将来何になるのかという問いを10年考えて出た現段階での結論（教員のキャリアプラン） 2/2

2020年春、新型コロナによる臨時休校があり、全国的に授業はストップした。学びを止めないためにも、どのような対応をしたのか自治体でも違いが見られるところである。この臨時休校がある前に、勤務している自治体では生徒対象にgoogleのメールアドレスが配付された。そのため、４月から課題の配信が始まったが、自分は授業動画をそのメールアドレスに送る形で学習支援することができた。メールアドレス配付は非常に助かった。３・４月にこういう対応をやっていた自治体はそれほど多くないのではないかと思う。５月下旬にはクラスルームが使えるようになり、クラスルームを通じて授業動画の配信をやっていた。そういう配信をやっていた教員があまりいなかったのは問題ではあるが、教育委員会がクラスルームという場を整えてくれたのはありがたかった。今現在でもクラスルームは活用されているし、非常に便利なツールと思う。

2021年４月、大阪でのコロナ感染状況が悪化し、大阪の学校（小・中まで？）はオンライン授業を軸に進めることになったが、この情報共有が現場にあまりされていないらしく、現場は混乱しているという報道をよく目にしていた。首長が校長をバッシングしたとかいう報道もこの時期見られた。正直この校長の提言書について、提言という割にはそれほど提言していない（中身がない）気がするのだが、首長にはもう少し現場を尊重してほしいという思いがある。いきなりオンライン授業に切り替えるとかではなくて、たとえば1日オンライン授業の試行日を作って、教員がオンライン授業に習熟する環境をつくり、通信面での課題などの洗い出しも行い、来るべきときに円滑に移行できるよう準備をしておく、など前もってあれば良いのではないか。実際にこういう対応を取っていた自治体はある。こっちの方が現場は尊重されていると感じる。生徒もいきなり全部変わるよりは安心ではないだろうか。

大阪府のお隣の京都府も、疑問に思うような自治体対応がある。京都府立高におけるタブレット自費購入である。2022年度より府内の全公立高を対象にするとのこと。タブレットを全生徒が持っているとして、ちゃんとタブレットを活用した授業展開をする教員がどのぐらいいるのだろうか。「買ったのに全然使わないじゃないか」という授業も、たくさん出てくるのではないか。

日本の首都である東京都なら、きっと大丈夫だろう。という気もするが、実は東京都もまた、高校入試における男女別定員が7月冒頭に批判されている。お隣の神奈川県は高校入試願書において性別欄を廃止したという報道もあるのだが、非常に対照的である。

自治体の対応というとあまり違いが見えにくいものではあるが、この3か月くらいの報道を見てみるだけでも意外といろいろな自治体があることがわかる。今自分が勤務している自治体は、現場を尊重しつつ、より良い施策を取ってくれているのではないかと思う。そう思いたい。地元を離れてこちらに来た時、なんだこれ？と思うような制度もいくつかあったが、今ではこれはこれで合理的だなと納得できたものもある。

歯止めがきかない少子化の影響で、定員割れする公立高校も今後増えていく。この問題は学校の教員もいろいろな面で悩まされることになると思う。歴史ある名門進学校は少子化にあっても、優秀な人材を育てていくのだろうが、そうではない学校はどうなるのだろうか。そういった未来への不安はある。

結局、10年間将来のことを考え続けたが、今後のキャリアプランは、「現状維持」というものでしかない。いつかは中高一貫校で担任をやりたい、という目標はある。そのときのために、私立にも負けない教科指導と進路指導ができるように努めていきたい。ずっと地元を離れたままになりそうだ。

結婚して地元に戻るというパターンはそういやあるのかもしれない。あまり相手を知ろうとする気がないので、結婚自体難しいと思うが。他人に興味がないとよく言っている。