アフターコロナに向けて動き出した企業の考え方
これまで経験したことのないウィズコロナの生活が始まって2年半が経過しました。
この間に個人の生活が大きく変わりましたが、最近ではワクチン接種が進んだこともあり元の生活に戻ろうとする動きが加速されるようになってきました。
今回はアフターコロナに向けて働き方を模索するニュースを引用して、そこで報じられている企業の動きに対して考察していきたいと思います。
アフターコロナに向けて実際に動き出した企業たち
今回記事を書く前段でテレワークをテーマにしようと思ったときに、以下のような趣旨の考えを持って草案を作成していました。
今は特殊な事情であるが故、働き方に対して企業側の姿勢が問われているのである。
積極的にテレワークを採用する企業の考えは働き方改革としては先進的であり、そうでない企業は一歩遅れていると考えられる。
そのため将来的には労働者側から選択される条件として大きな違いとなり、今後は人材確保の面で格差が生まれてくるのではないか。
ところが、いざアフターコロナが見えてきたところで特徴的な企業の動きを伝えるニュースが報じられるようになりました。
ホンダの例
ゴールデンウィークの直前、ホンダがテレワークを撤廃したという話がニュースで報じられたため、私の周りで話題になりました。
ホンダ流ワイガヤが生まれた組織なので、対面でのコミュニケーションから生まれる発想を大切にしていきたいと考えた結果の判断なのだと思われます。
ワイガヤとよく言われていますが、ただ集まってワイワイガヤガヤ会話するだけではなく、ある程度長い時間集まってとことんまで議論し、必ずアウトプットを残すというのがホンダ流ワイガヤの特徴であると理解しています。
ブレーンストーミングの一種だと思いますが、そのようなコミュニケーションの中から生まれる発想から特徴的な製品を生み出してきた歴史があるため、従来の働き方に戻そうと判断したのだと考えられます。
NTTグループの例
上記ホンダのニュースとは対照的に、NTTグループでは原則勤務場所を自宅に設定するテレワークへ移行する方針を打ち出したというニュースもありました。
業種も企業文化も異なるため一概にどちらが正しいとは言えません。
今回日本を代表する二社で両極といえるような判断がされたのですが、業務内容、企業文化などを踏まえたうえでそれぞれ自社にとって最適と思われる方針を採用したのだと思います。
ちょっと表現が不適切かもしれませんが、せっかくこれまで一律だった働き方に対して見直すきっかけが生まれたので、コロナが収束を迎えるにあたっては盲目的に元の働き方に戻すだけではなく、この際徹底的に自社にとってどのような働き方が最適なのかを議論すべきではないでしょうか。
テレワークをはじめ働き方のバリエーションについてそれぞれの特徴やメリットとデメリットを分析し、自社の企業風土などをしっかり考慮した結果、ホンダのように通常出社を基本とすることが望ましいと判断されたのであれば、少なくとも経営者からみてそれはその企業にとってのベストな働き方なのだと思います。
今回はテレワークに関する特徴的なニュースで報じられたため私なりに考察してみました。
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