出産離職と、男女の働きやすさへの影響

2009年までは、第一子出産を機会に離職する女性が6割だったことを聞くと数字の高さに驚かされます。その後、4割程度に減っていますが、決して少ない数字ではありません。

参考：内閣府「男女共同参画白書 令和3年版 

実際に、女性のキャリア相談の事例からは、2000年代前半までの退職事例として以下のような理由をよくお聞きします。

・長時間労働の環境だったため、育児しながらの就業継続は無理だと考えた

・制度が利用しにくい環境だった（退職が当然という流れ、家族の意向等）

当時は、女性特有の問題だと捉えられ、組織全体での課題解決が進みにくかった背景もあるかもしれません。

けれども、「自身の病気や家族の介護等で、働き方に制限が発生した時に相談できる環境か」という視点で考えると、性別や年齢、子供の有無にかかわらず関心が高まるのではないでしょうか。実際に最近の調査では、新入社員の男性の約8割が、育児休業を取得したいと回答しています。

参考：日本生産性本部「2017年度 新入社員 秋の意識調査」

長時間労働が改善されていなかったり、制度利用がしにくい状況が続いていると、若手の採用にも影響が大きいと言えますね。