組織のICT改革について

ここ数年間、私は市内のいくつかの団体で、ビジネスチャットの導入などをサポートしてきました。コロナ禍の影響で、これまで以上にICT（情報通信技術）の需要が急増しましたが、それに伴い、高齢者が多い団体では対応が難しく、さまざまな問題が浮き彫りになりました。しかし、郵送費用の値上がりなどもあり、最近では再びICT化に前向きな団体が増えています。今回は、そんなICT改革について考えてみましょう。

高齢者が多く、不安や反対の声がある

コロナ禍でICTの重要性が増す一方で、組織内に高齢者が多い場合は、ICT改革に対する不安や反対の声が多く聞かれます。新しい技術に対する抵抗感や、「自分には使いこなせないのでは？」という不安が原因です。たとえば、「私がいなくなってからやってちょうだい」という声も少なくありません。これに対しては、強引に進めるのではなく、少しずつ進めていくことが大切です。

ICTとは「Information and Communication Technology」の略で、情報通信技術を指します。これは、コンピュータやインターネットを活用して、情報の処理や通信を効率化する技術のことです。この技術を使いこなせるようになることで、組織の業務効率が飛躍的に向上します。

まずは、わかりやすい説明やサポートを提供し、高齢者の不安を和らげることが必要です。例えば、ICTツールの基本的な操作を説明するトレーニングや、個別の相談会を開催することで、少しずつ彼らの抵抗感を和らげていきます。

いわゆるデジタル介護で、かえって生産性が落ちる

ICT改革の初期段階では、高齢者へのサポート、いわゆる「デジタル介護」が必要になるため、一時的に生産性が落ちることもあります。これにより、「本当にICT化が必要なのか？」と疑問を抱く方もいるかもしれません。ある団体のリーダーからは、「メリットがよくわからないので、予算が付けられない」という声も聞かれました。

しかし、この段階を乗り越えれば、組織全体の業務効率が大幅に向上する可能性があります。初期のサポートは、組織の将来への投資と考え、長期的な視点で見守ることが重要です。特に、郵送費用が値上がりする中で、紙ベースの業務を減らし、デジタル化を進めることは、コスト削減にもつながります。

究極には時間が解決してくれる

ICT改革に対して理解を得にくい世代も、やがては引退していくことになります。そのため、長い目で見れば、時間が解決してくれる部分もあるでしょう。しかし、その時が来るまで何もしないのでは、組織全体が衰退してしまうリスクもあります。ある年配の方は「そういう時代なんでしょうけど、そっけない気がして寂しい」と漏らしていましたが、だからこそ、今から少しずつでも改革を進めることが大切です。

例えば、若手社員の教育を強化したり、ICTツールを部分的に導入することで、将来的な全面的な改革がスムーズに進むように準備しておきましょう。

まとめ

組織のICT改革は、高齢者が多い環境では特に慎重な対応が求められます。コロナ禍で一気に需要が増した背景を踏まえ、不安や反対の声に丁寧に対応しつつ、短期的な生産性の低下を乗り越えることが重要です。ICT改革は一朝一夕には進みませんが、長期的には組織全体の未来を明るくするための道です。今できることから一歩ずつ進め、将来に向けた準備をしていきましょう。