ITエンジニアは転職すると給料が上がるという話

全国1000万人のITエンジニアのみなさん、おはこんばんにちわ。
最近「わかりやすい絵を書け」とデザイナーにいじめられて四苦八苦している、はまあです。

以前のエントリの「スキルが上がれば報酬は上がるのか？」がいまいち伝わりにくかった気がするので、ほとんど主旨は同じですがもう一回語っていきます。

素敵な世界

おそらく多くのITエンジニアの皆さんは、給与とスキルの関係はこんなイメージを持っているのではないでしょうか？

スキルが上がるとどんどん給料が上がる。素敵な世界観ですね！
世の中こんな感じだったらいいんですけどね。

現実

残念ながら、現実はこう。

見ての通りですが、どんなにスキルを磨こうとも、あなたがその会社にいる限り、なにをどうしようとF社の給料ほどはもらえません。

この「能力に応じて給与が払える幅」を俗に給与レンジ（給与テーブル）と言い、ほとんどの国内企業は社員の評価（役職、スキル、経験年数）に応じてこのレンジ内で給与を支払います。

IT限界集落の経営者は「やりがい」「将来性」などなどいろんな美麗字句を語りますが、給与レンジは、ほとんどの会社では未来永劫変わりません。

この給与レンジは社員のがんばりだとかより、その会社の立ち位置、すなわち産業構造、商流、業界の景気、採用活動時の労働市場の需給のウェイトの方が大きいです。

もちろん会社が大きく儲けたときや、ダイナミックなピボットに成功した場合などは、一時的にボーナスが増えたり、基本給も多少は伸びたりしますが、基本的に会社儲かった時に配当として還元される相手は株主です。
多くの給与所得者が誤解しているのが、この点です。
ただし、従業員であることと株主であることは別に排他ではないので、従業員持株会やRSU、ストックオプションなどで社員に還元しようとする会社は正直者だと言えます。
（純経営戦略上、従業員に株を撒くの事が正しいのか？というのは別の話として。Want◯dlyみたいにね！）

もちろん「社員の雇用のために会社をやっている」と言ってる経営者はたくさんいますし、実際その通りに行動している人も稀にいます。あるいは会社そのものが合同会社のように社員全員が株主という会社も存在します。

そういう会社に出会えたら最高だとは思いますが、ちょっと考えればわかると思いますが、そういう会社に凡人は入れません。

というわけで凡人の戦略を考えていきましょう。

給与の高い会社に転職する

いきなり解答をぶっぱなしましたが、ITエンジニアの転職時に発生している状況を俯瞰してみましょう。以下の通り。

転職した人がいきなり給料が倍になったりするのを横目で見つつも、自分には関係ないと思っている人は多いかもしれませんが、やってることは実に単純で
「今のスキルを、より高く買ってくれる会社を探しだして、そこに行く」
ということだけです。

簡単に言うと

横の移動は「勉強」
縦の移動は「情報戦」

なんですね。

がんばりの軸が違うんだ、ということを覚えておいてください。

あなたの会社と、給与が高い会社の違い

さて、次なる疑問は当然、給与が高い会社と低い会社の違いです。

現在のITエンジニアの需要がある分野は多岐にわたるため、例外的な事業者をあげるとキリがありません。

ただ、ひとつだけ、普遍的な指標があるので、今回はそれを紹介します。

「労働集約型と資本集約型」

主たる売上が労働集約に基づくものか、資本集約に基づくものか、ということです。

資本集約型産業は、いうなれば巨大な資本を投下して、長期に渡って利益をあげていく産業です。とにかくカネがないと始められないので、資本力に優れた企業(おおむね大企業）が有利です。コモデティ化しにくいのも特徴です。

たとえば、携帯電話のインフラ事業はめちゃくちゃ儲かるビジネスなのですが、だからといってマスクの転売屋みたく気軽には始められないからです。

飲料・食品・ケミカル・什器・ハードウェアなどの製造会社も、これらに当たります。ただ、新世代のファブリック屋（3Dプリンタや安価な代替製造手段を投入してくるヤベェ奴ら）の動向には注意していく必要があります。

対して労働集約産業は、雇用した労働者に比例して売上をあげていくタイプの労働です。たとえばSESerなんかはこれにあたります。実のところ人月で工数を出してる古き良きSIerもこれに含まれてしまいます。受注生産のWebサイト制作会社とかもこれにあたりますね。
1人が一ヶ月ソフトウェアを開発した期間（１人月）に応じて発注者は対価を支払うわけですね。したがって労働人数が増えれば増える程売上は上がり、利益も増えるということになります。受注できればね。
事業会社でも派遣業、ビル清掃、配送/運送業、手製の手芸、これらは労働集約型と言えます。

ただし、士業（弁護士・税理士・会計士）なんかは特殊で、一見すると労働集約的ビジネスではあるのですが、非常に特殊性がある、かつレバレッジが高いビジネスモデルの会社もあるため、その業態だけでは単純に判断ができません。

まぁ例と例外あげるときりがないですが、とにかくその会社の売上の仕組みを意識しましょうということです。

そして、あなたが選ぶべきは「資本集約型ビジネス」で売り上げている会社です。
次点として「労働集約型ではあるが、主たる顧客が資本集約型ビジネス」の会社です。
ま、資本主義が崩壊するまでこの優位はゆるがないでしょう。

いずれにしろ最悪なのは「労働集約型で、主たる顧客が労働集約型ビジネス」なのはぶっちぎりです。だいたいのブラック企業はここに属します。

とはいえ、資本集約型ビジネスは「業界まるごと吹っ飛ぶ」こともよくあるのが萌えポイントなので、足元の状況については常に注意を払っておきましょう。ガラケーの端末製造会社とかね...

まとめ

・同じ会社にいるかぎり、普通はそんなに給与は変わらない。
・横の移動は「勉強」、縦の移動は「情報戦」
・どうせ入るなら「資本集約型ビジネス」

最後に

みなさんのハッピー転職ライフをお祈りしております(^_^)