【医療AI】AMIの次フェーズがすごい！前立腺がんMRI診断AIなどなど
ごきげんさまです。喜業家つぼです。
喜業家つぼのヘルスケアニュース何卒よろしくお願いいたします。
心音だけじゃなく心電図などもとれる超聴診器の発表がえぐいです。オンライン診療に組み込んだり、健診の仕組みを創ったり、それの研究を実施したり突然スピードアップしてきました。ギアを入れ替えるってこういうことかと思われます。こういう変化があるからスタートアップは本当にすごいですよね
１）NECの成長柱にヘルスケア
NECは9月15日、2025 中期経営計画で掲げた「次の柱となる成長事業の創造」の一環として、AI などのデジタル技術を活用したヘルスケア・ライフサイエンス事業に注力し、2030年に事業価値5,000億円を目指すと発表した。
２）AMIの次フェーズがすごい！
「急激な医療革新の実現」をミッションに、医療機器の開発や遠隔医療サービスの社会実装を目指すAMI株式会社（本社：鹿児島県鹿児島市 本店：熊本県水俣市、代表取締役CEO：小川晋平、以下当社）は、2021年9月1日付けで公益財団法人神戸医療産業都市推進機構が運営する国際医療開発センター（IMDA）に神戸オフィスを開設しました。
神戸市はポートアイランドにおいて先端医療技術の研究開発拠点を整備し、産官学医連携により21世紀の成長産業である医療関連企業の集積を図る「神戸医療産業都市」を推進しています。当社は神戸医療産業都市にオフィスを構えることで、これまで以上に臨床研究に力を入れると共に、薬事戦略の拠点として人材採用・育成にも取り組みます。
「急激な医療革新の実現」をミッションに医療機器の開発や遠隔医療サービスの社会実装を目指すAMI株式会社（本社：鹿児島県鹿児島市 本店：熊本県水俣市、代表取締役CEO：小川晋平、以下当社）は、公益財団法人健康予防医学財団の倫理審査委員会で承認を受け「クラウド健進®におけるメタボリックシンドロームの実態調査及びデータベースの構築」に関する研究を開始します。
AI医療機器の開発と遠隔聴診対応ビデオチャットシステムの社会実装を目指すAMI株式会社（本店：熊本県水俣市、本社：鹿児島県鹿児島市、代表取締役CEO：小川晋平、以下当社）は、水俣市と総務省令和3年度過疎地域持続的発展支援交付金事業（※）に係る遠隔医療システム運用支援及びシステム改修等業務委託契約を締結しましたことをお知らせ致します。
「急激な医療革新の実現」をミッションに、医療機器の開発や遠隔医療サービスの社会実装を目指すAMI株式会社（本社：鹿児島県鹿児島市 本店：熊本県水俣市、代表取締役CEO：小川晋平、以下当社）は、当社の掲げるクラウド総合病院構想を実現するために、アフターコロナ時代の医療DXを推進する新たな DtoD（Doctor to Doctor:医師-医師間）遠隔医療サービスの社会実装、そして医師の偏在や地域医療格差を解決するソリューションの展開を目指します。遠隔医療サービスの社会実装に向けては、このたび当社の提案が採択された令和2年度第3次補正予算「事業再構築補助金」（第2回公募、中小企業庁）を活用していきます 。
AMI株式会社（本店：熊本県水俣市、本社：鹿児島県鹿児島市、代表取締役CEO：小川晋平、以下「当社」）と株式会社リバネス（本社：東京都新宿区、代表取締役副社長CTO：井上浄、以下「リバネス社」）は、変化する働き方を考慮した企業向けクラウド健進®️サービスの開発に向けて、共同研究を開始しました。
３）医療AIスタートアップの品質向上のコツ
2017年に設立されたAIメディカルサービスは、AI（人工知能）技術を組み込んだ内視鏡画像解析ソフトウェアの開発に取り組むスタートアップ企業だ。内視鏡の画像診断は経験豊富な医師であっても難しい。同社が開発中のソフトウェアは、病変の見落としや見逃しのリスクをゼロに近づけることを目指して、内視鏡検査の画像から「がん」につながる恐れのある部位を検出し、医師の診断を支援するものだ。
４）コンタクトレンズの日の調査 コンタクトレンズを安心して買えるようにはどうすればいいのだろう？
コンタクトレンズ専門店「コンタクトのアイシティ」を事業展開するHOYA株式会社 アイケアカンパニー（事業所在地：東京都中野区中野4-10-2 中野セントラルパークサウス6F）は、9月10日の「コンタクトレンズの日」に合わせて「コロナ禍における眼科検診・コンタクトケアに関する意識調査（※1）」を2021年8月27日（金）～8月29日（日）に、全国の10代～40代（男女）のアイシティ会員（※2）の中で、スマートフォン&コンタクトレンズユーザーの方を対象として実施しました。
今回の調査では、コロナ禍における眼科検診・コンタクトケアの実態を深堀りし、コンタクトレンズユーザーに対して、不調が起きる前に定期検診を受けることで自分の目にあったコンタクトレンズを装着するように心がけるべきだという意識を持つきっかけになればと思います。
コンタクトレンズに関する事故が相次いでいるとして、消費者庁は１０日、購入の際は眼科を受診し、適切に使用するよう注意を呼びかけた。
９月１０日の「コンタクトレンズの日」に合わせ、消費者庁は１０日、コンタクトレンズが原因で目に障害が起きる事故が相次いでいるとして注意を呼び掛けた。７月までの約５年半で２４２件に上り、うち７５件はカラーコンタクトレンズ（カラコン）による事故。担当者は「カラコンを含めてコンタクトレンズは医療機器。購入する際は眼科を受診し、適切に使用してほしい」と話している。
５）認知症患者の介護向けアプリ
NPJ Digital Medicine誌からこのほど公開されたレビュー論文によると、アルツハイマー病患者の一般介護者（非専門家介護者）を支援するためのmHealthアプリケーションは現状、全く需要を満たしておらず、領域は常にイノベーターを必要としているという。
米カリフォルニア州ポモナに所在するWestern University of Health Sciencesの研究チームは、その論文の中で「アルツハイマー病の介護者を支援するアプリケーションがほとんど存在しない」ことを指摘している。また、米国立老化研究所（National Institute on Aging）は現在、アルツハイマー病介護者を支援する84件の研究に資金を提供しているが、代表的なmHealth研究には利用可能な技術として包括的な介護者支援が含まれていないという。特に、アルツハイマー病の早期診断とともに、介護者を「患者のケアマネジメントに組み込むための機能」が決定的に不足することに言及する。
６）アラブ首長国連邦のAI企業の医療参入
インドネシアの海事・投資担当調整省は16日、アラブ首長国連邦（ＵＡＥ）の人工知能（ＡＩ）企業「グループ42（Ｇ42）」が15日までの３日間、インドネシアを視察したことを明らかにした。ルフット調整相（海事・投資担当）によると、Ｇ42はＡＩのほか、特に医療サービス分野での投
７）メラノーマ探索 全身３Dイメージ
オーストラリアは皮膚がん、特にメラノーマ（悪性黒色種）の発症率が世界で最も高く、年間約28,000人が新たに診断されるとの推計がある。そのため同国は、皮膚がん診断に関する先端技術への研究開発が盛んな土地柄として知られる。
クイーンズランド大学は、3Dイメージングシステムで全身のほくろやシミを追跡し、メラノーマの早期発見を行う世界最大規模のプロジェクト「ACEMID: Australian Centre of Excellence in Melanoma Imaging and Diagnosis」を主導している。同臨床試験では、米Canfield Scientific社の装置「VECTRA WB360」を用い、全身の皮膚を3D画像化しAIによる解析を加えて、メラノーマのスクリーニングを行っている。
８）サムスンソウル病院の先端病院戦略
手術の際、血液が急に必要な場合は、自動走行物流ロボットが血液保管室で血液パックを手にし、手術室に持っていく。夜間に応急診療をする時、医師が必要な物品を言うと、無人運搬ロボット（AGV）が保管室から物品を持って自動的に配送してくれる。病室では、人工知能（AI）サービスが患者の状態をリアルタイムで把握し、緊急状況が発生すれば、直ちに医療陣に知らせてくれる。
９）前立腺がんMRI診断AI
Lucida Medical社の前立腺がんMRI診断AI「PI」が欧州CEマークを取得したことは以前に紹介した（過去記事）。同社は英国NHSが運用するハンプシャー病院（HHNFT）主導のもと、臨床試験「PAIR-1: Prostate AI Research-1」の開始を発表している。
Lucida Medical社によると、同研究では最大2,100人の前立腺がん患者記録から、AIソフトウェアの調整と性能検証を行う。「前立腺がんの見逃しと過剰な生検を低減する」という予備調査の結果に対し、今回の後ろ向きコホート研究によってさらなるエビデンス構築が進むか、NHS病院が保有する高品質なデータに基づく成果が期待される。
１０）旧式医療機器からデータ抽出
リアルタイムでのデータ管理と記録は、あらゆる疾患治療に重要となる。一方で、適切な形式でのデジタル出力に対応しない「旧式の医療機器」が、実際の臨床現場で多く使われている現実がある。カナダ・マニトバ大学の研究チームは、一般的なウェブカメラとコンピュータビジョンによる光学式文字認識を用い、旧式の薬注ポンプ（薬液を正確に定量送液するための点滴用機材）からデータ抽出を行うことができるという研究成果を公表した。
Frontiers in Big Dataからこのほど公開されたチームの研究論文によると、一般的なウェブカメラと無償利用可能なソフトウェアを利用することで、薬注ポンプのリアルタイム画像からデジタルテキストを生成するスクリプトを作成したという。取得した薬理データは、他の生理学的データと一塊にして患者モニタリングソフトウェアに転送することで、従来技術的限界のために個別チェックが必要であった旧式機器を効果的に臨床ワークフローに取り込むことに成功している。
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