認知度が低いとブランド調査は意味がない？

はじめまして。日経リサーチ　竹中です。主に国内の企業や大学への営業を担当しています。今回のお題はこのnoteでも度々話題にあがる認知度について、それも認知度が低いケースについて取り上げてみようと思います。

そもそも認知度とは何か。日経リサーチのブランド戦略サーベイでは「それぞれの企業について社名を知っているか」と定義されてます。認知度はブランド調査でまず初めに確認する基本的な指標です。これからブランド力を高めていくことを目標にする企業でもまず初めに確認するポイントとしてあげられます。

しかし、そもそも一定の認知度がないと、ブランド調査に十分なサンプル数を集められないという逆説的な問題があります。ブランド力の現状を把握して認知度を高めていきたいのに、認知度が高まらないとブランド力の現状がわからないというジレンマです。

この問題は特にBtoB事業を展開する企業やブランドでしばしば発生します。

参考記事：ブランディングを始めたBtoB企業によくある悩み話

この場合「ブランド調査」というキーワードから離れてみることをお勧めします。「既存の顧客、休眠顧客などのハウスリストに行う『ニーズ調査』」に切り替えて考えてみるのです。

詳しく見ていきましょう。

ハウスリストに行う「ニーズ調査」

これは既に接点のある方に向けて、自社ブランドのイメージや評価を聞く方法です。過去にコンタクトのある相手なので、認知率も高くイメージや評価といったブランド力にまつわるデータも一定の数値が期待できます。

まずは既存の顧客や休眠顧客からのデータを確認することで、自社に求められていること（ニーズ）がわかり、それを満たすことで満足度が上がり、満足度が上がることでユーザーが増え、最終的には認知度も向上するという思想です（なんだかわらしべ長者のようですが）。

Salesforce.comやSansanなどといった顧客管理ソフトを導入している企業であれば、このようなハウスリストの活用も容易に行えます。

また、最近ではこれらのソフトに連携したアンケートシステムもリリースされているので技術的なハードルもどんどん低くなっています。

参考：CREATIVE SURVEY for Salesforce
※セールスフォース内の顧客情報に直接、アンケートを送ることができるソフトです。

日経リサーチでは勿論、こういったニーズ調査の実施も承っております。

また実は最近、弊社でも上記のソフト（CREATIVE SURVEY for Salesforce）を導入しました。私が導入時の担当者だったので、色々とお話しできるのではないかと思います。

ご興味のある方は是非ご相談ください。

（日経リサーチ　ソリューション本部　ブランドチーム　竹中健）