【経済本100冊】Vol.2:『図解 とりあえず日経新聞が読める本』(著：山本博幸)のあらすじ

こんにちは！メンタルブロック解除人こと心理カウンセラーの大和です。

こちらでは、「数字に疎い心理オタクが、経済関連の本を100冊読むとどうなるか？」と言う企画で、読破した経済関連の本を紹介して行きます。
既に経済に詳しい方もそうでない方も、今後の本選びの参考にして頂ければと思います。

今回ご紹介するのは、斎藤孝さんの『図解 とりあえず日経新聞が読める本』です。

基本情報

タイトル：図解 とりあえず日経新聞が読める本
著者名：山本博幸
初版発行年月：2018年3月
ページ数(大体)：約180pg
難易度所感〈五段階〉：★★ ややカンタン

大和の適当あらすじ

日経新聞のどこの指標をどう読めば経済の大まかな流れが分かるかの解説本。

全体の感想

日経新聞は僕は取ってないですが、経済の仕組みの基本と、各重要指標との関連性を学びたい人にはうってつけの本です。ビギナー向けでもあり、多少知っている人でも、数字はそこまで覚えてないと言う人もいるでしょうから、学び直しにもいい本だと言えます。

重要ワードが太字で示されているので、どこが重要かが分かりやすく、様々なグラフを豊富に引用しているものの、そのグラフも素人目にも分かりやすいようデザインがポップに工夫されているのが親切。サイズも文庫本よりやや大きい程度で手に取りやすいです。

GDPや経済成長率は勿論、アメリカの非農業部門雇用者増減数と言った、余り知られてないけど経済玄人は見てる重要指標が紹介されてある所が、手軽にマニアックで良い♪

大和の学びポイント

＜ 学びポイントまとめ ＞

★日本のGDPは500兆円
★日本の完全失業率は3%前後で推移
★日本の対外純資産は世界1位
★消費者物価指数は経済の体温
★アメリカ経済の重要指標
★日本の新車販売台数
★金融市場を表す10年国債
★TOPIXと日経平均の違い
★日本の国家予算と税収入
★日本の時価総額1位の会社はトヨタ
★日本のコンビニの年間総売り上げは年間12兆円程度
★所得格差を表す指数
★インバウンド効果の明るい未来
★経済の頻出ワード、ROEとは
★高齢社会におけるDC年金ニーズの高まり

＜ 各詳細 ＞

★日本のGDPは500兆円
･･･「GDP(国内総生産)」は経済の重要指標であり、「1年間にその国で生み出された財・サービスの付加価値額の合計」である。GDPと言う概念自体は、ノーベル賞受賞者でもある、アメリカの経済学者クズネッツが考え出したもの。
　GDPと密接な関連にある経済成長率は、急激なプラスとか急激なマイナスでも良く無くて、マイルドな毎年3%位の成長が理想値であるとされる。より詳しく言えば、先進国なら1~3%、新興国だと5~7%程度が理想。
　日本はここ4半世紀ずっとGDPが500兆円のまま横ばいなので、経済は停滞状態である。なので日本のGDPはざっくり500兆円と覚えておけば良い。

★日本の完全失業率は3%前後で推移
･･･「完全失業率」とは、仕事をしたいと望む人の数を労働力人口で割ったものである。日本は不況不況と叫ばれてはいるものの、失業率自体は世界的に見て低く、完全失業率はほぼ3%前後で推移している。

　但し、雇用者総数が5700万人ありながら、正社員が60%程度しか無く、非正規労働者が4割もいると言うことは、この完全失業率には表れないので注意。元々、日本は労働者の解雇が最も難しい国と言われて来たので、不況下においては、企業が正社員登用に及び腰になり、その分非正規で間に合わせようと言うのは幾分致し方の無い流れなのかも知れない。。。

★日本の対外純資産は世界1位
･･･2016年度の日本の輸出額は70兆円、輸入額は66兆円である。つまり、「輸出額＞輸入額」なので、4兆円の貿易黒字である。しかし日本がずっと貿易黒字の国だったかと言うと、そう言う訳では無く、2011年位から2015年までは貿易赤字になっていた。これは、東日本大震災後の福島原発事故の影響で、天然ガスの輸入代金がかさんだことで、「輸出額＜輸入額」の貿易赤字が2015年まで続き、ようやく2016年に貿易黒字に回復したのである。

　また、1950年から1964年までも貿易赤字を計上しており、東京オリンピックの翌年の1965年に、戦後初めての貿易黒字になっている。これまでの外貨と海外投資の蓄積から、現在では日本は世界有数の外貨準備高と世界第1位の対外純資産を誇っている。その為、国の借金がGDPの2倍以上あるにも関わらず、円は安定通貨としての地位を保っているのである。

★消費者物価指数は経済の体温
･･･消費者物価指数(CPI)は、「経済の体温計」とも呼ばれる重要な経済指標。低温(マイナス→デフレ)でも良くないし、高温(プラス→インフレ)過ぎても良くない訳で、大体2％位の上昇が平熱とされ、アベノミクスではこれを元に「2％のインフレ目標」を掲げている。しかし消費者物価指数は2015年を100としているが、2016年はほぼ一貫して100を下回り、2018年1月は100.4と非常に微妙な状態が続いている。これは、2014年に消費税を増税したことが尾を引いていると思われる。

　猶、物価上昇率の低迷は日本のみならず、欧州等の先進各国は、物価上昇率ゼロやマイナスのデフレ状態から抜け出せない状況が続いている。

★アメリカ経済の重要指標
･･･アメリカ経済は世界1位の規模を誇り、ざっくり言うと世界の2割位の規模を誇る。なのでアメリカ経済の動向を知ることは、世界全体を知る大きな手掛かりとなる。特に経済のプロは、アメリカの「非農業部門雇用者増減数」に着目する。何故なら、この数字は直ちに日本の金利・為替・株価動向に反映されるからである。このアメリカの「非農業部門雇用者増減数」の適正値は年間200万～300万人であり、月間に直すと20万人である。

　また、勿論アメリカの「実質成長率」も着目するべきである。アメリカの経済成長率は2～3％のゾーンならOKとされ、2017年10～12月では前期比2.5%となっている。

★日本の新車販売台数
･･･日本経済で、経済のプロが特に着目している指標は「新車販売台数」である。何故なら、自動車産業は裾野が広い為、その周辺にも大きく影響を及ぼすからである。適正値は年間500万台とされる。2013年は570万台、2014年は530万台、2016年は507万台と、販売台数は減少傾向で、この背景には、若者の自動車離れや燃費問題、増税による軽自動車の人気急落があると思われている。

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