農業IoTハッカー育成のためのデジタル教材の作成①
この研究はナタリーさんのように農業とITの架け橋になる方を支援するためのデジタル教材の作成を目的にしたものです。
背景
現在のスマート農業の背景について考えてみますと…、
IoT等IT技術を利用したスマート農業を利用した農業が注目されている
既製品は大規模農家向けが多く個人が手軽に試す、体験する機会がない
といったスマート農業への推進が期待がなされるものの、導入する側の農家の方々にとってスマート農業が身近ではない、といった現実が挙げられます。
これまで農業においてデータを利用するためのセンサーやアプリケーションの開発を行ってきましたが、データを活用した農業を行っている農業経営体は22万6800経営体であり前年に比べ9.1％の増加、データを活用した農業を行っている団体経営体は2万3200経営体で同14.9％増加の増加が見られました（令和４年農業構造動態調査結果）。増加傾向ではあるものの、全体と比べ決して高い数値ではありません。
関連の動き
このように農業で広まりつつスマート農業（データを生かした農業）ですが、他の動きと相まってIT化について期待がなされます。
中央省庁の動き
農林水産省ではスマート農業を運用するための人口を増やすための農業従事者の学び直しや支援に対する動きを行っています。参考資料を見ると、どのような試みがあるのか、各地で行われている実証実験を含めて確認ができます。また、こちらの参考資料にあるように今後の日本の農業の担い手である農業大学・高校に向けたスマート農業教育オンラインコンテンツを提供しています。以下のコンテンツの一部を示します。
文部科学省における動きを鑑みると、学習指導要領の改訂を行い小学校からのプログラミング教育必修化、中学校や高校でも情報系科目の新設や必修化が行われ情報教育の拡充を行っています。近い未来の農業従事者がITの基本知識を備えている可能性は高いと考えられます。
大学入学共通テストにも情報科目が追加される予定であり、今後日本全体の傾向としてIT知識を有している人材が増加していくものと考えられます。これから先、新規就農者においてもある程度IT知識を有していることが想定され、IT知識を有した農業従事者が増加していくことが想定できます。
まとめ
このような背景や、ナタリーさんのような人材と交流させていただくに連れ、農業において自身が必要とするデバイスやアプリケーションのプロトタイプを作ることができる知識を身につけることができれば、以下のようなメリットが生まれると強く感じるようになりました。
高額の機材やアプリケーション導入前に自身の農業や農地に適したスマート化を模索できる
自分自身が必要とするデータは何か主査選択しながらトライアンドエラーができる
このような流れから、私たちはIoTを軸とした研究をしていることから「農業IoTハッカー」育成のためのデジタルコンテンツを開発することを目的とすることになりました。次に実際に作成したコンテンツを紹介します。
本記事のマガジン
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