私の株式選別方法ー2023年　半導体から見る　自動車株の見通し

2023年の自動車株の見通しについて、半導体のある記事からヒントを得て、
考察してみました。

出典は以下の記事になります。

半導体不足解消後の悩みは「半導体過剰在庫問題」へ

記事は半導体の全体見通しについて書かれていますので、自動車に関係するところを抜粋します。

予測できなかった車載半導体需要

　半導体不足が表面化したのは2021年の初頭。特に自動車業界が悲鳴を上げたことで社会問題へと発展し、何が足りないのか、なぜ足りないのか、といった議論が始まった。車載半導体は、MCU（マイコン）、アナログ、ディスクリートの比率が高く、ロジック、メモリの比率が低いことが特長で、これは産業機器向けの半導体分野も同様である。PCやスマホのように、大量のデータをやり取りする情報処理系のアプリケーションではメモリやロジックの比率が高くなる。一方で車載は「走る」「曲がる」「止まる」などの制御系が中心のため、メモリやロジックへの依存度があまり高くない。ところが、この特長が半導体不足問題と密接な関係があったのである。この点について詳しく述べてみたい。

　事の発端は新型コロナウイルス感染症(COVID-19)の発生に伴うパンデミックで、2020年初頭から世界中が混乱に陥った。当初は何が必要で何が不要なのかさえ混乱したが、リモート需要でPCが売れ、GAFAなどクラウドサービスプロバイダー各社への依存度が高まったことでデータセンターへの投資が増えるなど、情報処理系のアプリケーションは早い時期から需要が堅調であることが確認できていた。スマホ需要は必ずしも好調ではなかったが、5G（第5世代移動通信）対応端末供給が需要に追いつかない、といった側面もあった。結果としてメモリやロジックの需要は増え、メモリメーカーやファウンドリー各社は積極的な設備投資を行い、微細化／大容量化のニーズに対応してきたのである。

　一方で、微細化や大容量化とは無縁のマイコン、アナログ、ディスクリート向けには、それほど積極的な設備投資は行われていなかった。むしろ2020年前半はクルマの需要が激減するなど、車載半導体の需要が活性化することは予想できなかった、といった方がよいだろう。

流通網の機能不全は半導体不足に拍車

　2021年になっても新型コロナウイルスの拡散は続いていたが、対処方法が安定し始めたことで、世界経済活動は徐々に通常を取り戻そうとしていた。クルマの生産レベルを元に戻そう、産業活動も通常レベルへの復帰を目指そうとしたら、部品や材料が入手できずに十分な生産ができないことが発覚した。さまざまな部品や材料が不足した中で、半導体不足が特に問題視されたのは、製造納期が平均3カ月と長いこと、製造能力を増強するためにはさらに2年近い時間がかかることなど、急激な需要の変化に対応できないためである。世界半導体市場が5800億米ドルを超えるまでに成長したのは、PCやスマホなど情報処理系の電子機器がけん引役となったことが最大の要因だが、マイコン、汎用アナログ、ディスクリートなど汎用性の高い半導体が、ありとあらゆる電子機器に搭載されるようになったことも大きな要因である。この結果、事業規模のあまり大きくない半導体ユーザーが世界中に散在しているのが現状である。

　新型コロナウイルスへの対処方法が安定し始めた、とはいっても、地域によってはロックダウンが行われ、通関業務が滞って貨物が港や空港から動けないなど、必要な場所へ必要なモノが届けられない、という状況が長らく続いた。半導体メーカー各社は供給能力を増やすよう努力し、売り上げが伸びたにもかかわらず、ユーザー側は計画通りの生産ができていない。例えば自動車業界ではこの2年間、年初の生産計画を達成できた自動車メーカーは1社もないのではないだろうか。特に電動化を競い合っている状況下では、クルマ1台当たりに必要なパワートランジスタの数量が増加傾向にあるため、xEVへのシフトが生産台数を減らす要因になってしまうのである。

不足が続く中で生じた「仮需」

　このような状況で調達担当部署では、実際に必要な数量より多めの半導体を発注することになる。100個注文しても80個しか納品されないのであれば、120個、130個と多めの注文を、それも長めの納期を見越して入れるようになるのが常態化してくる。これが仮需の実態といってよいだろう。

　すべてのユーザーが冷静になって、半導体の取り合いなどせず、必要な数量を必要なタイミングで注文していれば、半導体の供給には問題などなかったかもしれない。しかし、そうはいかないのが現実だろう。特にマイコン、汎用アナログ、ディスクリートなど用途が多岐に渡る半導体製品は、世界中にユーザーが散在しているので、流通網が正常に機能できなかった昨今では、必要なタイミングで必要な数量を確保できない、という事例が多発していたと考えられるのだ。

着実に終息に向かっている半導体不足

　クルマの電動化でパワートランジスタ需要が増えた、という事情を除けば、マイコン、汎用アナログ、ディスクリートの不足問題は、流通網が十分に機能しなかったことおよび、それが仮需を生んだことが原因で発生した、と言いきってよいだろう。一方、この間にファウンドリー各社の生産増強もあり、供給体制はかなり強化されてきた。パワートランジスタについては、2021年から量産開始予定だったInfineon Technologiesの新工場の立ち上げが遅れたことが不足要因の1つに数えられる。しかし、その立ち上げのメドも立った今、長らく続いた不足問題は着実に終息に向かっている。ことし2023年の前半には、パワートランジスタを含めて不足問題が解消する、と筆者は予測している。

　WSTSの数値をみると、小信号トランジスタ市場はずっと前年同月比で2ケタ成長を続けていたが、2022年9月からマイナス成長に転じ、2022年11月は2ケタのマイナス成長になってしまった。汎用アナログ市場は2022年11月も同プラス成長を維持しているものの、成長率が2ケタから1ケタに下がるなど、状況が変化しつつある。これは上述したように、仮需が消滅しつつあるとみるのが順当だろう。パワートランジスタ市場は2022年11月もまだ2ケタ成長が続いているが、これは車載を中心に実需が旺盛なので納得できる。マイクロ市場は2022年4月からマイナス成長が続いているが、内訳をみるとMPUが－20%前後、MCUが＋20%前後と動向が完全に分かれている。PC需要は低迷しているがクルマや産業機器需要は堅調、という状況が垣間見えてくる。

以上、一部抜粋して引用

では、2023年の自動車株について、考察してみます。

株価は、トヨタの週足になります。

トヨタ週足

2022年1月時点では、最高値であった株価も、2022年3月、
ロシアのウクライナ侵攻で、株価は一旦大きく売られたが、
その後急速に反発。
株価は2100円台で耐えていたが、半導体不足等による減益予測で、9月2000円割れ、2022年12月中の日銀金融政策変更による、円高で1800円割れまで株価は下落した。

半導体不足の織り込み、円高の織り込みは、1800円以下に下がらないため、済と考えます。2023年の前半には半導体不足も解消する予測であることから、株価はその織り込みを探る動きがそろそろ出ると考えます。
デンソーとかの自動車部品メーカーにもポジですね。

自動車株の、来期業績いい見込みの株価への織り込みは、3ヶ月前でしょうか。