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【トレンド】変化する米国の食習慣 第1回 〜消費者の理想と現実のギャップに見出す商品開発のチャンス 〜


米国の食品市場で健康がテーマのカテゴリーで競争を繰り広げる各企業には成長の余地があると言えます。生鮮食品(2019年の市場規模は前年に比べて46億ドル増)、オーガニック食品(同925百万ドル増)、野菜ベースの食事をサポートする食品(同982百万ドル増)(注1)の売上高増加から市場飽和が囁かれますが、実際のところ消費者ニーズは未だ満たされておらず、ここに商品(Consumer Packaged Goods)開発のチャンスを見出すことができます。

健康的な食事をしたいという意向と実際の行動にギャップが生まれるのは、こういった食品を試したことがないからではありません。2019年には、ほぼすべて(99%)のアメリカ人が低脂肪食品または飲料を購入したことがあるものの、世帯では月平均約2回の購入に留まる結果となりました。また、オーガニック、無糖、高タンパクの食品も、月1回程度の購入に留まっています(注2)。

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理想と購入のギャップ。理解すべき消費者行動は?

統計に目を通すと、米国人の食習慣には問題があるのは明らかです。 2018年には、米国人の5人に1人が肥満であるとされ(注3)、9人に1人がある時点で必要十分な食料を入手することができなかったことが分かっています(注4)。ほぼ4人に1人が「まったく運動しない」もしくは「ほとんど運動しない」と回答しており、肥満の問題に拍車を掛けています(注5)。

一方で、米国人には未来に対する前向きな期待があります。

米国人の3分の2は、過去5年間で自身の食習慣が変化したと回答しています。この変化に、メーカーと小売業者が消費者のニーズを満たす商品を市場に投入できて初めてこのビジネスチャンスを手にすることができます。今後5年間の食生活に関する調査で米国人は、より健康的な食事をし、より健康的に暮らしたいと回答しており、10人に3人が1年前よりも健康的な食品を選択していると答えています(注6)。

メーカーと小売業者は、こうした消費者の実態を把握し、食に対する希望と購入する商品とを隔てる障壁を取り除くことで、また変化するニーズと商品とのギャップやミスマッチを見つけ、ビジネスチャンスに結びつけることができるはずです。

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次回のインサイトレポートでは、より具体的な世代別消費者インサイトについてお伝えします。

【参考資料】                           (1)Nielsen Retail Measurement Services, inclusive of Nielsen’s Total Food View, Total U.S. All Outlets Combined (xAOC), 52 weeks ended Oct. 26, 2019 vs. year-ago
(2)Nielsen Homescan, household projected data, Total U.S., 52 weeks ended Sept. 28, 2019
(3)Behavioral Risk Factor Surveillance System, Centers for Disease Control and Prevention (CDC), 2018
(4)U.S. Department of Agriculture (USDA), Economic Research Service, 2018
(5)Nielsen Homescan U.S. Health Care survey of 42,759 respondents, surveyed in March 2018
(6)Nielsen Homescan U.S. survey of 19,313 respondents, surveyed in March 2019

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