【経済本100冊】Vol.14:『大前研一 世界の潮流2019~20』(著：大前研一)のあらすじ

こんにちは！メンタルブロック解除人こと心理カウンセラーの大和です。
こちらでは、「数字に疎い心理オタクが、経済関連の本を100冊読むとどうなるか？」と言う企画で、読破した経済関連の本を紹介して行きます。
既に経済に詳しい方もそうでない方も、今後の本選びの参考にして頂ければと思います。

今回ご紹介するのは、大前研一さんの『大前研一 世界の潮流2019~20』です。

基本情報

タイトル： 大前研一 世界の潮流2019~20
著者名：大前研一
初版発行年月：2019年4月
ページ数(大体)：約210p
難易度所感〈五段階〉：★★★ ほどよい

大和の適当あらすじ

世界各国の政治・経済・産業の動向が2時間位でスパッとわかるレポート。

全体の感想

大前研一さんと言う方は僕は余り詳しく知らないんですが、全体的に辛口ながらも非常に未来志向の方のようで、独特で大胆な政治的提案も随所にあって、面白い方だなと思いました。結構時代の傾向をキャッチーに捉えるフレーズが盛り沢山で、「ポスト・トゥルース」、「ミーファースト」、「デジタル・ディスラプション」、「G-1(マイナスワン)」等、この概念を読むだけで何だか意識高くなった気がします(笑) このように難しい言葉こそ色々出ますが、全体的に自分の分析・意見をシンプルにまとめる傾向にありますので、ワードの意味が完全に分からずともスラスラ読み進めていくことができます。

基本的にトランプ大統領の政策には否定的と言うスタンスで、また、これからはITの時代、ボーダーレスの時代になると予見して、外国の例を参考にしながら、様々な日本の政治経済の改革案を、憲法改正も含めて臆面もなく提示してくれています。

大和の学びポイント

＜ 学びポイントまとめ ＞

★ゴーン無しでも日産は世界で戦える
★米中貿易戦争を仕掛けてもアメリカに雇用は生まれない
★有名カジノは中華マネーロンダリングの温床
★反民主化の動きを強める東欧
★異常な指導者が台頭する理由
★中国分裂のシナリオ
★グローバル経済モデルの5段階の変遷
★21世紀のeコマースの覇者は中国
★インドは民主主義故に成長が遅い
★地方創生の3つの方法

＜ 各詳細 ＞

★ゴーン無しでも日産は世界で戦える
･･･ゴーン氏逮捕で日産自動車はカリスマを失ったが、だからと言ってボロ会社に戻ると言う予想は的外れである。元々日産は技術力では非常に優れた会社である。但し組織が官僚的で風通しが悪かったのを、ゴーン氏が容赦無く合理化を行ったのである。但しその功績は最初の5年位で、それから先は長居をし過ぎた。ゴーン無しでも日産は世界と戦えるが、提携先のルノーが40％超の株式を保有しており、自由に動けない。日産がルノーの影響力を消すには、ルノーの株式の25％超を取得して株主総会の議決権を行使できなくするしかない。

★米中貿易戦争を仕掛けてもアメリカに雇用は生まれない
･･･トランプ大統領はアメリカ人の雇用の為に米中貿易戦争を仕掛けたが、たとえ中国からの輸入品に25％の関税を課した所で、中国に進出した企業がアメリカに戻って来てくれることは無いだろう。何故なら、アメリカにはそもそも部品が無く人がいないから。iPhoneを中国で製造する鴻海科技集団は成都で100万人の労働者を雇用しているが、それだけ頭数を揃えないとアップルの注文には対応できない。しかしアメリカの失業率は2018年で3.8%(IMF統計)とほぼ完全雇用状態であり、これだけの労働者を集められるかと言えば、無理である。

★有名カジノは中華マネーロンダリングの温床
･･･カジノは今世界中で斜陽化して来ている。マカオも、シンガポールのマリーナベイ・サンズも経営は順調とは言えない。マカオやシンガポールの場合、売上の8割以上は最低掛け金が1000ドル以上の中国人ハイローラーによるものである。彼らはカジノを、マネーロンダリングの場所として利用する。便宜を図ってもらいたい業者が地方政府の役人をカジノに呼んで、作為的に役人を大勝ちさせて、合法的に賄賂を渡すのである。最近は中国が汚職の取り締まりに厳しい為、手軽にこの手法が使えなくなっているが、アジアのカジノが数少ない中国人ハイローラーの温床になっているのに、日本だけがカジノで経済発展だと浮かれているのである。

★反民主化の動きを強める東欧
･･･東欧では反民主化の動きが強まっている。チェコでは、チェコのトランプと呼ばれるバビシュ氏が首相に就任。ハンガリーは強権リーダーのオルバン首相の与党が圧勝し、反移民政策をしたり、司法やメディアへの統制を強めている。真空状態となる東欧に中国が目を付け、EU加盟11か国とバルカン5か国に中国を加えた「16プラス1」と呼ばれる枠組みを構築。2012年から毎年首脳会議を開いて経済支援をしている。中国の経済圏構想「一帯一路」の一環だが、中国の狙いが見透かされて、今の所上手く行っているとは言えない。

★異常な指導者が台頭する理由
･･･今や世界中で独裁色の強い異常な指導者が台頭しているが、その理由は3つある。1つ目は、覇権国家アメリカは同時に、自由と民主主義の本尊であったが、トランプ大統領によって「アメリカ・ファースト」を堂々と掲げる国になってしまったこと。2つ目は、ネットやSNSで情報を独占できなくなったマスメディアの影響力の衰退。3つ目は経済学と現実との乖離。経済学者は150年来の経済学を微修正するだけで何らリバイスできておらず、サイバー経済やボーダーレス経済等の、新しい経済現象に適った理論が用意できていないのである。

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