年4月、PCR陰性やワクチン接種済みであることを証明できるデジタルパス”Excelsior Pass”が運用開始されています。導入された後のニューヨークに行っていませんので、ニュース等からの想像ですが、今のところは、デジタルパスは義務化政策のみに利用されているようです。現在、ニューヨークの飲食店に入るには、パスが必要ですから、入り口でバーコードをかざすことによる確認等で使われているようです。

アメリカではブースター接種は、高齢者やハイリスクの人のみを対象としています。これが今後、イスラエルのように、ワクチンの効果が長期間続かないことを理由に、6ヶ月おきのワクチン接種を推奨、もしくは義務化したとしたら、このデジタルパスは使用範囲がもっと広がります。例えば職場の入り口で、このデジタルパスのバーコードをかざすシステムを導入すると、定期接種していない社員は社内に入れないことになります。

アメリカのリベラル州のリベラルは、実際には共産主義、全体主義です。だとすると、目指すところは中国です。

中国では”信用スコア”のシステムが導入されています。信用スコアとは、社会的な信用度をスコアとして数値化するシステムで、スコアが上がればローン金利が下がったり、病院の利用が便利になる等のメリットがあります。一方、信用度が下がれば公共交通機関の利用が制限される等の罰則があり、日常生活が制限されてしまいます。中国は、支払い能力が証明できなければ、病院を受診することができません。一昔前は、中国に住むなら、救急医療にかかれるように、ゴールドカードを作っていた方が良いという話もありました。現在ではフィンテックがかなり活用されているようです。例えば平安保険の「好医生（Good Doctor）」というアプリでは、病院の予約サイトと処方箋のEC、健康情報の配信の他に、本業の保険やローン等の金融業にも連携していて、医療費の支払いを保証してくれるため、病院ではこの手のアプリ使用者が優先されるようです。ここにワクチンパスを入れることは容易いことですし、ワクチン完了者のローン金利を下げる、ECでの買い物がお得になる等の文言を付ければ、ユーザーにも歓迎されます。ただし、すでに導入された信用スコアに”罰則”があることを忘れてはいけません。”打ったらお得”から、”打たないことを罰する”へのルール変更はいとも簡単にできてしまいます。

日本やアメリカでも、中国とは異なる信用情報は既に管理されています。ローンを組んだりやクレジットカードを作る際の信用情報です。この信用情報とワクチンパスポートをいきなりつなげることはないかと思います。それは必ず反発が起きますから、持っていると（打っていると）得をする印象付けから始めます。そして、それはすでに始まっています。ワクチン接種完了者のみ「割引がある」「入場（利用）できる」等です。接種完了者に特典がどんどんついていく一方で、未接種者に対しては、会社や学校だけでなく、病院や役所等で本来受けられるサービスが受けられない等、日常生活が制限されることが行われ始めています。病院？役所？と思われるかもしれませんが、ワクチン未接種者に対する、臓器移植の拒否したコロラド州の病院の例がありますし、カナダのある州では、役所に入る（役所で手続きをする）のに接種証明が必要になり、ワクチンを打たないと結婚できないということが話題になっていました。

未接種者の生活（給料）を制限すれば、ワクチン接種が進むよ。

プロジェクト・ヴェリタスのワクチン にまつわるハニトラ・インタビューで、ちょっと気味が悪いなと思っていたのは、異なる組織に所属している人達が皆、「生活（給料）を制限する」と答えていたことです。彼ら自身はワクチン接種は済ませているでしょうから、あくまで知らない他人の生活が制約されるという前提で話しています。彼らが残念なことは、”制限をされる生活”を一度でも受け入れてしまえば、やがてその制限が自分にも起こりうることだという想像ができていないのです。そもそもハニトラにひっかる人は、”自分だけは大丈夫”と考えるから引っかかるわけですので、”自分の生活だけは制限されない”と思ってしまっているのかもしれません。

共産主義・全体主義の中で、一時期は自分が勝ち組にいるような気持ちになっていても、それは本当に一時的なものです。共産主義で本当に勝ち組なのは、党の一部の人たちのみです。重宝されるのはコマとして使える間だけ、それは今の中国を見ていたら明らかです。

ワクチンそのものが・・・というよりも、このおかしな状況の中で、ファウチ博士ら、特定のグループの人々にこれ以上の巨大な権力を与えるようなことがあってはならないと思います。アメリカでの2021年は、後から振り返って、大きな分岐点になるでしょう。昨年は、”今日の香港、明日の台湾、明後日の日本”・・と言われていましたが、”今日のアメリカ”も付け加えるべきです。