【週間】(03/04 ～ 03/08)週の日本株市場/次週の注目

【軽いまとめ】今週の相場の要点

先週分はこちら。

--- 03/04 (月) 朝note/夕方note --- 
金曜日の米国市場でDellをはじめとするテック株堅調な相場となっていた流れを受けたように、日本もハイテク株高によって日経平均株価は大台の40000円を初めて突破。📌
しかしプライム市場全体でみると下落した銘柄の方が多く、TOPIXに至っては下落で終える。
大幅高で40000円に接近していた前日金曜日もプライム市場の値上がりと値下がりは同数となっており、連日偏った上昇になった印象。

--- 03/05 (火) 朝note/夕方note --- 
週明けの米国株は主要三指数が揃って小動きながら下落。半導体関連は続伸するも、Apple、Alphabet、Amazonなどビッグテック系は揃って下落。一方で景気敏感などは買われていた。
その半導体株の代表格ともいえるNVIDIAは一時6.5%高まで上昇するも、取引時間最終盤で3.6%高に上げ幅縮小。その動きを感じてかは分からないものの、日本株では主要半導体株が下落スタートとなり、日経平均は前日に突破した40000円台を割り込んだ水準で前場は主に過ごす。
ところが後場の寄り付き直後に一気に切り返し、結局終値は40000円回復。
一方でTOPIXは前場のうちから堅調な動き。一日遅れで循環物色のような動きがみられた。

--- 03/06 (水) 朝note/夕方note --- 
米国ではハイテク株が続落。前日はそれでも半導体株は強かったものの、この日はNVIDIAやAMDは切り返す動きをみせるも、フィラデルフィア半導体指数も下げた。
日本市場もその流れを受けて半導体株が下げ、日経平均株価は下落で始まり、40000円を割り込んでのスタート。しかし朝からすぐに切り返す動きが出ると、40000円を回復。一時はプラス圏にも浮上した。
バリュー株が続伸し、引き続きTOPIXが優位の形で動いて続伸。日経平均は続落となるも、前日に続きわずかな下げに留まる。

--- 03/07 (木) 朝note/夕方note --- 
パウエル議長の下院での議会証言ではサプライズは無く、米国株主要株価三指数は上昇。
一方で日本株では、日経平均株価が場中の過去最高値を更新するほど朝は堅調な時間がありながら、日銀の中川審議委員の発言や、Bloombergの記事などをきっかけに日中に3月会合でのマイナス金利解除の可能性を強く意識させられてか、弱含む動きへと転じた。そのまま日経平均株価は下げ幅を拡大し、SQ値算出前日に40000円を割り込む。

--- 03/08 (金) 朝note/夕方note --- 
前日の米国市場ではハイテク株を中心に株価が上昇。
その流れを受けて日経平均株価はプラス圏で始まるも、前日の雰囲気を引き摺ってか鈍い動きをする朝に。
日経平均は前場の途中から強含み、この日算出された3月限のSQ値を超え、40000円の手前まで戻すも動きが停滞。
後場は上げ幅を縮めていき、特に短期資金が集まっていたような過熱感の見られていた銘柄の多くが急落する動きをみせた。

---

【初心者投資家向け】先物と配当落ち

新NISAがスタートしたこと、さらに日経平均株価を含めた各国の株価指数の過去最高値更新報道などもあって、今年から一段と株式投資などへの注目が集まっています。
そんななか、投資をはじめたばかりの人にありがちな誤解ですが、3月の第2週における金曜日の夕方の日経平均先物が急落したことで慌ててしまう人📌が少なくありません。

先物取引やオプション取引には取引の最終売買日が存在し、その日までに保有している分を清算していない場合、翌日にSQ値(特別清算指数)として算出された値をもとに清算されます。

日経225のミニ先物や日経225のオプション取引などでは「〇月限(ギリ)」というように、期限(最終売買日)がさまざま。
(数カ月先の限月(ゲンゲツ)の商品まで選べますが、当然期限が近い方が売買が活発であり、遠い先の期限のものは商いが薄くなってしまいます)
毎月の第2金曜日にSQ値(清算値)が決まるため、その前日が最終売買日にあたります。

一方で日経225のラージ先物の場合、3の倍数月(3、6、9、12月)を限月とするものが対象となります。
そのため、毎月の第2金曜日のSQ算出日を、3の倍数月以外は「ミニSQ」や「マイナーSQ」、3の倍数月を「メジャーSQ」と分けてよんでいます。

日経平均先物は各月限の最終日を終え、目先が次の限月に切り替わると、その月末における日経平均採用銘柄の貰える配当に相当する分だけ落ちているようにみえてしまいます。
これは現物では配当を受け取れるのに対し、日経平均先物では受け取れない分の差となります。
現物でも配当を貰える権利日を過ぎ、権利落ち日になった際にその配当に相当する額が理論的には値下がりすることになると考えられるため、配当権利落ち日を迎えれば、配当を考慮した分の乖離が埋まることになります。

日本では3月期末の大企業が多く、期末配当が3月に集中するため、その乖離の幅が特に大きくなってしまいます。
情報サイトによっては日経平均先物の騰落率を単に"現物の日経平均との比較"としている場合もあるため、「明日の株価は上かな？下かな？」という感覚だけでみてしまうと、突然日経平均先物が急落したようにみえてしまい、初心者の方を中心に慌ててしまいがちです。
(実際に配当分以上の落ちてしまっている場合もありますので、先物の価格を日頃気にするのであれば、一体どの程度が配当落ちに相当するのかを調べておく必要があります)

先物と配当が絡む話として、月末になると"配当再投資"という言葉が多く聞かれるようになると思います。
一般的に"配当再投資"とは、その名の通りに「配当金を現金としてそのまま保有せず、新たに次の投資資金として運用すること」を指します。

しかし3月末や9月末に聞かれる"配当再投資"という言葉は、主にパッシブファンドによる先物買いを指すことが多いのではないかと思います。