広報は、温度感を感じる心構えが必要。広報のプロからみた、対面でのコミュニケーションの重要性。

数年前より、コロナ禍により直接コミュニケーションをとらなくなってきたように感じられます。確かに、場所や時間など移動を伴う打ち合わせや取材など、これまで以上にIT系のツールを利用した仕事が増加してきています。
もちろん、便利ですし、自宅にいながら打ち合わせに参加したり、取材を遠隔で受けたり、様々なことがオンラインでできるようになり、移動時間を別の業務にあてたり、効率化が間違いなく進んでいるといえます。
その一方、広報にとっては、いささかマイナスな面も存在していることを理解したうえで、状況に応じたコミュニケーションが求められると最近特に感じています。

広報は、リモートで完全な体制が構築できるか？

広報の担当業務を考えた場合、ほとんどの業務がリモートで対応できることは事実です。
例えば、リリースの作成、記者（メディア）リスト、取材調整、問い合わせ対応など、ルーティンとして行う業務のほとんどが、リモートで対応できるでしょう。
特に平常時の場合、担当としてルーティン化している業務は、上記のように問題なく従事できます。電話やメール、オンライン会議のツールなど、現在では、リモートで仕事を行える環境が整っており、国内どこにしてもある程度のパフォーマンスを上げることができるでしょう。
ちょっとしたメディアからの問い合わせや取材スケジュール調整などをはじめ、ある程度のメディアコミュニケーションもリモートで対応できる、している企業が多いと思います。
もちろん、リモートでできるのであればそれは、活用すべきです。

リモートでできない広報の業務とは？

では、リモートではお勧めしない広報の業務とはどんなものがあるのでしょう。
広報の専門家から見ると、他社がフルリモートで行っているタイミングで直接、報道機関や記者に会うことのメリットが多くあると感じています。
タイトルにあるように、一定の広報業務を行えるにしたがって、次のステージに進むためには、報道機関や記者との信頼関係がかなりキーになってきます。その時に重要なのは温度感と考えています。

もちろん、相手の報道機関や記者が面会ができないのであれば、別ですが、記者とある程度話す内容があるのであれば、電話やメールではなく、直接会うことにメリットがあります。
なぜなら、こんなビジネス状況下においても、広報担当者が直接訪問していくれる企業であるという認知、人と直接会うことが記者自体少なくなっているため、顔や名前を知ってもらえるといった、複合的なメリットが多いといえます。

最も重要なのが、報道機関や記者の温度感をしれることです。
電話やメールであれば、タイミングやトーンでしか判断できませんが、直接会うことにより、商品やサービスに関する、報道機関や記者の温度感に直接触れることができるのが最も重要なメリットでしょう。

温度感は広報にとって重要な判断基準

いくら画期的な商品であれ、サービスであれ、報道機関や記者が関心を持ってくれないと記事化にはつながりません。
メールや電話だけでのコミュニケーションでは伝わらない、熱意や感情などを伝えることで、記事化の可能性が上がるのであれば、ちょっとした時間を利用して、報道機関や記者には直接会うことをお勧めします。
報道機関や記者の方も、時間帯によっては、デスクや記者クラブなどにおり、直接会ってくれますし、また、直接会うことで、報道機関も記者も人を介在している以上、何らかの感情が出ることは否めない事実です。

以前、大手通信社の記者から、転職や会社を辞めてもお付き合いできる広報担当は貴重であり、そういう人からのお願いであれば、融通が利かせられることもあると言われたことがあります。もちろん、自分勝手なお願いは別ですが、直接記者を紹介していただいたり、一般的な話題でお話しをしたりディスカッションできるような方は貴重であると感じています。

そのような関係性を結ぶには、長い時間がかかりますが、重要なのは、温度感がわかる直接会うことで感じられるメリットと重要性です。

もうワンステップ広報として成長する際に、空いている時間で、直接報道機関や記者の方とコミュニケーションをとる機会を設けてみてはいかがでしょう。

きっと、新しい発見と経験がつめるはずです。