リモートワークか、オフィスワークか

朝日インタラクティブでは、緊急事態宣言解除後も、可能なかぎりリモートワークで業務を継続していく「リモートワーク推奨」体制をとります。
取引先のみなさま、ビジネスパートナーのみなさまには、引き続きご理解と、ご協力をお願い申し上げます。

さて、現在はリモートワークを中心に業務を行っていますが、「これからは自由に出社していいですよ」と言ったら、いったいどれくらいの社員が出社するのでしょうか？

社内でリモートワークとオフィスワークに関するアンケートを実施しました。調査期間は9月2日から7日にかけて、Googleフォームを利用しました。有効回答数は51です。

まずはストレートに、出社かリモートワークを選べるとしたらどれくらいの頻度で出社をするか、意向をたずねました。

「必要なときだけ」が最多の41％。次いで「週1～2回」が35％です。76％がリモートワーク中心で回していきたいと考えていることがわかりました。
一方で「ほぼ毎日」は8％、「週3～4日」は16％です。24％は出社中心で回したいようです。

では、出社すると、どのような良いことがあるのでしょうか。

76％が「コミュニケーションが取りやすい」を挙げました。リモートワークを始めて以来の課題です。各部、各チームでコミュニケーションの工夫を図っていますが、やはりオフィスで直接顔を合わせて話すほうが、コミュニケーションは取りやすいようです。
「オンとオフがはっきりする」「健康のため」「仕事に集中できる」も半数が挙げました。

リモートワークのメリットはどうでしょうか。

86％が「通勤から解放される」を選びました。「自由に使える時間が増える」「自分の好きな環境で仕事ができる」も、ともに半数の社員がメリットと感じています。
自由回答では「体調が悪いときにすぐ休める」「家事をこなせる」「急な保育園のお迎えに対応できる」もありました。

「仕事に集中できる」は、オフィスワークで48％、リモートワークでは31％でした。どちらのほうが仕事に集中できるかは、人それぞれです。

私が実際に話を聞いた範囲でも

・在宅勤務は一人暮らしなのでだらけてしまう
・家族がいて集中できない

という声があれば、

・会社だといろいろな人に話しかけられて集中できない
・まわりの音が気になって集中できない

という声もありました。
オフィスかリモートか、はどちらか一方が正解ではないことを改めて認識します。

リモートワークでの仕事の効率を、どのように認識しているのか。

「変わらない」が最多で37％、「どちらかと言えば良くなっている」が20％、「良くなっている」が19％。
「どちらかと言えば悪くなっている」が16％、「悪くなっている」が8％でした。
自宅の環境、職種による違い、セルフコントロールなど、理由は様々かと思います。悪くなっている要素が出社により解決できればよいのですが、そうでない場合は何をもって解決するのか。継続した課題です。

多様な働き方のひとつとして、コワーキングスペースなどで働く要望はどれくらいあるのか。

半々に割れました。
使いたい人に具体的な施設・サービス名を聞くと、WeWork、NewWork、bizcomfort、CROSS OFFICE、Business-Airport などが挙がりました。
自宅では集中できないけれど場所を変えれば集中できる、ということであれば、多拠点での働き方も検討していきます。

最後に、これから出社とリモートワークを併用していく前提でオフィスを再構築する場合に、会社望む設備を聞いてみました。

78％が「オンラインミーティングがしやすいスペース」を挙げました。
現状のオフィスでは、オンラインミーティングで話している声がオフィス中に響いたり、隣でミーティングしている人の声が入ってしまったりすることがあります。
この課題は、解決したいところです。
コミュニケーションの観点から、「雑談がしやすいスペース」も37％の人が挙げました。

その他の自由回答では

・雑談ができるフリースペースと、業務に集中する社員のスペースは分けてほしい
・全席にサブモニターがほしい
・フリーアドレスでも出社した際にチームがまとまって座れる仕組みにしてほしい
・椅子、マイク・カメラやWi-Fiなどの整備にもコストを使ってほしい
・オープンになりすぎず、仕切りのある席がほしい

などがありました。

今回のアンケートでは、普段の面談や会話からは捕捉しきれていない様々な課題を認識することができました。

今期は経営課題として、リモートワークを前提にした社内システムの構築を進めるとともに、働き方に関する制度、オフィスの再設計を進めていきます。
オフィスワークとリモートワークのどちらかが正解でないように、会社の制度やオフィスにも、絶対的な正解はないと考えています。
しかし、社員の声をふまえて、判断に生かしていくことはできます。
社員ひとりひとりが、最も仕事がしやすい方法を選択できるよう、整えていくつもりです。