ブラックフライデーは今年で消滅？
日本では、年々盛り上がりを見せるブラックフライデーですが、米国では今年がブラックフライデー最後の年か？と、言われているほど様子が異なります。
ブラックフライデーとは毎年11月の第４木曜日、サンクスギビングデー（大感謝祭）の翌日に行われる大SALEの事を指します。多くの人が買い物に押し寄せ、売り上げが黒字になる事から”ブラック”フライデーと呼ばれるようです。
アンチ・ブラックフライデー
小売店にとって、一年の内で最も重要といってもよいSALEイベントに対してNOを突き付けるアンチ・ブラックフライデーの動きがPatagoniaを中心に2016年くらいから活発になってきています。
理由は、大量消費による環境への負担。
1日のみ大幅な割引が行われるので、人々が衝動買いに走り、不必要で使われないものも多く購入してしまうイベント。そんなイベントに反対する企業が増えているのです。
アンチ活動
ブラックフライデーによる大量消費への反対運動として、いくつか企業が取っている行動がありますが、下記がその一例です。
①Patagonia
2016年からアンチ活動を始めたリーダーであるPatagoniaでは、ブラックフライデー１日の世界中の売り上げ（約2億円）を、100％環境保護団体に寄付しました。
このアイディアは、4年前にトランプ大統領が選出された際に”世界は二分してしまったが、環境は皆で力を合わせて守るべき！”と、環境保護に消極的なトランプへのメッセージでもあったようです。
また、Patagoniaが運営するPatagoniaのリサイクルショップWorn Wearでは、数年前Back Fridayの日に、新しい商品を買うのではなく、自分が持っている物と欲しい物を交換するSwap Eventを実施しました。
②Ordinary
米国で人気のスキンケアブランド Ordinaryは、大量消費が地球を滅ぼす要因の一つで、商品の生産方法や消費の仕方を早急に変えなければいけない、と語っています。短期間の割引で大量な衝動買いをさせる事を防ぐために、11月中は長期間割引を実施中。ブラックフライデーの日には、オンラインも店舗も全て閉店する予定です。
買い物は、商品の事を良く知り吟味して買う事で、大量消費や不必要な消費を防ぐことが出来るので、11月を”KNOWvember (知識を得る月）”として、毎日商品情報を共有しています。
“Hyper-consumerism remains one of the biggest threats to the planet, and we know that an urgent change in how humans produce and consume products is required,”
COVID-19の影響
ブラックフライデーのオンライン売り上げは、昨年と比較すると45％増加するとの予想もありますが、店舗での売り上げは期待できないでしょう。第二、第三波が来ているCOVID-19の影響で店舗へ押しかける人は少ないはずです。
また、ブラックフライデーでクリスマスギフトを購入する事が多い米国ですが、今年は家族親戚集まってクリスマスを祝い、プレゼント交換をする機会も少ないでしょう。
この様に、過去数年でブラックフライデーに対するスタンスが変わってきた企業も多く、段々とブラックフライデーSALEの規模が小さくなってきているようです。
ただ、私個人の見解としては1日のみ割引するから衝動買いをするので、１か月間ずっと割引をする、というのも少し苦し紛れのアンチブラックフライデーの行動だな、と思います。
人々が欲しくなる品質高い商品を時間をかけて丁寧に生産し、顧客が商品の良さを知り、吟味した後に購入の判断をする事で、割引しなくても購入に繋がり、長く使用されゴミとして捨てられる事が少なくなるはずです。
そのような本質的な事を上手にコミュニケーションして、ブラックフライデーの衝動買いを防ぐことが出来る企業が多く出てくると良いですね。
この記事が気に入ったらサポートをしてみませんか？