K品質のバッテリーで立ちいかない韓国メーカーに、新技術を発表したトヨタが大虐殺を開始するｗ

韓国や韓国人を語る上で欠かせないポイントに「最悪のタイミングで最悪の選択をする」というものがあるのは、当サイトへ足を運んでくださる皆さんならご存じの通りだろう。
今日のテーマはそれをまた炸裂させた韓国、でいきたい。
最初は、その前提として捨てられていく韓国という今の空気の紹介だ。
プレジデントの記事になる。

「車載バッテリーが突然発火する」韓国・LG化学の”2000億円リコール”が示す本当の意味
8/30(月) 9:16配信 プレジデントオンライン
■「発火するバッテリー」でリコールの対象拡大を発表
8月20日、米自動車大手のゼネラル・モーターズ(GM)が電気自動車(EV)の“シボレー・ボルトEV”に搭載されているバッテリーパックに発火の恐れがあるとして、リコールの対象拡大を発表した。シボレー・ボルトEVには韓国のLG化学製のバッテリーが搭載されている。
今回のリコールはGMとLG化学の両方にとって大きなマイナスだ。特に、LG化学に関しては車載バッテリーの相次ぐ発火問題によって、民生機器用バッテリーへの不安も高まっている。LG化学は迅速に発火の問題を解明し、バッテリーの安全性を向上させなければならない。
世界第2位の車載バッテリーメーカーであるLG化学の基本的な製造技術への不安の上昇は、わが国バッテリーメーカーのビジネスチャンス拡大を意味する。ビジネスチャンスを確実に取り込むためには、各バッテリーメーカーの取り組みに加え、政府が米国などに日本製バッテリーの安全性などを明確に伝え、需要を取り込むことが欠かせない。
世界の自動車産業で脱炭素と電動化というゲームチェンジが進む中、官民一丸となって世界シェアの獲得を目指すことができるか否かによって、中長期的なわが国経済の展開には大きな影響があるはずだ。
■対象は計14万1000台、費用は2000億円に
2021年7月、GMは2017年から2019年型のシボレー・ボルトEVのバッテリーから発火の恐れがあるとの理由から、昨年11月に続いて2回目のリコールを発表した。今回2022年型のモデルにまでリコールの対象が拡大され、3回にわたってGMはリコールを発表したことになる。8月20日に米国運輸省の道路交通安全局(NHTSA)が発表したリコール情報によると、これまでに発売されたシボレー・ボルトEVのすべてのモデルがリコールの対象になった。
過去2回のリコールの対象になったシボレー・ボルトEVは約6万8000台であり、今回あらたに約7万3000台がリコールの対象に加わる。2021年4～6月期の決算でGMは過去のシボレー・ボルトEV関連のリコール費用は8億ドル(約880億円)だったと発表した。今回のリコールによって追加で最大10億ドル(1100億円)の費用が発生する見込みだ。
GMはリコール費用の負担をLG化学に求める。なお、2021年2月に発生した現代自動車のEVのリコール台数は計8万1700台であり、費用は約1000億円だった。そのうち、LG化学が約7割を負担した。
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■他社に切り替える米国企業が増えるかもしれない
LG化学はかなりの危機感をもって原因の究明とバッテリーの安全性能の向上を実現しなければならない。シボレー・ボルトEVのリコールによってLG化学の車載バッテリーの安全性が注目されがちだが、足許の世界経済では車載バッテリーよりも、パソコンなど民生分野でのバッテリー需要が旺盛だ。LG化学は、持ち運び型の充電器やパソコン、スマートフォン、スマートウォッチなどに用いられるバッテリー、さらには電力の貯蔵に用いられる蓄電池の大手サプライヤーだ。
3回にわたるシボレー・ボルトEVのリコールは、LG化学のバッテリー製造技術全体への不安を高めた。LG化学がバッテリーの発火問題の原因を解明し、安全性の向上を実現するのに時間がかかれば、GMのEV戦略には、さらなるマイナスの影響があるだろう。LG化学からのバッテリー調達を他社に切り替える米国企業が増える可能性も高まる。足許、LG化学にとってバッテリー事業は稼ぎ頭であるだけに、短期間での問題解決の可否が、同社の中長期的な成長期待を左右する。
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https://news.yahoo.co.jp/articles/36137c931bff9085ffdad7acda90a9f9edecc113

これも当然と言えば当然の話だが、搭載しているLGのバッテリーが発火事故を頻発させたことでリコールを決めたGMが、対象としているシボレーボルトのブランドイメージがこれ以上棄損されることを回避する為、他のサプライヤーが見つかれば乗り換えに向かうという話が出ている。さすがに２回、合計で14万台ものリコールで失うユーザーからの信頼は看過できるものではなく、LGに改修版バッテリーは準備できないという読みもあるようだ。

GMは既にリコールがLGバッテリーの不具合が原因であると断定し、約２０００億円がかかるというリコール費用の全てをLGに負担させる意思であることを隠していない。当然、LGはそれを（毎度のごとく）拒否しようとはしていたようだが、責任逃れを図る製造メーカーとしてあるまじき姿勢が更にGMを激怒させたようで、LGの言い分を聞き入れることなく交渉は決裂したと言われている。

LGは最初のリコールから１０か月が過ぎた今も、バッテリーがなぜ発火したのかの原因を特定できていないという。その間にも事故が起き、２回目のリコールへと事態が悪化してしまった状態だ。当然、LGは打つ手がないままで、GMからの請求書をそのまま受け取るしかないだろう。
だが、その支払いに対応できるのか？は不明だ。
韓国企業が平時であっても自転車操業にあることは広く知られている。それほど利幅の狭い価格設定をしている為なのだが、その為に非常時の支出を念頭とした資金を準備しておくという概念にない。なので、LGはその約２０００億円を特別損益としてダイレクトに当期計上する営業利益から差し引くことになる。

その現金が用意できなければ、LGは借りて対応することになるが、その相手が見つかるのかが問題だ。これまでであれば、日本のみずほ銀行が韓国向けの融資を飲む形で落ち着いたものの、今は彼らも基幹システムの改修がマストとなっており、とても新規の巨額融資に対応している余裕はないだろう。そう、みずほはここ数年何度もATMで起こしている不具合について、根本的な対応を迫られているからだ。
ＧＭに対しても、支払い猶予を求めることになるかもしれない。だが、その場合はＧＭが新たに待つ間の利子を上乗せして返せ、となることも考えられる。当然、その際は高めの利率がかけられてくるはずなので、待ってもらった為に更に損失が多くなる結果まで予想される。何せ元が２０００億円だ、１％動くだけで２０億円もの振れ幅が生じる「大商い」になる。ＬＧがそんな話に耐えられるのか？ということだ。

更に大きいのは、ＬＧにはフォルクス・ワーゲン（以下VW）へ供給したバッテリーも発火事故を起こしており、ＶＷが既にリコールを決めている点だ。当然、ＶＷもその費用をＬＧへ請求することになるだろうし、今はＧＭとのやりとりを注視している状態にある。何とか２０００億円を工面したとことで、更にドイツから二の矢が飛んでくる、それがバッテリーに関するＬＧの現状だ。

もっと言えば、ＬＧにはインドで起こしたこの事故の後始末がある。
過去記事をご覧いただきたい。

【インドLG化学ガス漏れ①】LG化学のインド工場でガス漏れ事故、１０００人以上が搬送される騒ぎが勃発、まさかフッ化水素？という噂も
https://note.com/momo19992000/n/n3dd3d6d803fd?magazine_key=m483dc2d0e070

LGとしてみれば、このスチレン漏洩事故での損失を充当するだけの売り上げが今期死ぬほど欲しかったはずだ。しかし、リコールを食らって支払いとなる形（まさに入るはずの売り上げが吹き飛んだ上の賠償で「倍返し」になるわけだｗ）になってしまっている。しかも、LGの社員を既に逮捕しているインド当局からは、事故で支出した金額の請求がまだされていないのだ。これも恐ろしい状況だろうし、この件でもLGは相当追い詰められていることは想像に難くない。

プレジデントの記事は、GMが新しいサプライヤーを探しており、見つかれば乗り換えることになる、としている。これは言い換えると「韓国のLGを捨てる」ということにもなる。その意識を目に見える形にしたものがリコールの決定と費用請求で、これまでなら韓国との今後の付き合いを考えてGMが負担していたものだった。だが、今回はそうした甘い対応をGMはとらない、そういうことだ。
韓国にとって本当の痛手はこの点になる。もうアメリカが盾になってはくれない、それが「既に確定している」こと、なのだ。

実力もない韓国のメーカーを、日本やアメリカが育ててやろうと守ってきた、それが平成までの考え方だったといえば、令和になってそれが切り捨てられた、と言えばわかりやすいのかもしれない。
なので、韓国バッテリーで突き付けられた現実はLGだけの問題では済まない、と見るべきだ。日本やアメリカによっ守られてきた韓国経済そのものが岐路に立った、そういう観点が必要だろう。
なのに、韓国はその部分がまったく見えていなかった。
まさか、今度はトヨタに強要を始め、敵を更に増やそうとか・・・。
WoWKoreaの記事になる。

トヨタ、韓国の「RAV4」虚偽宣伝で2審でも敗訴…1車両につき80万ウォンの賠償
9/3(金) 16:59配信 WoW!Korea
韓国トヨタがSUVの「RAV4」の韓国内販売車に安全補強材が装着されていないにもかかわらず、アメリカの機関で最優秀安全等級を受けたと虚偽の宣伝をしたことに関して、控訴審でも韓国裁判部は所有者（購入者）に精神的な損害を賠償すべきだと判断した。
3日、ソウル高裁は、RAV4の所有者Aさんが、韓国トヨタ自動車株式会社を相手に損害賠償を請求する控訴審で1審と同じく原告の一部勝訴を判決した。
アメリカで販売された2015年式のRAV4は、IIHS（アメリカ高速道路安全保険協会）の車両前側面衝突テストで「Good等級」を受け、TSP（Top Safety Pick：最高の安全選択）に選ばれた。また2016年式は「Superior等級」を受け、TSP+に選ばれた。
当時、アメリカで販売された2015年・2016年式にはIIHSのテストに備えて、これまでになかった安全補強材が運転席のバンパーレールに追加装着された。
韓国トヨタは、「米IIHSの最高安全車両に選ばれた」という内容のカタログを作成して2015年・2016年式を販売。しかし、韓国内用の販売車にはアメリカ用と違って安全補強材が装着されていないことが分かった。
これに対して韓国の公正取引委員会は、2019年1月9日、韓国トヨタがこの事実を隠ぺい・抜けのある過ちがあったと判断し、「虚偽宣伝行為に該当する」として宣伝中止命令と共に課徴金8億1700万ウォン（約7770万円）を賦課した。
RAV4の所有者Aさんら317人は、同年5月に韓国トヨタに1車両あたり財産上の損害300万ウォン（約29万円）と精神的損害200万ウォン（約19万円）の計約15億ウォン（約1億4000万円）余りを賠償するよう訴訟を起こした。
しかし裁判の過程で、RAV4の所有者315人は韓国トヨタとの和解勧告決定を受け入れ、AさんとBさんの2人だけがこれを受け入れずに訴訟を続けていた。
1審は、1車両あたり80万ウォン（約7万6000円）の精神的損害を賠償するよう一部勝訴の判決を下し、Aさんだけ1審に不服として控訴していた。
判決は「海外の安全度評価で必須的な仕様のこの事件の部品が、国内販売車には装着されていなかった。韓国トヨタは国内販売車の場合は海外の安全度評価で優秀車両に選ばれていないにもかかわらず、この事実を隠ぺいした」と指摘。
第1審は虚偽の宣伝に該当すると見ながらも所有者が自動車の使用価値に関する損害に遭ったと見る証拠がないと判断した。ただ宣伝を通じて形成された信頼と期待を侵害されたとして精神的苦痛に対して1車両あたり80万ウォンを賠償するように命じた。第2審も同じ判断を下した。
https://news.yahoo.co.jp/articles/4c878f129923caaa6cfa70a6c07aec2267bd3685

韓国トヨタが虚偽の宣伝をしたとして1台当たり7万円程度の賠償を命じられらた、という記事になる。
とはいえ、この韓国トヨタとは日本のトヨタの子会社扱いではあるが、別系統にある存在だ。つまり看板にトヨタの名を使ってはいるものの、その中にいるのは韓国人、という形になっている。
で、訴訟の内容なのだが、韓国仕様のRAV4を注文したのに、納車されてからアメリカ仕様とは違う、と難癖をつけ、韓国司法は二審もその訴えを認めた、というものだ。

まぁ、改めて解説する必要もないとは思うのだが、自動車は輸出する国によって仕様が違う。その国々で基準が違うのだから、メーカーはそれに合ったものを送り出していると言い換えればよりわかりやすいだろう。名前は一緒であってもアメリカ仕様と韓国仕様では別物だ、と言ってもいい。だからカタログなどもそれぞれの仕様を説明するものとなっている。アメリカ仕様のデータを韓国仕様の車へ照らし合わせて違うと騒ぐのは意味がない、違っていて当然だということなのだ。

だが、そこは韓国だ。トヨタを相手取ってという段階で、反日バイアスがかかる。
しかも、ここでアメリカの安全基準に合致したアメリカ仕様のデータを広告に用いたのは韓国トヨタの韓国人、半島内のいざこざに日本のトヨタの名前が使われた、と言っていい事案でもあるわけだ。なんだかなぁ、だ。

ま、トヨタに限らず、まだ韓国に看板を出している日本企業は、早急に撤退すべきだ。
この裁判を、韓国トヨタは最高裁まで持ち込むのかどうかは知らないが、１台約７万円も強請られるなら、それを韓国との手切れ金にしてしまえと言いたいところだ。

その一方で、トヨタ本体はとんでもない発表を行っている。
これに、韓国が衝撃を受けているようだ。こんなタイミングでトヨタを相手に訴訟していたなど、ちょっともう、あまりのタイミングの悪さにかける言葉が見当たらないｗ
中央日報の記事になる。

トヨタ、全固体電池車を世界で初めて公開…１兆５０００億円投資
9/8(水) 7:08配信 中央日報日本語版
トヨタ自動車が７日、全固体電池で走る電気自動車を公開した。公式ユーチューブチャンネルで公開した映像には昨年６月に開発したという説明も付けた。トヨタは「世界で初めての全固体電池搭載プロトタイプ自動車で正式なナンバープレートも取得した」という英文の説明も付け加えた。
全固体電池は電気自動車産業を変える画期的な技術に挙げられる。現在販売されている電気自動車に搭載するリチウムイオンバッテリーは液体状態の電解質を使う。これに対し全固体電池は電解質が液体ではなく固体状態のバッテリーをいう。全固体電池が次世代バッテリーとして注目されるのは、リチウムイオンバッテリーより爆発や火災の危険性が少なく走行距離は長いためだ。トヨタはこの日全固体電池電気自動車を公開し、「走行データなどを収集している」と説明した。
トヨタはこの日電気自動車バッテリー投資計画も明らかにした。２０３０年までに１兆５０００億円を投じる。ここには全固体電池開発計画も含まれた。トヨタは全固体電池を活用できる最初のモデルを考えていると説明した。だがトヨタは電気自動車バッテリー投資の金額を公開しただけで具体的なバッテリー工場建設計画は出さなかった。
これに先立ちトヨタは２０３０年に世界市場でハイブリッドカーを含む電気自動車を８００万台販売すると発表した。２０２５年までに純電気自動車は１５モデルを発表する計画だ。トヨタは電気自動車用バッテリーと車をまとめて生産し、コストを現在の半分水準に減らせる方法も考えている。
トヨタが全固体電池車両を公開し、電気自動車用バッテリー市場の競争はさらに熱くなりそうだ。リチウムイオンバッテリー中心の既存のバッテリー市場も大きく再編される可能性が高い。
https://news.yahoo.co.jp/articles/ebc70319b39e64772e0456a425c4dbd4795c9d53

まさに満を持して、という形でトヨタが固体電池車の投入を宣言した。世界で初めて走行中の映像を公開し、しかもその車体で既にナンバーを取得している点も注目を集めている。
固体式リチウムイオンバッテリーは、従来の液体式よりも火災や爆発のリスクが小さく、走行距離を長くできるという点で、EV車にとって革新的な製品になると言われている。まさにトヨタの「本気」が垣間見えるという意味で、中央日報も慌てて記事にした、というわけだ。

LGはもちろん、サムスン、SKも含めた「爆発バッテリー兄弟」しかいない韓国にとって、このニュースは目を背けたくなるものだろう。
完全に競合することになる現代自動車に至っては、トヨタが固体式リチウムバッテリーカーを市場へ投入するまでに、今かけているジェネシスなどのリコールが片付いているかも怪しい。技術面だけでなく販売面でも置いて行かれた後、果たして現代は生き残れるのだろうか？ｗ

いや、それ以前に韓国そのものがまだそこにあるのか？だなｗ