田植え作業から考えさせられる地方自治体の分業について

私事ですが、ゴールデンウィーク中に祖父母の家で米の田植えをお手伝いしてきました。
毎年この時期に子どもが風邪をひくので、今までなかなか行けませんでしたが、今年は皆元気で向かえました。

田植え作業は今まで見ているばかりで全然経験がありませんでしたが、完全分業作業で、思ったよりも効率を考えさせられる作業でした。

そこで感じたことについて、今回は記事にまとめてみました。少し日記っぽいですが、誰かの参考になれば嬉しいです。

農作業は完全分業性！

農作業は、その複雑なプロセスと徹底した分業性によって、効率的な生産を実現してきました。

今回体験した田植え作業では、人が手足となって、いかに田植え機を動かし続けるか、という作業でした。
田植え機は苗を一つずつ正確に等間隔に植え続け、田んぼの広さにもよりますが、約1時間程で田んぼ一枚に苗を植え終わります。
これを人力でやるとなると、何倍の時間がかかるのか、と機械のありがたみを考えさせられました。

しかし、いかに精密な機械といえど、ガソリンは定期的に補充が必要になるし、苗や肥料も補充しつつ作業を進める必要があります。
それが止まると、田植え機の作業も止まり、それがそのままロスタイムとなるわけです。

そうさせないために、人が動き回り、田植え機が作業し続けられる環境を整えていきます。

この完全分業性は、他の産業においても学ぶべき重要な教訓があると感じました。

分業性のメリット

分業することのメリットは一般的に以下のとおりです。

1. 効率性の向上: 分業により、特定の作業に専門化された労働者がより高い効率で作業を行うことが可能となります。これにより、生産性が向上し、時間と労力の無駄が削減されます。

2. 品質の向上: 分業により、労働者は特定の作業に集中することで熟練度を高めることができます。その結果、製品やサービスの品質が向上し、顧客満足度が高まります。

3. コストの削減: 分業により、生産プロセスが効率化され、原材料や労働力の使用が最適化されます。これにより、コストが削減され、価格競争力が向上します。

このように、分業すると、仕事効率が上がる！ということは皆分かっていることでしょうが、この当たり前のことが、地方自治体ではできていません！
原因は、仕事の増加と人員不足です。

地方自治体の分業のあり方

昨今の自治体業務は多様化、複雑化して、職員一人一人がいくつもの業務を抱えています。しかし、人員は足りておらず、今後の人口減少社会では、その流れは加速していくことが予想されます。

これを解決するためには、やはりDX化が必要です。

先ほどの分業の考え方を、自治体DXの視点に置き換えると、業務の一部をデジタル化することで、業務の一部をロボット等のデジタル技術と分業するイメージでしょうか。

そうすることで、自治体職員の一人一人の仕事量を適正に減らすことができ、本来の業務（市民の福祉の向上！）に集中することができます。

是非、地方自治体は、DX化を仕事を奪う道具ではなく、本業に取り組む助けになるツールとして捉えてほしいと切に願います。