日本の子どもたちの学力は本当に低いのか？

　日本の子どもたちの学力を国際比較しよう。TIMSS（ティムズ　国際数学・理科教育動向調査）では「学校で習った内容をきちんと覚えていて使えるか」を測っている。一方、OECDが主体となって実施しているPISAの科目は数学・理科・読解がある。これは「学校で習った基礎的な内容を新しい目的に対して創造的に使えるか」を測っている。

　TIMSSの２０１５年の日本の中学二年生の順位は、数学で５位、アメリカは１１位、理科では日本は２位、アメリカは１１位。TIMSSのランキングでは、日本を含む東アジア諸国が上位を独占していて、欧米諸国より高い水準にある。

　では、日本の子どもたちは身につけた知識を創造的に使うことができるのか。「日本の教育は創造性を育んでいない」としばしば言われる。実際、この仮定の下に教育改革が行われてきたのではないか。

　１９９０年代には「新しい学力観」が、２０００年代には「ゆとり教育」になった。しかし、２０１０年代からは授業時間を再び増やし、現在の授業時間数は、「ゆとり」以前に戻り、新たに「アクティブ・ラーニング」が導入された。この流れの礎にあるのは「これまでの日本の学校教育は創造性を育んでいない」という前提だ。実際、多くの大学生は「日本の教育は創造性を育んでいない」と書いてくる。

　この創造性を計測しようという試みがある。PISAでは知識の創造的利用を計測しようとしている。２０１８年のPISAには７９の国と地域が参加した。日本は数学で６位、アメリカは３７位、２００３年に３科目中２科目で世界一だったフィンランドは、１６位。理科は、日本は５位、アメリカは１８位、フィンランドは６位。読解力は日本が１５位、アメリカ１３位、フィンランドが７位。日本は、その知識を創造的に使う能力を身につけさせることにも成功していると言える。

　現実的な場面での創造性もPISAは計測している。２０１２年に「創造的問題解決」という科目のテストを実施した。OECDは「明瞭な答えのない問題に対して、自ら行為することを通じて解決策を導く能力」が大事だと考えている。このテストでは４４か国中、日本は３位だった。

　２０１５年にOECDは、「協同的問題解決」のテストを行った。解答者自身の他に複数のメンバーが存在する設定で、回答者は他のメンバーたちとチャット上で会話しながら、チームで問題解決に取り組むもの。このテストで日本は２位だった。

　日本の子どもたちは持っている知識を生きていくために応用する能力が高いと言える。

　学力格差に関して言えば、２０１８年のPISAにおいて、基本的な事項を理解している子どもの割合ランキングで、日本の順位は６位で、平均点ランキングの順位と同じ。日本は平均点が高いだけでなく、基本的な事項を理解している子どもの割合も高い。

　こうした子どもたちの成績だけでなく、家庭環境についても調べていて、具体的に、両親の職業・学歴、家庭に何があるか（例えば子ども専用の机、パソコン、どのような種類の書籍の保有など）を調べて社会階層を表す指標を作成している。社会階層は子どもたちの成績に少なからず影響を与えており、どの国でも社会階層の成績への影響はゼロより大きい。１位のアイスランドは子どもたちの成績の４.９％は社会階層で説明される。日本は社会階層への成績への影響が１０.１％で、OECDの平均は１２.１％と比べて大差はない。

　日本の大学生の勉強時間数は、たとえばアメリカと比較しても、少ないのは事実だ。

　しかし、OECDが大人を対象とした調査も行っていて、PIAACと呼ばれている。２０００年にPISAに参加した日本の子どもたちを対象に、その子どもたちが２６歳から３１歳になったときに調査した。その結果、２０００年のPISAに参加した日本の子どもたちは、１５歳時点で世界トップレベルだっただけでなく、２０代後半から３０代前半になったときにも世界トップレベルを保っていた。

　また、PISAのデータを用いて経時的変化を見れば、日本の成績はこの１８年間で上がったり下がったりしており、一貫して低下しているような傾向は認められない。「ゆとり教育」は学力低下を招いていなかった。

　この２０年間、教育政策や制度を改革してきたアメリカのPISAの成績は横ばい、オーストラリアは一貫して低下している。

　教育政策や制度をいじり回すのは無益なのではないか。むしろ、大人の方にゆとりが必要で、教育や社会の複雑さに耐えることが、実は安定した教育政策のために必要なことかもしれない。