EV反抗期
① 米EV成長に減速感 テスラや「ビッグ3」逆風
米調査会社モーター・インテリジェンスによると、10月の米EV販売台数は約9万9000台で、前年同月比で37%増えた。増加はしているが、伸び率は23年1月以降で最低の水準となった。
（中略）
SMBC日興証券の木下寿英シニアアナリストはEVの販売鈍化について「購入可能層に一定程度、行き渡ったのではないか」と分析する。米連邦準備理事会（FRB）の利上げで進んだ自動車ローン金利の上昇も、価格がかさみがちなEVに対する購入意欲の低下につながっている。
37%の伸びでも今年最低水準ってそもそもがめちゃくちゃハードル高いんだけど、EV化の波がちょっと変調をきたしているのは確かにゃ。人間でいえば10代の反抗期的なフェーズに差し掛かってるのか、そんなことをうかがわせるのが次のふたつの記事にゃ。
② 米、脱炭素より経済安保
そもそも、自動車メーカーはEV税優遇を巡って、北米生産車に限るなど既存要件を満たすのにも苦労している。米国で売られている主要なEV50車種超のうち、優遇対象になっているのは3分の1以下の15車種にとどまる。
今回の追加要件で、さらに対象車種は減りかねない。税控除額は1台当たり最大7500ドル（約110万円）。売れ筋のEVの価格が3万～5万ドルであることを考えると、金額は小さくない。車種が少なくなるほど、EV普及のペースは鈍る。
電池に使われる素材のほとんどを中国が握ってて、部品に少しでも中国の垢が付いてればEV減税を認めないようにしようとしてて、アメリカでは政治的な事情で足踏みしてるみたいにゃ。これでまた中国に頼らずに済む革新的な技術が生まれるきっかけになるのか、いずれにせよEVが普及するペースが乱れてきたことは確かにゃ。
③ 日本車4社、米販売18%増
トヨタブランドでは、HVを主力とする電動化車両の販売が5万6000台を超え、66%増えた。半導体不足が解消し、生産の足かせがなくなったことが大幅な台数増につながっている。EV「bZ4X」の販売は800台にとどまった。
そしてこのタイミングで息を吹き返したのがハイブリッド車にゃ。供給制約が解かれた反動増の面もあるんだろうけど、景気減速の兆しもちらつく中でまだまだ高価なEVより手軽なHVを選ぶっていう方が賢い選択になってくるにゃ。もうあとしばらくは日本車メーカーの好調は続きそうだし、ここで蓄えたお金でEV戦線で一気に巻き返してほしいにゃ。
この記事が気に入ったらサポートをしてみませんか？