【ヒートショックじゃなかった！？】高齢者の溺水事故を防ぐための対応策について

はじめに

高齢者の溺水事故での死亡者数は毎年5,000人以上と言われています。本記事をご覧いただいている方のご家族も例外ではありません。すぐ身近にある非常に危険なリスクといえます。
私自身、祖父が入浴中に倒れ、救急車を呼んだことがあります。当時私の祖父は87歳ながらも大変元気な人でしたが、入浴中に意識を失い、救急隊の治療のお陰でなんとか一命をとりとめました。
この経験から、どれだけ元気な高齢者でも一瞬で命を落とすリスクがあることを再認識しました。
本記事では「国土技術政策総合研究所」の調査から、溺水事故の実態と対策をまとめました。

皆様が大切なご家族を守るために、高齢者の溺水事故の現状と対策をしっかりと認識いただけると幸いです。

在宅介護者が気をつける在宅での溺水事故

家庭の浴室、特に浴槽での溺水事故が近年増加していることをご存知でしょうか。2019年のデータによれば、なんと5,666人が「浴槽内での溺死及び溺水」により命を失っています。この数字は年々増加傾向にあり、特に高齢者の間で多くの事故が報告されています。驚くべきことに、「浴槽内での溺水」の9割以上が家庭内で発生しているのです。

溺水事故の原因はなんと熱中症

浴室での溺水事故の原因として、従来「ヒートショック」が指摘されていました。しかし、最新の研究により、熱中症が主な原因であることが明らかになりました。全身浴で熱いお湯に浸かると、体温が急激に上昇し、意識が遠のくリスクが高まります。特に体温が38℃を超えると、熱中症の危険性が増します。安全な入浴を心がけるためには、お湯の温度を41℃以下に保ち、入浴時間も10分以内に制限することが推奨されています。

入浴中の溺水を防ぐためにできる対策

溺水事故を防ぐための対策として、住宅の断熱性を高めることが効果的です。これにより、寒暖差による「ヒートショック」を防ぐことができます。また、脱衣所を暖めることで、冷えた身体を温めるための長時間の入浴を避けることができます。さらに、お湯の温度を自動で制限する装置や、入浴時間を計測するタイマーの導入も、安全な入浴をサポートする有効な方法として考えられます。危険な「熱め・長め入浴」を減らし、同居家族が声がけすることや、同居家族がいない場合は、入浴中でも使用できる見守りサービスの検討を行うことが考えられます。

最後に

介護に関する悩みや疑問を持ち、相談相手が見つからない方は、ぜひオープンチャットでご相談ください。より具体的なお悩みにお答えしてきます。少しでも皆様の介護に関する不安の軽減に役立てれば幸いです。

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