米国にタイ、注目のヘルスケアスタートアップなどなど
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医療AIや遠隔医療のMICINが、患者さんにダイレクトにサービスを提供する周産期ケアアプリをリリースしました。いろいろな戦い方があるんだなと思っています。
１）外科手術患者向けの周産期ケアアプリ
株式会社MICIN（本社：東京都千代田区、代表取締役CEO：原聖吾、以下MICIN）は、外科手術を受ける患者向けの周術期ケアアプリ「MedBridge（メドブリッジ）」（以下、本アプリ）を開発いたしました。それに伴い、心臓血管外科領域の周術期に対応する「MedBridge heart care」を2021年7月より地域限定で提供を開始いたします。
オンライン診療やデジタルセラピューティクスなどの技術開発と提供を行うヘルステック企業MICIN（マイシン）は6月21日、外科手術を受ける患者の周術期ケアを行うアプリ「MedBridge」（メドブリッジ）の開発を発表した。また、心臓血管外科手術を受ける患者の周術期ケアアプリ「MedBridge heart care」（ハートケア）を7月から地域限定で提供開始すると明らかにした。
２）米ベンチャーがみるヘルステック
2021年5月28日にオンライン開催された「Emerging Technology Nite #18」では、「AI×ヘルステックの未来」をテーマに、オンライン・フィットネス・サービスを提供するスタートアップ企業「ニューラルエックス（NeuralX）」を米国で経営する仲田真輝CEOが、米国の最新デジタル・ヘルスケア事情を語った。仲田CEOは、MITテクノロジーレビューが選ぶ「35歳未満のイノベーター」の1人である。
３）オンライン診療の不安や効果などなど
政府は18日、規制改革の実施計画を閣議決定し、初診からのオンライン診療について2022年度から、かかりつけ医による診療を原則に、恒久的に認めることとした。青森県内の一部の医療関係者は「オンラインでは触診や検査などができず、診療範囲は限られる。病気の見逃しの恐れがある」と導入へ慎重な見方をする。一方で「しっかりと患者の話を聞けば対応可能」「多職種連携やICT（情報通信技術）の積極活用で安全性、有効性は増す」と推進を望む声もある。
政府は18日、規制改革の実施計画を閣議決定し、初診からのオンライン診療について2022年度から、かかりつけ医による診療を原則に、恒久的に認めることとした。青森県内の一部の医療関係者は「オンラインでは ...
2021年6月18日、規制改革実施計画（以下、実施計画）が閣議決定された。6月1日に菅義偉首相に提出された「規制改革推進に関する答申」に基づいたもので（関連記事）、オンライン服薬指導は患者がオンライン診療や訪問診療を受診した場合に限定せず、薬剤師の判断で初回からオンライン服薬指導することも可能とすること、介護施設等に居住する患者への実施の制約は撤廃することが盛り込まれた。これらを踏まえ、オンライン服薬指導の診療報酬について検討することも決定した。
患者がオンライン服薬指導を希望する“0410対応”の処方箋を応需した薬局のうち、オンライン服薬指導を行った経験がある薬局は約4割にとどまることが、厚生労働科学特別研究事業「時限的・特例的に実施できる電話等による服薬指導等の実施状況と課題に関する検討」（研究分担者：帝京平成大学薬学部亀井美和子教授）の調査結果で明らかになった。オンライン服薬指導を実施した薬局でも、対面と同等の指導を行えた薬局は3割程度にとどまっており、オンライン診療の利用が増える一方で、オンライン服薬指導が遅れている実態が浮き彫りになった。
県と県デジタル技術振興財団（原田尚理事長）は２１日、ＮＴＴドコモと高速・大容量通信規格「５Ｇ」に関する連携協定を結んだ。３者はＤＸ（デジタルトランスフォーメーション）推進拠点に５Ｇ環境を整備したり、企業や自治体などに対して最新技術を使った実証を技術的に支援したりすることを確認した。
医療法人社団やまと（以下、やまと）が宮城県大崎市で運営する「やまと在宅診療所 大崎」では、新型コロナワクチン接種に「オンライン予診」を6月から開始しました。
４）パブリッククラウドからみるヘルスケアスタートアップ
パブリッククラウドは社会のDX（デジタルトランスフォーメーション）を推進するキーテクノロジーである。重要データの安全な保管、ワンストップでのサーバー導入・運用・管理に加え、事業の状況に応じた柔軟なスケーラビリティ（拡張可能性）、利用分のみ支払う従量課金などさまざまな特長がある。昨今ではAI（人工知能）や機械学習をはじめとする高度な計算資源も提供されており、自社で高額なコンピュータリソースを持たずともビジネスを回せるようになってきた。
５）ヘルスケア革新スタートアップ5社
2021年、テクノロジーの力によって医療の質とアクセシビリティは、これまでにないほど高水準に高められようとしている。The Medical AI Timesでは数多くの医療AIスタートアップを紹介してきたが、これまでに詳細を取り上げていないものの中にも巨大なインパクトをもたらす企業が多く含まれている。今回はこれらのうち、5つを紹介しておこう。いずれも、業界内に多大な爪痕を残しており、今後もその動向を追う価値のあるスタートアップと言える。
ボストンを拠点とするスタートアップ。ユーザーフレンドリーなスマートフォンアプリによって、種々のリマインダーを提供するデジタル健康管理プラットフォームを構築する。
ニューヨークを拠点に、大規模レジストリを展開する。1億8500万人の臨床データを保有し、これには最大で160億件のレコードを含む。分析AIアルゴリズムによって、実臨床および臨床研究の質的向上を推進する。
サンフランシスコ拠点で、関節痛および腰痛に特化したデジタルプラットフォームを提供する。ウェアラブルデバイスを利用することで体動の管理、神経刺激による疼痛緩和を狙うほか、1対1の健康指導、教育動画の提供などもカバーする。予防から術後までの筋骨格ケア管理システムとして期待が大きい。
ベルリンとイスタンブールを拠点に、睡眠改善・ストレス軽減・メンタルレジリエンス構築を目指した瞑想アプリを提供する。非英語圏マーケットを中心として、1400万人を超えるメンバーにコーチングを行った実績を持つ。
医師向けのオンラインネットワーキングサービス。高いセキュリティレベルとクローズドなコミュニケーションツールによって、診療内容までを共有し協議する場を提供する。現在医師会員は100万人を超え、米国医師の70%以上が利用する。遠隔医療にも機能拡張を進め、本年5月の新規株式公開では1億ドルを調達した。
６）コロナ対策GIJIROKU提供開始
デジタルクローン、P.A.I.（パーソナル人工知能）※1 を開発する、株式会社オルツ（本社：東京都港区、代表取締役：米倉 千貴、以下「オルツ」)は、「AI GIJIROKU（AI議事録）」https://gijiroku.ai/ の業種分野別音声認識機能として、コロナ対策強化音声認識エンジン「コロナ対策GIJIROKU」の提供を開始しました。
【コロナ関連強化音声認識エンジンについて】
この問題を解決するため、オルツは先に発表した医療強化音声認識エンジンに加えて、最新のコロナ関連用語などを学習した強化音声認識エンジンを提供開始します。
７）BSMOとvoid業務提携でフェムテック
国内外でD2C事業を展開するBSMOグループ 株式会社BSMO(本社：東京都港区 代表取締役：清水正 以下 BSMO)は、女性向け商品開発を強みとする株式会社void(本社：東京都新宿区 代表取締役：村上昌平 以下 void社)と業務提携し、フェムテック領域へ本格的に参入いたします。
８）タイの大学発バイオスタートアップ
2020年にチュラロンコン大学イノベーション・ハブ外部サイトへ、新しいウィンドウで開きますから誕生したスタートアップ。バイオマテリアル分野の研究者が中心となっており、ナノスケールでバイオポリマーを作り、医薬成分を包み、体内の目標部分に届ける技術を開発している。例えば、水に溶けやすい皮膚に良い効果のある成分を、ナノ技術を用いて適切な箇所まで届け、有効性を高めることが可能。スキンケア、サプリ分野などで日本企業と協業を求めている。
2017年創業のインプラント義肢装具開発企業。従来のインプラントはサイズが固定され、アジア人にはフィット感がなく、使いづらかった。3Dプリンターと人工知能（AI）クラウド技術を用いて、個々人の体に適したインプラントを短納期で仕上げることができる。
2014年創業。タイでも約300万人の睡眠障害患者がいるが、病床が足りていないという問題がある。同社のIoT（モノのインターネット）メディカルデバイスを使うと、ホテルや寝室で睡眠障害テストを受けることができ、そのデータに基づいて遠隔医療で治療を受けることができる。
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