【婚活】公務員の男性と結婚したい女性のための完全ロードマップ～公務員と結婚するメリット6選～
一流企業のサラリーマンよりも、結婚相手として公務員男性がオススメな理由
はじめまして、ミカエルと言います。
「公務員との結婚っていいなぁ・・」
と考えたりすることもある女性に対して、公務員男性との出会いからお付き合い、結婚までのサポートをしています。
いきなり攻めた見出しとしていますが、これは割と間違いない事実です。
なぜならこの私自身が、某自治体での約10年の勤務で実感した事実に基づいているからです。
現在は脱サラ起業して複数の事業を行っていますが、そこで出会った男性達と比較してもそうです。
大学を出て大手企業に就職した友人達と比較してもそうです。
なお、
「具体的に公務員ってどの職種の人のことを言っているの？」
という話があります。
公務員と言っても仕事内容が様々なのはあなたもご存じでしょう。
警察官や消防士、教師のほか刑務官、看護師、国税など幅広いです。
ここでは、
「公務員」と聞いて一般にイメージされやすい
「事務系公務員」を差しています。
具体的には市役所や都道府県庁などで働く公務員のことですね。
公務員はどの職種でもリストラリスクが無く安定していますが、中でもこれら事務系公務員の男性が結婚相手としてはかなり！！オススメです。
結婚後も安定した平穏な日々を高確率で過ごすことができますよ。
この記事では、その具体的な理由が全部で6つあるので、一流企業のサラリーマンとも比較しつつ紹介していきますね。
そして記事を読んでみて、
「市役所とかで働いている公務員との結婚ってええやん・・！」
あなたがこう思った場合は、記事後半に公務員男性と出会って結婚まで漕ぎ付ける具体的な戦略を紹介しています。
有料にはなりますが安心してください。
ブックオフなんかで
「とりあえず買っとくか～」
ぐらいのノリで購入できる価格にしてあります。
ではまずは公務員がオススメできる6つの理由から読んでいってください。
僕の周りのリアルな事例も交えているので、中身は全然ありきたりではないですよ。
公務員男性が結婚にオススメな6つの理由
①安定している
一度、公務員になってしまえば、よほどのことがない限りクビにされることはありません。
ちなみに、公務員の制度上「クビ」には2種類があります。
①飲酒運転などの罪を犯した場合にクビにされる「懲戒免職」
②仕事ができなさ過ぎるなどの場合にクビにされる「分限免職」
この2つです。
このように仕事の適性が低すぎる職員をクビにできる制度が設けられています。
ただし総務省のデータを見ると、実際にこの分限免職が適用されるケースは非常に稀であることがわかります。
例えば平成28年度のデータを見ると、
「勤務実績が良くない」として14人、「職に必要な適格性を欠く」として20人が分限免職（クビ）なっています。
日本には地方公務員だけでも300万人近くいますから、約10万人に1人しか分限免職されていないことがわかります。
つまり、仕事ができなければクビにできる分限免職という制度はあるものの、事実上その心配は無いに等しいということです。
実際、私の周りでも仕事ができないからと言って分限免職になった事例は聞いたことがありません。
かといって、圧力を掛けられて退職に追い込まれたというような話も聞いたことはありません。
また、これは懲戒処分の話になりますが、
以前に別の部署で盗撮をして逮捕された男性職員がいました。
しかし、クビにはならず、3ヶ月程度の停職処分後しっかり職場に復帰していました（本人はかなり恥ずかしいでしょうが…）。
盗撮は極端な例ですが、とにかくこのように公務員はあらゆる面で安定が保証されているのです。
一方で、一流企業のサラリーマンはどうなのか？
というと確かに公務員よりも給料は良いでしょう。
福利厚生も公務員より充実している企業もたくさんあります。
しかしこのご時世、5年後や10年後にはどうなっているかはかなり不透明です。
例えば、シャープは2016年に台湾企業のホンハイに買収されました。
また、東芝も経営危機に陥り3つの会社に分割されることとなりました。
140年以上の歴史があり、家電だけでなく原子力発電まで手がけていた日本が誇る大企業が事実上解体されることとなってしまいました。
どれだけの人がこんな状況を想像できたでしょうか？（両企業とも私の知り合いや友人が就職しました）。
また、トヨタですらいずれ危機に陥ると言われています。
トヨタの豊田章夫社長の
「終身雇用は終わった」
というような発言も有名ですよね。
なお、自動車産業は1000万人以上が関わっているとも言われます。
つまり日本の自動車産業が衰退すれば、想像以上に多くの労働者が大きな影響を受けるんです。
そして、自動運転や電気自動車の開発は日本は完全に周回遅れなので、もはや時間の問題とも言えるでしょう。
なので公務員と一流企業は、ウサギとカメの競争で最後にカメが勝つ話と少し似ているかもしれません。
いくら一時的に給料が高かったとしても、長期的に続かなければあまり意味が無いのです。
公務員はクビになることはまず無いですし、そもそも企業のように潰れることも通常はありません
②常識人が多い
なぜこんなことが言えるかというと、特に近年の公務員試験は「人物重視」になりつつあるからです。
自治体によって試験内容は微妙に異なりますが、基本的には筆記試験に合格した上で、その後のグループ面接や集団討論、論文試験、個別面接などをクリアする必要があります。
これらの試験を通して、
・コミュニケーション能力が平均以下の人
・常識が欠けている人
といった人はほぼフィルターに掛けられることになります。
なお、私が公務員試験を受けた年も、受験した自治体の最高倍率は60倍を超えていました。
このようなことから、
「人格的にもまともな男性がほとんどである」
ということが言えます。
（もちろん100％！！とは言いません）
就職後も部署同士での調整や、市民・業者対応などでコミュニケーション能力が求められるため、自治体はそのような人物を求めています。
業務内容から考えても、いわゆる「コミュ障」では仕事を円滑に進めることができないからです。
そして実際、私の同僚や先輩・後輩にも露骨に変な人なんてほぼいませんでした。
性格的にはおとなしい人が多い印象がありますが、友人もいるし、趣味もあり、人付き合いも卒なくこなせるといった男性ばかりでした。
一方で婚活をしていると、
・大人し過ぎる男性
・内気過ぎる男性
・変わっている男性
こんな男性に多々遭遇するでしょう。
ただし、公務員の男性にこういった人は少ない印象があります。
それはさきほどもお伝えした通り、上記のような人物だと仕事がやっていけないので多くは公務員試験の段階で弾かれているからです。
なので、一定以上の倫理観や常識を持ち合わせている人が大半のため、結婚後も安定した関係が築きやすいと言えるでしょう。
③堅実志向である
ギャンブルやお酒にハマる公務員男性は少ないです。
実際、私自身もお酒は付き合い程度でギャンブルに至っては一切やりませんし、同僚と競馬やパチンコの話をしたことはただの一度もありませんでした。
職場でもそういう話を耳にしたことはほとんどありません。
これはなぜかというと、やはり堅実志向の男性が多いからです。
ジェットコースターのようなスリルのある人生よりも、安定的に無難に人生を攻略したい。
そのためには、ムダな出費をせずにお金も適正に管理したい。
そして、健康面でも無茶はしたくない。
このような思考がギャンブルで無駄遣いはしない、お酒におぼれないといった行動に現れるんです。
また喫煙する公務員男性も少ないです。
実際、20代～30代の男性職員の中で、喫煙者は体感的に10%程度でした。
そしてこれはとある自治体職員の喫煙率のグラフですが、男性職員の喫煙率は平成の終わりの時点で20％程度です。
中高年より若者のほうが喫煙率は低いですから、若手公務員の喫煙率10％という私の体感はかなり信憑性があると思います。
また、厚労省の調査では、2018年時点で全ての男性の喫煙率は20代で25.7%、30代で37.4%ですから、公務員の喫煙率は一般よりもかなり低いことがわかります。
一方で、
・ギャンブル好きで金遣いが荒い
・ヘビースモーカー
・酒飲み
といった男性と結婚してしまうと、いくら稼ぎが良くても給料垂れ流しの状態となり、貯金も思うようにいかないでしょう。
結局は「人による」という話もありますが、少なくとも公務員に堅実思考の男性が多いことはこれらのデータからも言えます。
④転職者が非常に少ない
公務員から転職をする人の割合は非常に低いです。
これについては総務省や厚生労働省の統計を見ると明らかです。
市役所などの一般行政職で0.8％、警察官が1.0％、教師で0.7％、消防士は0.6％と、100人中たったの1人しかいません。
しかも、うちわけを見ても20代半ばなどの就職から2，3年以内に転職するケースがほとんどです。
ですから、結婚後に退職して30代で起業した私のようなケースはかなりレアです。
なので、結婚したのに結局安定の公務員を辞めてしまうといったリスクはかなり低いと言えるでしょう。
一方で、民間企業の離職率はどれぐらいかというと、これも国の統計を見ると一般企業の離職率は11.4％で、なんと公務員の10倍以上です。
ちなみに、公務員の離職率が極端に低い理由として考えられる点は複数あります。
・勤続年数に応じて勝手に昇給していく
・老後の年金や退職金
・ワークライフバランスが比較的良い
・社会的な信用が厚い
などとメリットが多いため、仮に多少の不満があっても転職するほどの決定的な理由がないからであると考えられます。
また、年齢を追うごとに転職が困難となり、公務員よりも条件が落ちやすいことも関係していると思われます。
なお、万が一、うつ病になって休職するようなことがあってもしばらく給与が満額支給されるため、余裕を持って職場に復帰ができます。
このように公務員は労働環境が良いこともあり転職することはまずないため、長期的に頼りになる大黒柱となってくれるでしょう。
⑤転勤がほぼない
基本的に市役所などで働いていると自治体外への転勤はありません。
なので子育てや自分の仕事への影響も受けにくく安心できます。
ただし実は転勤に関しては例外があります。
例えば、都道府県庁の職員の場合は、県内での異動があるのでずっと同じ場所に住めるかというと必ずしもそうとも限りません。
また、市役所に勤めている場合でも同様です。
例えば国交省や厚労省など、国に1～2年間などの期限付きで出向する人もいます。
なので結婚後にそのようなことがあった場合は、その間は男性側が単身赴任する、もしくは、家族全員で引っ越すこともなります。
また、災害時なども別の自治体に出向するケースがあります。
例えば私の場合で言うと、熊本地震が起こった2016年の8月に、熊本市に災害援助に行った経験があります。
私の場合は丸1週間だけでしたが、数か月単位で災害援助に行った職員もいました。
このように災害派遣のほか国への出向など、期限付きで別の自治体に転勤するケースがあります。
ただし、このように転勤を経験する人は職員の中でもごく一部です。
なので基本的に転勤の心配をする必要はあまりありません。
また、国への出向も実は強制ではないので断ることもできます。
実際、私も公務員時代に、
「1年間、国に出向しないか？」
などと当時の課長から話を持ち掛けられたことがありました。
しかし、当時は子どもが乳児で妻の負担が大きくなることや、そもそも出世願望も無かったので断りましたが、何の問題もありませんでした。
一方で、大企業だと全国に営業所や研究所があるケースがほとんどなので、必然的に全国転勤の可能性が高くなります。
例えば、私の周りの例を出すと、
私の兄は自動車メーカーに勤めているんですが、やはり全国転勤があります。
今は関西で大阪で暮らしていますが、昨年までは単身で名古屋に転勤していたので、家族とも月に1～2回しか会えない生活が2年ほど続いていました。
甥っ子と姪っ子もパパがいないから寂しい思いをしていたようです。
他にも例を出すと、私の友人に某建材メーカーで働いている友人がいます。
就職してまだ10年ちょっとですが、新卒で奈良県に配属され、数年後に東京に転勤、現在は京都に移動と、数年毎に転勤を繰り返しています。
このように大企業になると転勤が多くなりがちで、家族単位で引っ越す必要性に迫られることになります。
一方、公務員は基本的には転勤がないので、
・子供の転校による人間関係の心配
・引越による金銭的な負担の増加
・夫の単身赴任による妻側の負担増
このようなリスクも少なく、生活基盤の安定が望めます。
一流企業の高い給料は確かに魅力ではありますが、転勤の有無など他の条件も含めると、個々の価値観によって判断は分かれるでしょう。
⑥給料はそこそこ貰える
「公務員は薄給」
などという意見をネットでは良く見かけますよね。
これについては結局、どういう人達と比較するかで変わってくるので言及はしません。
ただし客観的に見るために数字の話をしておきましょう。
例えば、私が勤務していた自治体の例を出すと、課長級にまでなれれば年収は1000万円を超えています。
また、仮に定年まで平の職員でも年功序列的に昇給していくので、大体年収800万円程度はもらっているようです。
※これについては以前、退職した方のデスクの引き出しに入ったままの給与明細を偶然見たことがあるので間違いありません（笑）
ただし、私が勤務していたのは全国でも比較的給与が高い自治体なので、平均的な給与額の自治体だとこれよりも少し下がることになります。
ただし定年までヒラだったとしてもどこの自治体でも最低700万円程度はどもらえると思われます。
（補足）
職員の給与は、自治体内に存在する企業の給与などを参考に、自治体ごとに条例で決めているので多少の格差があります。
実際、総務省の「地方公務員給与実態調査」（2020年）によると、全自治体中、給与額トップが神奈川県厚木市で平均年齢42.7歳で739万円。
全自治体中、給与額最下位が鹿児島県南九州市で平均年齢44.3歳で620万円です。
確かに給料面では一流企業にずっと劣りますが、少なくとも子供を一人や二人設けて、普通の暮らしをしていく程度ならお金に困ることは無いでしょう。
また例えば銀行員の場合、出世競争に敗れた半数程度の社員は。関連会社などに出向を命じられると言われます。
多くの場合は片道切符で元の銀行には戻れず、給料自体も元の6〜7割ほどに下がることが多いそうです。
このような一定年齢になると子会社などに出向させられて年収が大幅にダウン・・などのリスクも公務員だと一切ありません。
まとめ
公務員男性が結婚にオススメな6つの理由を一流企業のサラリーマンとも適宜比較しつつ紹介しました。
①安定している
②常識人が多い
③堅実志向である
④転職者が非常に少ない
⑤転勤がほぼない
⑥給料はそこそこ貰える
総論としては、
「お給料はそこそこな上、福利厚生や人柄など他の面でも魅力的な点が非常に多い」
と言えます。
なお、
「公務員で安定しているから・・」
という条件のみで結婚相手を選ぶのは決してオススメしませんし、そもそも男性に失礼だと思います。
ただ、公務員だったら誰でもいいやという発想ではなく、公務員男性との出会いをたくさん作り、その中から惹かれる人を探すのであれば私は何ら問題ないと思います。
男性としても魅力的で、かつ、安定した生活が送っていける人と結婚できたら理想的だと思いませんか？
ーーーーーーーーーーーー
そして、ここからは第2部です。
『公務員の男性と結婚したい女性のための完全ロードマップ』についてお話ししていきます。
大前提として、良い結婚相手を見つけるためには「戦略」が大事です。
例えば、受験勉強でも勉強の仕方を工夫したり、お金を払って塾に通ったりするように、婚活でも戦略的な行動がより幸せな未来につながります。
にもかかわらず、ほとんどの女性はなんとなく出会いを探し、なんとなく出会った男性と結婚したり、はたまた結婚の機会を逃していたりしているのが現状です。
結婚は一生に何度もあるようなことではないし、いつまででもできるわけでもないので、考えナシにのほほんと過ごして、後で悔やんでも遅いのです。
後悔先に立たずです。
公務員男性と結婚するために具体的にやるべきことは、
ここから先は
¥ 100
この記事が気に入ったらサポートをしてみませんか？