新規事業の推進と組織体系
はじめに
新規事業を推進して行くときに、必ずと言って良いほど課題となるのが、「組織」と「人事評価」です。
人事評価については、次回以降でご説明しますので、今回は「組織」についてご説明します。
推進組織の分類
大きくは、「社内」「グループ内社外」「社外」の3つに分類することが出来ます。
細かくは、「部門内兼務」「部門内専任」「独立部門」「代理出産」「全社横断」「会社横断」「新会設立」「成果移転」「会社買収」の9個に分類することが出来ます。
図解すると、下の図の様になり、上から順に予算が低い傾向にあるものを並べています。
傾向であるため、必ずしもこの並び通りの予算になるとは限らない点は、ご注意下さい。
社内
社内での推進パターンである、5つの定義とメリット・デメリットをまとめると以下の表の様になります。
それぞれの体制・型に、メリットとデメリットがあるので、取組み内容や規模に応じて、最適な体制・型を選ぶことで、新規事業の失敗確立を減らすことが可能となります。
グループ内社外
グループ内社外の推進パターンである、2つの定義とメリット・デメリットをまとめると以下の表の様になります。
社外
社外での推進パターンである、2つの定義とメリット・デメリットをまとめると以下の表の様になります。
※DD＝Due Diligenceの略で、買収先の価値やリスク等の調査
※PMI＝Post Merger Integrationの略で、買収後の経営統合作業
まとめ
新規事業の内容やビジネスモデルそのものが素晴らしくても、組織の壁により失敗するケースが、実は多かったりします。
「似た様なビジネスをうちでも取組んでみたけど、他社では成功していて、うちでは成功しなかった」、「新規事業が鳴かず飛ばずだったけど、事業譲渡した後に大成功した」等は、推進組織の壁により失敗していたケースの代表例と言えます。
そのため、新規事業を実施する時には、ビジネスモデル（何をやるか、どの様にやるか）だけでは無く、推進組織（どこでやるか）も併せて検討することにより、成功確率を高めることが出来ます。