共感を得るために企業がすべきアピールのひとつは「SDGs」

こんにちは、日経リサーチ　ブランドチームの持木です。

先日「ブランディングのゴールは8・6・4・5」をご紹介しました。おさらいになりますがこの 8・6・4・5 というのは

企業のブランディングでは
・企業認知は8割を目指そう
・内容理解は6割を目指そう
・共感は4割を目指そう
・推奨意向は5割程度に

というものでした。日経リサーチの「ブランド戦略サーベイ」で測定している約600の主要企業ブランドの平均がこのような構造になっており、目安とすべきベンチマークとしておみせしたものです。

さて、今週はこの「ブランド戦略サーベイ」の最新版（2021年調査版）が新聞などで公表されました。最新版では各企業ブランドごとのSDGs取り組み認知状況を測定しています。そこで、次のような分析をしてみました。

・「企業のことを理解している人」の「共感」具合
・「企業の『SDGsの取り組み』を認知している人」の「共感」具合

共感（全社平均、%）

「企業のことを理解している人」も「企業の『SDGsの取り組み』を認知している人」も、どちらもその企業のことをある程度以上わかっている人たちです。しかしながら、両者からのその企業に対する共感具合をみると、その性質はかなり異なっている（実に1.5倍！）ことがこの分析からわかります。

ブランディングの過程で健康診断として実施するブランド調査では、この「共感」を測ることが一般的です。自社のブランドを理解している人たちの4割以上から共感が得られていない場合、ブランド理解のための施策の中身を見直すことをおすすめします。たとえば今回ご紹介した「SDGsの取り組み」をブランド理解のための施策に織り込むことが、共感を高めるひとつの方法と考えられそうです。

（日経リサーチ　ソリューション本部　ブランドチーム　持木俊介）

利用データ：
日経リサーチ「ブランド戦略サーベイ」コンシューマー編（2021年調査）

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