フランチャイズで失敗する6つの原因

フランチャイズ本部は売上実績と経営ノウハウが構築されています。

そのため、単独で開業するよりも失敗する確率が低いと言われています。

しかし、全員が成功するわけではなく、失敗する人もいます。

現役のフランチャイズ本部が失敗する6つの原因を解説します。

①ロイヤリティーを安易に考えていた

フランチャイズにはロイヤリティーという制度があります。

本部は加盟店に経営ノウハウやブランドを提供する代わりに、加盟店は本部にロイヤリティー（商標権使用料）を支払います。

基本的に売上の○○％という形が多いです。

フランチャイズ契約書にも記載されていますが、ロイヤリティーを安易に考えている方が多いです。

家賃などの固定費と一緒で毎月発生する費用です。

もし、売上に対して○○％ではなく、一定額のロイヤリティーだった場合、例え売上がゼロでもロイヤリティーは発生します。

契約前に自分のロイヤリティーがいくらなのか。

この売上で○○円とロイヤリティーの計算は必須です。

ロイヤリティーには3つの種類があります。

【定額方式】
フランチャイズ本部に毎月一定額のロイヤリティーを支払う方式です。
売上金額に関係なく、毎月同じ金額を納めます。
資金管理がしやすいのが特徴です。
売上が高ければ手元に残る金額も多くなります。
逆もあり、いくら売上が悪くても一定額のロイヤリティーを支払わなければなりません。
金額はフランチャイズ本部によって異なり数万円から数十万円です。

【売上歩合方式】
フランチャイズで一般的な計算方式です。
売上に対して○○％を本部に支払います。
ロイヤリティーの設定は数パーセントから50パーセントと幅広いです。
本部の手厚いサポートが受けられる場合はロイヤリティーが高めに設定されている場合もあります。

【粗利分配方式】
コンビニで採用されている方式です。　
粗利益を本部と加盟店で分け合うシステムです。
（粗利益とは売上から仕入を引いたものです）

②本部からのアドバイスを聞かない

本部は加盟店に売上を上げて欲しいと思っています。

売上が上がる→本部のロイヤリティー収入が増える

さらに売上低下は脱退に繋がり、店舗数の減少は世間でのイメージダウンになります。

本部も売上を上げようと必死です。

しかし、過去の成功事例などをアドバイスしても、聞き入れてくれないオーナーもいます。

我流が出て来てしまい、こういうケースは大概失敗します。

それではフランチャイズに加盟したメリットが半減してしまいます。

本部からのアドバイスを聞き入れることにより、責任の所在もハッキリします。

まずは素直にアドバイスを実践することを強くおすすめします。

我流でやるなら個人店と変わりません。

③スタッフの教育が不十分

フランチャイズ本部は加盟したオーナーに経営ノウハウや店舗運営方法、商品説明などを指導します。

オーナーは本部から得た知識を現場スタッフに教えていきます。

要するに自分のコピーを何人も作って行く必要があります。

運営方法や経営ノウハウを共有してしないとなかなか良い結果は生まれません。

自分がいない時でもしっかり運営ができているか定期的にチェックする必要もあります。

さらに、自分自身も本部から教わった内容があっているか定期的にチェックしたり、本部に確認したりする必要もあります。

最初に教えて、そのまま放置しているとスタッフによっては我流が入って最初と全然違うものになっていたりします。

スタッフ教育が成功への第一歩となります。

④外部環境の変化

店舗周辺に競合する店舗が参入し、売上が減少するケースです。

これはフランチャイズというより、どんな事業でも起こり得ることです。

日々の営業から地域に根付いた顧客獲得が必要不可欠になります。

顧客が居れば競合が参入してきても直接的な失敗の原因にはなりにくいと思います。

競合の登場により、どれだけダメージが来るかは日頃の経営方針が試されると言えます。

⑤契約条件の確認不足

基本的にフランチャイズは契約書が全てです。

そのため、契約時は安易にサインはせずに複数人で契約内容を確認することをおすすめします。

また不明な点は本部に納得が行くまで確認してください。

失敗する方に多いのが、本部はどこまでサポートしてくれるかという点です。

経営指導や経営ノウハウ、売上が低下した時などのサポート体制です。

売上が低下したけど、何もしてくれないという本部も存在します。

また契約解除時のペナルティー条項です。

様々な理由で契約解除をしようとするとロイヤリティーの○○ヶ月分など、莫大な違約金が発生することも少なくありません。

このようなトラブルを回避するためにも契約前の確認がとても重要です。

⑥資金不足

これが一番多いかもしれません。

業種にもよりますが、加盟から売上が発生するまで準備期間として数か月かかることもあり、その間も生活や事業費用などで出費があると思います。

フランチャイズ本部では加盟から開店までかかる費用は把握しています。

ただし、テナントや地域により金額は異なります。

カツカツではなく、余裕を持った開業資金の確保が大切です。

開業前に事業計画書を作成し、必要であれば日本政策公庫などの金融機関からの融資も検討した方がよいでしょう。