ファイナンシャルプランナー(FP)が読む冊子【FPジャーナル1月号感想①】FPができる「心」と「お金」のサポート①

nicoと申します。

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日本FP協会より届くFPジャーナル1月号についての感想です。

今号の特集は「治療の長期化、高額化が進む“がん” 患者と家族に向き合うために FPができる『心』と『お金』のサポート」です。
プロローグの「がんの現状と国の取り組み 『がん相談支援センター』などの相談窓口の普及がカギ」について感想を書いていきます。

親類にがん患者が多い

祖母、叔父はがんで亡くなり、母は3回原発がんを治療して寛解しています。もう一人の叔父の奥さんも希少がんで闘病中です。

そのためか私もがんになるだろうという漠然とした予感を持っており、学生時代からがん保険に加入していました。

友人、同僚も

仲のよい同級生も2人闘病中なうえ、身近な同僚も治療を開始することになったそうです。

60歳に近づきがんを患う人が周囲に増えてきたと実感します。
日本人は「2人に1人ががんにかかる」といわれていますがその年代に入ってきたのでしょう。

がんの治療費

がんの種類、診断時のステージにより治療費は異なりますが、全体的な自己負担額の平均は56万円だそうです。

この額を大きいととるか小さいととるかは人それぞれですが、これだけであれば備えることが難しい方はあまり多くないのではないかと感じました。

生命保険文化センターの調査によると、2022（令和4）年のがん保険・がん特約の加入率は39.1％となっています。
約4割の方は保険により基本的な治療費の手当ができそうですし、預貯金から捻出できるため医療保険には加入しないという考え方もありますから、過半数の方は治療費について準備済と考えてよさそうです。

がん診断後の就労

私が記事中最も意外だと感じたのは、がん診断後、治療を開始する前に離職したとの回答が56.8%もあったことです。

今の会社では皆、仕事をしながら治療をしていて闘病のために退職というのは聞いたことがなかったため、とても高い割合に感じてしまいました。

離職ということになれば、治療費だけではないお金の問題が出てきます。
ただでさえ無理ができない時期なのに、お金についても考えなければならないというのはどれだけのストレスになることでしょう。

全国のがん診療連携拠点病院などに設置された「がん相談支援センター」ががん患者の経済的不安にも対応するそうです。

でも利用者が14.4%と少ないのは、何を相談できるのかが伝わっていないからではないかと感じました。
ネーミング変更を検討していただきたいですね。

明日からはより具体的にFPができることを考えていきたいと思います。

お読みいただきありがとうございました。
ではでは。