【開封率95％】大手・上場4000社の人事部長向け専門誌「日本人材ニュース」

人事部長向け専門誌『日本人材ニュース』

1989年創刊の人事部長向け専門誌「日本人材ニュース」では、企業人事向けサービスの動向や活用法を紹介しています。

営業では接触が難しい大手・上場企業4,000社の人事部長宛てに送付しております。
※送付先は毎回異なっております。事前に送付先企業の確認は可能です。
※送付先例：NTTデータ、KDDI、ソフトバンク、楽天、メルカリ、三菱商事、良品計画、トヨタ自動車、日立製作所、花王、味の素、セブン銀行、オリエンタルランド、三井不動産、ANA

ホワイトペーパーの内容

【純広告】
●創刊から30年以上続く、大手・上場企業の人事部長向け専門誌に広告出稿することで、ブランディング効果が望めます

●定期調査で開封率95％の実績があり、情報収集に対する意識が高い、大手・上場企業の人事部長の目に入ります

●デジタルマーケティング施策がひしめき合う中、目に触れやすく、手元に残る紙の広告だからこそ宣伝の差別化を図ることができます

【記事広告】
●外部ライターへの委託ではなく、業界に精通した編集部員が経営者や人事責任者へのインタビューで蓄積された知識を活かし、取材・執筆まで担当いたします

●記事の体裁での掲載となるため、自然な流れで読者の目に情報を届けることができます

●企業人事向けWebサイト「日本人材ニュースONLINE」に1年間掲載する他、SNS告知、メルマガ配信などオンラインコンテンツとしても継続的にPRできます